震災時、離れている家族や親しい人の安否は一番の気がかりです。


しかし、震災時は電話は全くと言っていいほど繋がりません。

また、携帯メールもかなり繋がりにくい状況になります。


LCP~生活継続計画

(東日本大震災の調査より)


そのような状況に対応するため、かねてより紹介されている緊急連絡

ツールがあります。


それは、「災害伝言ダイヤル(171)」と「災害用伝言版」です。

いろいろな所で紹介されているにも関わらず、その利用率は低い状況

です。

東日本大震災時も、利用率は8%程度だったとのことです。


通信会社が災害時の緊急連絡用として用意しているものですから、

是非、安否確認の一つのツールとして活用される事をお勧め致します。


改めて、ご紹介致します。



1.災害伝言ダイヤル(171)~NTTが提供。


   ①固定電話番号をキーに利用出来る災害時用伝言サービス。

   ②発信規制解除後に利用可。東日本大震災時は約3時間後

    に利用可能になりました。


HP: http://www.ntt-east.co.jp/saigai/voice171/index.html

使い方: http://www.ntt-east.co.jp/saigai/voice171/hayawakari.html
LCP~生活継続計画

2.災害用伝言版(各携帯会社)


   ①災害時、専用画面にメッセージを残す掲示板。

   ②データ通信は繋がりやすい。


HP: http://www.nttdocomo.co.jp/info/disaster/  (ドコモ)

使い方: http://www.nttdocomo.co.jp/info/disaster/guidance/index.html


LCP~生活継続計画

ソフトバンク: http://mb.softbank.jp/mb/service/dengon/

au      : http://www.au.kddi.com/notice/saigai_dengon/index.html

※両サービスとも毎月1日と15日に体験利用が可能ですので、是非

  ご家族等で事前利用確認をされる事をお勧めします。

 


他の安否確認ツールとしては、スカイプ等があげられますが、東日本

大震災時に活躍したツールをご紹介します。


それは「なかまっぷ」と言うもので、GPS機能を利用した居場所確認と

メッセージ機能を備えたツールです。


これはパソコンでも、携帯でも、スマートフォンでも利用が出来る汎用性の

高いツールです。


さらに居場所確認が出来るので、災害時のみならずお子様の居場所確認

等にも利用可能です。


ちなみに登録・利用料は無料です。


なかまっぷ: http://nakamap.com/ja

LCP~生活継続計画


安否確認の為には、複数の手段を用意することが肝要です。


今回はこれにて失礼致します。



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震災から「ご自身・ご家族・生活を守りましょう!」

今は、東日本大震災により地震が起こりやすい状態にあると言われて

います。


その東日本大震災で注目された「貞観地震」。

この貞観地震が起きたのは、西暦 869年でした。


この時代は「大地激動の9世紀」と言われるほど、日本列島の大地は

不安定な状況でした。


発生した天災を見てみると



800年~802年 延暦大噴火(富士山)


838年       神津島中央部に位置する天上山火山が噴火


864年~866年 貞観大噴火(富士山)


864年       阿蘇山(熊本)噴火


867年       阿蘇山(熊本)噴火


869年       貞観地震(M8.3)


871年       鳥海山(山形)噴火


874年       開聞岳(鹿児島)噴火


878年       関東諸国の地震(M7.4) 相模、武蔵を中心に被害。


887年       仁和地震(M9?) 大阪・京都に大被害。



現在は上記のような状況では無いでしょうが、自然を侮ることなく、

正しく恐れて備えをすることが肝要と思います。



尚、富士山の「三大噴火」と言うものがあり、下記の通りです。


 ①延暦大噴火(800年~802年)

 ②貞観大噴火(864年~866年)

 ③宝永大噴火(1707年):49日前に宝永地震~東日本大震災迄は記録

                  に残る日本最大級の地震(M8.6~8.7)で

                  東海・東南海・南海連動型巨大地震。


富士山は、この宝永大噴火以降は噴火をしていません。



今回はこれにて失礼致します。


  

