こんにちは。しもじんこと、PR現代 の下島です。
今回は、６月に発売された、日経クロステック編『アフターコロナ 見えてきた7つのメガトレンド』-非対面経済の全貌-（日経BP、2020/6/2）というムックが紹介している、アフターコロナ社会の「７つのトレンド」を整理しておきたいと思います。
ウィズコロナ、アフターコロナのときに、社会はどのように変化しているのか、日経関係の専門記者がまとめた７つのメガトレンドです。
言われてみればそうだよねとか、やっぱりその方向かという内容だと思いますが、自社の今後の経営戦略を考えるうえで、やはり抑えておいきたいポイントだと感じました。（詳細は本書をご覧ください）
１：分散型都市
（拠点は集約せず、グローバルに分散。食べ物やエネルギーは地産傾向へ）
２：ヒューマン・トレーサビリティー
（人々への追跡・行動経路の見える化）
３：ニューリアリティー
（オンラインが揺るがすリアルのあり方。オフラインとオンラインの境界線が曖昧になる）
４：職住融合
（経済の効率性、労働環境の適合。オフィスと住宅が再開発される）
５：コンタクトレステック
（「三密」回避を実現するテクノロジーの台頭。遠隔サービスが5Gの普及で加速化。タッチレス操作）
６：デジタルレンディング
（融資手続きのオンライン化。与信に関する事務処理やコミュニケーションコストの削減。顧客に最適かつ迅速にローンを提供）
７：フルーガル・イノベーション
（従来のサービスや製品を再設計して、新たな価値を生み出すこと）
※フルーガル（質素、倹約的）・イノベーション」とは、最少の資源とコストで、最大の価値を機敏に生むイノベーション：参考「ハーバードビジネスレビュー『フルーガル・イノベーション：最少の資源で最大のインパクトを生む』」
日経クロステックは技術者やビジネスリーダー向けの技術系デジタルメディアです。 全5章で構成され、前半の2章はドキュメントとタイムラインで、ここまでのコロナ危機を紹介。後半の3章は今後の展望について。第3章は自動車、電機、金融・フィンテックなど業界別にコロナ危機の影響を分析。第4章は企業人や政治家、有識者らキーパーソン31人へのインタビューです。
今回ポイントを紹介した第5章が編集部による今後の経済社会・技術展望で、「7つのメガトレンド」となっています。
同書では「新型コロナは、企業の従来型の事業を見直す契機」としています。まさしくいまそのような状況になっています。
変化の時に成長するのか、下降するのか、価値を再開発するためのチャンスとすべき時がきています。