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震災から「ご自身・ご家族・生活を守りましょう!」

昨日(7/15)の朝日新聞に載っておりましたが、地震によるエレベータ

の閉じ込め事故を減らすため、国土交通省が既存の全ての建物のエレ

ベータに地震感知システムの設置を求める方針を固めたとの事です。


建築基準法では、2009年(平成21年)9月28日以降に着工した

建物には、地震感知システムの設置を義務付けていますが、それ以前

に着工したマンション・オフィスビル・公共建築物等のエレベータ約65万

が対象となるそうです。


マンションについては、国が定める「長期修繕計画作成ガイドライン」を

2011年度(平成23年度)内にも見直して設置を促すとの事です。



東日本大震災では、老朽化したマンションのエレベータに住民が閉じ込

められる事例が続出しました。

また、過去の地震でも、閉じ込め事故は多発しています。


発生危険度が高まったとされる「三浦半島断層群地震」でも、神奈川県

内で予想されるエレベータの停止台数は約23,000台。この中で、ど

れ程の閉じ込め事故が発生するかが懸念されますので、早急に全ての

エレベータに地震感知システムが設置されて欲しいものです。


また普段、使用されているご自宅マンションのエレベータや、勤務先の

エレベータについての設置状況も確認される事をお勧め致します。



実際、地震が発生した際にエレベータに乗っていた場合の対応は、よく

言われていますように、


①階数ボタンを全て押し、最寄り階にエレベータを停止させ避難。

②エレベーターに閉じこめられても、焦らず冷静になって「非常用呼び出

 しボタン」等での連絡を取る努力をする。


となります。



最後に「自衛消防組織」によるエレベータの要救助者への対応について

ご紹介します。


地震によりエレベータに閉じ込められた場合、消防署やエレベータ会社

の到着までの時間は長時間かかる事も予想されます。

その際、下記条件を満たす場合に限り、自衛消防組織により救助が可能

です。


①エレベータ保守会社が実施する実地訓練を1年以内に修了した者(

  運行管理者)が行う。

②閉じ込められた人の中に負傷者等がおり、緊急を要する場合。

③カゴが停止し、位置が乗り場側床面よりメーカー基準(メーカーにより

 異なる)の範囲内にある場合。


自衛消防組織による救助については、マンションの管理組合や会社の

担当者に確認してみる事をお勧め致します。


今回はこれで失礼致します。



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震災から「ご自身・ご家族・生活を守りましょう!」

東関東大震災で、世界最大の液状化が発生しました。


「まさか自分の所が・・」と思われた被災者も多かったようです。


そこで注目され出したのが 「地歴」 です。

液状化が発生した場所は、過去に海だったり、沼であったり

田んぼであったりと言った場所でした。


では自宅が建っている土地は、過去はなんだったんだろう。


それを調べるには、いくつか方法があります。

すでにされてる方も多いと思いますが、今日はそれをご紹介します。



1.過去の地図を調べる


 ①インターネットで調べる。


   横浜市は、下記の「横浜市三千分一地形図 」と言う地図を

   インターネット上で提供しています。

   それは「昭和初期」と「昭和30年代」の地図で、過去の土地

   の概要がわかります。


http://www.city.yokohama.jp/me/machi/kikaku/cityplan/gis/3000map.html
LCP~生活継続計画

    横浜市以外も、同様に提供しているかも知れませんので

    ご確認ください。

 

 

②図書館で調べる。

  さすが図書館と思えるほど、いくつもの過去地図があります。

  たいがい書庫にありますので、職員の方にお願いすれば書庫

  から持って来てもらえます。



2.過去の歴史を調べる。


 上記の図書館に行った際、地元の文献コーナーにある「~区の

 歴史」等の本で、過去の状況を調べます。

 昔の災害を始め、街の生い立ちや、土地の歴史等、地図では

 わからない情報が多々記載されてます。

自分の街を知ると言う観点でも、興味深い事だと思います。

 

他にも方法はあると思いますが、上記方法は手軽に調べる事が

出来ますので、震災に備える知識として地歴を調べる事をお勧め

致します。

では、今回はこれにて失礼致します。



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震災から「ご自身・ご家族・生活を守りましょう!」

この前は、神奈川県の「e-かなマップ」をご紹介しましたが、同様の

サービスが横浜市にもありますので、ご紹介します。


それは表題の通り、「横浜市行政地図情報提供システム」です。


こちらは6つのサービスが提供されており、住所を指定する事によって

その住所地域の情報を得る事が出来ます。



◎横浜市行政地図情報提供サービス


 ① i-マッピー(まちづくり地図情報)

    : 用途地域など都市計画による制限内容、建築基準法道路

      種別など建築・造成等に関する制限内容、地域まちづくりの

      計画などを表示。


 ② 地盤View(地盤地図情報)

    : 横浜の地盤(ボーリング調査)に関する情報を表示。


 ③ よこはまの固定資産税路線価

    : 横浜市内の固定資産税路線価情報を表示。


 ④ よこはまのみち(道路台帳図情報)

    : 横浜市の道路台帳図・認定路線図などを表示。


 ⑤ わいわい防災マップ(横浜市民地震防災情報)

    : 防災に役立つ各種情報(予測震度・液状化危険度・延焼

      危険区域・航空写真など)。


 ⑥ だいちゃんマップ(公共下水道台帳図情報)

    : 横浜市の公共下水道台帳図・公共下水道供用開始区域図・

      浸透施設設置判断マップを表示。


 

http://wwwm.city.yokohama.lg.jp/theme/jiban/pdf/C0078001.pdf
LCP~生活継続計画


特に

① i-マッピーでは、自宅が


土質柱状図
LCP~生活継続計画

  ※右の折線グラフが左側に寄るほど、地盤が軟弱。

③わいわい防災マップは、危険道路の表示等、きめ細かく防災情報

  を得る事が出来ますので、「e-かなマップ」と併用して、震災時の

  備えに役立てて下さい。


では、今回はこの辺で失礼致します。


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震災から「ご自身・ご家族・生活を守りましょう!」
震災時、どのような危険に見舞われるか、わかりません。
不幸にも怪我をしてしまった場合、緊急の処置をしなくてはなりません。

そのためには、あらかじめ緊急処置についての知識を習得しておく
必要があります。


骨折や出血を伴う怪我については「家庭の医学」等の本をお持ちであれば
処置について練習をしておく事をお勧めします。

そのような本が無い場合は、インターネット上でも見る事が出来ます。

応急手当Web: http://www.hokkaido.med.or.jp/firstaid/index.html
LCP~生活継続計画


さらに深刻な状況、心肺停止の場合は、「心肺蘇生法」を施す事によって
かけがえのない大切な命を救う事が出来るかもしれません。

そのために各消防署や日本赤十字社では「救命講習」を開催しています。

普通救命講習」の場合、心肺蘇生法(AED含む)を3時間で学び、
費用は 1,000円(教材費込み)です。

横浜市の申込先は下記のホームページをご覧下さい。
他地域については最寄りの消防署にお問合せ願います。

横浜市・救命講習のご案内: http://www.yfp.or.jp/qmei.html
LCP~生活継続計画


私も受講しましたが、実際にやってみることによって、いざと言う時に
対応出来る自信がつきましたので、是非、受講される事をお勧めします。

受講終了後、下記の修了証がもらえます。
LCP~生活継続計画



最後に、どのような事をするのかを動画でご覧下さい。


大切な命を救う為の備えとして、ご一考願います。

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震災から「ご自身・ご家族・生活を守りましょう!」
前々回、地震に備えて「家の耐震診断」についてお話しましたが、
今回は「家具の固定」についてお話致します。

大地震の際、家具は「凶器」となります。

阪神・淡路大震災の震度7の地域では、全体の6割以上の部屋で
家具が転倒し、散乱。怪我をされた方の約50%が家具の転倒が
原因でした。

また、東京消防庁の資料によると首都直下型地震の際の負傷原因
の41%が「家具類の転倒・落下物」と想定されてます。

LCP~生活継続計画


阪神・淡路大震災時の屋内被害調査によると、下記の特徴がありました。

①寝室と子供部屋の家具の転倒率が高い。
②じゅうたんの上の家具の転倒率が高い。
③家具の上に置かれた危険物の約7割が落下。

また、先だって防災のテレビ番組で、キッチンが危険エリアと紹介され
てました(冷蔵庫・食器棚等が転倒)。
その番組で指摘されてましたが、転倒しそうな家具を支えたくなっても
決して正面から支えてはいけません。自分側に倒れてきて大変危険です。


大地震の時の屋内(事務所・家庭)の状況を実験した動画です。
ゾッとします。


このように固定していない場合は、大変恐ろしい事になります。


続いて、家具を固定しなかった場合と固定した場合の動画です。


家具の転倒防止はご自身やご家族の体や命を守るのに効果があり大変
重要です。
ホームセンターやインターネット等で購入できますので、是非とも家具の
転倒防止策の実施を強くお勧めします。

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今日(7/11)に開催された政府の地震調査委員会は、東日本大震災後

から続いている地殻変動で三浦半島断層帯地震の危険性が今まで以上

に高まっていると発表とのニュースがありました。


この地震は、先だって神奈川県防災会議(5/18)で地域防災計画の

修正の際、最も重要な想定地震に指定されたばかりの地震です。


三浦半島断層群地震は、従来、今後30年以内の発生確率が最大11%

(全国の中でも3番目に確率が高い)と評価されていましたが、この数字

が具体的にどの程度高くなったかは不明で、断層が動きやすくなったと

考えられるとの事です。


※ 上記とは別の「三浦半島活断層調査会」の所見

   三浦半島断層群には三方のプレートからの圧力が加わっている。

   東日本大震災により、そのうち一方がの力が解放されてため「地下

   ではアンバランスが起きており、かなり危険な状態」と指摘。さらに

   「発生の確率は高まっていると見るべき」と警鐘。


※断層群の中心に位置する武山断層帯の平均活動間隔は約1600~

 1900年に対し、最後の活動は約2300~1900年前とみられ「満期」

  の状態に近い。



この地震は震源が横浜市に近い為、横浜市の震度が大きく横浜市民

としては最も起きて欲しくない地震です。


最大震度7の区は、中区・南区・磯子区・金沢区・港南区・栄区、

その他の区も、最大震度6強が想定されています。


当ブログで紹介致しました「神奈川県e-かなマップ」で被害想定を

確認し、備えを万全にして下さい。



私はこの地震を最も恐れています。

起きた際の震度(最大震度7)が大きいからです。

不安感をあおるわけではなく、是非、神奈川県民の方々にその危険性

を知って頂きたいと思います。




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震災から「ご自身・ご家族・生活を守りましょう!」
今日は7月11日。
東日本大震災から4ヶ月です。

被災地はまだまだ大変な状況が続き、心が痛むばかりです。

この状況は「ひとごと」ではありません。
遅かれ早かれ、私たちも大地震に見舞われます。

その大地震から「命」を守る最低限の対策が2つあります。

それは
     ①家屋の耐震
     ②家具の固定
 
     です。


まず、家屋の耐震ですが、ご存知の通り、家を建てた時期(建築申請)が
大きなポイントです。

昭和56年(1981)6月に「建築基準法」が改正(新耐震基準)されました。

改正の主旨は
  「数十年から100年に1度の確率で起きる大規模地震に対し
   建物を崩壊させず人命を保護すること」

です。

現に阪神・淡路大震災では上記改正以前(旧耐震基準)の建物の多くが
倒壊し、尊い命が多数失われました。
 ※阪神・淡路大震災で亡くなられた方の8割が建物の倒壊による圧死や
  窒息死等が原因でした。


コンサルティングの仕事で住宅街を歩いていると、上記改正以前の建築と
思われる家が多々見受けられます。


まずはご自宅の建築申請日を確認し、もし該当するようであれば自治体が
実施している「耐震診断」を受ける事を強くお勧めします。

横浜市であれば、上記改正以前の家屋については無料で診断可能です。
それ以外の自治体も1/3~2/3の補助が出ますので、是非、実施して
頂きたいと思います。

LCP~生活継続計画



「耐震診断」により、倒壊の危険があると診断された場合は耐震改修工事
をする事がベストです。

工事費用は平均で340万円ですが、自治体より補助金が支給されます。
横浜市の場合、225万円(平成25年度迄の措置)が補助されます。

耐震改修工事をされない場合は、危険をご認識頂き、速やかに避難される
事を切に願います。


最後に、耐震補強をしない場合と耐震補強をした場合の動画をご覧下さい。


このブログをご覧頂いた方のご自宅が「新建築基準」対応で耐震診断不要
でも、ご近所やお知り合いにお話頂き、「旧耐震基準」の家にお住まいの
方の安全を確保頂けると幸いです。

次回、「家具の固定」についてご案内したいと思います。

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独立行政法人防災科学技術研究所(NIED)は、文部科学省所管の

非特定独立行政法人で、防災科学技術に関する基礎研究及び基盤

的研究開発等の業務を総合的に行うことにより、防災科学技術の水準

の向上を図る事を目的とした機関です。


震度実験や、耐震実験等、参考になる情報を数々提供しています。


今回、ご紹介する「強震モニタ」は、防災科学研究所が全国約1000カ所

に約20kmの間隔で設置したK-NETと、地表と地中に設置されたKiK-net

からのデータをもとに、リアルタイムに揺れ情報(ガル)を提供するシス

テムです。


※ガル(gal):

  加速度の単位で、人間や建物にかかる瞬間的な力の事。
  地震動の加速度で一秒間にどれだけ速度が変化したか表す単位。

  気象庁の震度計は測定した加速度の揺れの周期などで補正し、

  震度をはじき出す。



もしかしたら揺れてるんではないかと感じた時の確認(東日本大震災以降、

そう感じる人は多いと思います)や、今、起きてる地震がどんな状況か(赤

い表示になった場合、危険です)を確認するなどに役立ちます。



防災科学技術研究所 : http://www.bosai.go.jp/
LCP~生活継続計画

上記のトップページより「強震モニタ」をクリックして下さい。

強震モニタが立ち上がりましたら、「地上」と「地中」が選択出来ます。

「地上」の場合、風等の影響を受けるようで「地中」より動きが活発です。

ちなみに私は「地中」を選択しています。

LCP~生活継続計画


その他、防災科学技術研究所のホームページの中で「震源マップ」と言うものがあります。

その名の通り、震源を24時間~30日間までエリアを切り替えて見る事が出来ます。

これを見ると岩手~千葉にかけて依然地震が多い事がわかります。

震源マップ:http://www.hinet.bosai.go.jp/hypomap/?span=24hours


LCP~生活継続計画

では、今回はこのあたりで失礼致します。


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