H4O水素水のブログ -17ページ目
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ジャパンエナジーの研究員、石油学会の論文賞など受賞

ジャパンエナジーは、石油学会から2007年度石油学会「論文賞」と「野口記念奨励賞」を受賞したと発表した。


今回受賞した「論文賞」は、石油学会誌に発表された論文の中から、優れた論文の著者に対して授与されるもので、同社の研究員小林学氏、十河清二氏、石田勝昭氏の3人による「原料油中の微量窒素化合物が水素化分解触媒性能に及ぼす影響」が受賞した。


また、「野口記念奨励賞」は、日本の石油および石油代替エネルギーの安定供給に貢献する研究または技術において独創的な業績をあげた若手の研究者・技術者に対して授与されるもの。


同社の研究員の古田智史氏による「ジルコニア系固体酸触媒を用いたエステル交換反応によるバイオディーゼル製造法の研究」が受賞した。


出典:レスポンス

DHLジャパン/環境保護の取り組み状況を発表

DHLジャパンは3月3日、環境面での取り組み状況を発表した。2006年7月から環境保護の一環で集配業務車両として使用しているダイムラーAGの燃料電池車「F-Cell」を2月27日から29日まで東京ビッグサイトで開催された「FCEXPO2008第4回国際水素・燃料電池展」で展示した。


DHLは2006年7月から、日本で「グリーンロジスティクス」と名づけた環境保護に配慮したプロジェクトを進めており、第一弾としてDHLジャパンが集配車両に導入したのが、メルセデス・ベンツAクラスをベースとした、圧縮水素を燃料に使用する世界初の量産燃料電池車である「F-Cell」。DHLは同車を実走行テストとして利用し、大手町を中心とした都内のビジネスエリアで書類の集配を行っている。


DHLの集配業務による走行データは、MBJにより収集され、車両の開発製造元であるダイムラーAGで燃料電池車の開発に活用されている。この取り組みは、実際の業務使用を通じて「燃料電池自動車、水素エネルギー利用に関する様々な効果を検証、評価し普及を促進する」という水素・燃料電池実証プロジェクト1の趣旨に則ってMBJが実施しているもの。


また、サプライチェーンサービス提供部門であるDHLサプライチェーンは、荷主企業と物流事業者との連携によるCO2排出量削減プロジェクトである「グリーン物流パートナーシップ推進事業」で、部品調達から製品配送までの一貫した集中配車コントロールによるCO2削減を行い、2007年12月に経済産業大臣表彰を受けた。


海外では、先月、航空・海上貨物輸送サービス部門であるDHLグローバルフォワーディングが風力を利用した曳航システムを搭載した貨物船による民間輸送を世界で初めて行うなど、DHLグループとして陸・海・空の輸送シーンで代替燃料の利用や輸送方法の効率化を図っている。


出典:LNEWS

国際水素電池展、次世代エネルギー求め2万4617人来場

 第4回国際水素・燃料電池展「FC EXPO 2008」(主催・リードエグジビションジャパン)が2月27から29日、東京ビッグサイトで開催された。第1回国際太陽電池展と併催された同展は有力企業467社が出展、延べ2万4617人の来場者を集めた。


 各ブースでは最新の技術や新製品の発表、実演などが行なわれ、賑わいを見せてた。大阪産業大学はフジキンなどが参加しているFCVプロジェクトの成果として、動力となる電気を水と酸素の化学反応で取り出しCO2を排出しない自動車「FCV-3」を展示。


 新エネルギー・産業技術総合開発機構ではリチウムイオン電池や固体高分子形燃料電池、蓄電池関連製品などの最新技術を披露。技術開発の成果としてヤマハのダイレクトメタノール燃料電池バイクなど展示していた。


 燃料電池自動車・水素エンジン自動車試乗会会場ではホンダ「FCX」、日産「X-TRAIL FCV」、トヨタ「FCHV」、マツダ「RX-8」、ダイムラークライスラーとブリヂストンの燃料電池車など、次世代燃料電池自動車が連ね、多くの来場者で賑わいを見せていた。


出典:ファスニングジャーナル

燃料電池車、今後の研究開発の焦点はコスト低減と耐久信頼性

燃料電池(FC)車の商品化に向けて,今後の議論の焦点となるのは「コストの低減」と「耐久信頼性の向上」。本田技術研究所四輪開発センター第一技術開発室第2ブロックシニアマネージャーの新村光一氏は,「第4回国際水素・燃料電池展」の専門技術セミナー「燃料電池自動車実用化の最前線」の中でこう指摘した。


同セミナーでは,新村氏のほか,トヨタ自動車FC開発本部FC技術部部長の河合大洋氏と日産自動車技術開発本部FCV開発部部長の萩原太郎氏も講演を行った。いずれも新村氏と同様にコストと耐久信頼性を今後の課題と位置づけた。従来課題とされていた「1回の燃料充てんでの航続走行距離の延長」「低温での始動」「車両出力密度の向上」については徐々に解決に近づいてきており,もはやFC車の商品化に向けての大きな障壁とはいえないようだ。


実際,航続走行距離では,トヨタの改良型FCHVが実用モード(同社の社内モード)で500km超を達成。ホンダも2008年のリース販売開始を予定している新型FC車「FCVクラリティ」で,米国における燃費測定モードであるLA4モードで約560km(ホンダの公表値から算出)を実現している。低温での始動という点でも,-25℃とか-30℃に対応できるものが続々と開発されてきている。質量当たりの車両出力密度については,ガソリンエンジン車の下位グループに追いつきつつあるという段階で,「FCシステムの出力向上と軽量化はまだ必要」(ホンダの新村氏)とされるものの,とりあえず第一の目標はクリアしたといった状況のようだ。


出典:nikkei BPnet

燃料電池の開発に見る日本とドイツの違い

 先週開かれた「第4回国際水素・燃料電池展」の基調講演で,米国,日本,ドイツの政府関係者が,各国の燃料電池開発支援策について講演した。三者三様と言えばそれまでだが,それぞれの国の立場や考え方の違いが見えて,ちょっと面白かった。


 米エネルギー省のPaul Dickerson氏(Chief Operating Officer, Energy Efficiency and Renewable Energy)によれば,米国では1994年を境に原油の国内生産を輸入原油が上回るようになり,現在は輸入原油が全体の2/3まで増加しているという。エネルギー安全保障上きわめて好ましくない状態が続いているわけだ。


 米国のCO2排出量を部門別に見ると,発電所の39%に続き,運輸部門が33%と大きな比率を占める。ちなみに日本では運輸部門のCO2排出量は20%程度である。この運輸部門が米国の石油の67%を消費していると言う(米国では火力発電所はおもに石炭を使うため)。Dickerson氏の講演は,バイオ・エタノール車やプラグイン・ハイブリッド車とともに自動車の脱石油化につながる燃料電池車の普及に大きく期待していると,という趣旨だった。


 日本からは経済産業省資源エネルギー庁の遠藤健太郎氏(燃料電池推進室長)が我が国の燃料電池開発シナリオについて講演した。平成20年度の燃料電池関連の政府予算は130億円を超えるとのことで,さまざまなプロジェクトが動いている。遠藤氏は,現在,2200サイトに及ぶ大規模実証事業を展開している1kW級定置型燃料電池の開発について詳しく説明し,メーカーの壁を越えて部品共通化を進めることなどで大幅なコストダウンを達成しつつあると強調した。ご存知の方も多いと思うが,この装置は大手都市ガス各社が電機メーカーなどと共同で開発している家庭用のコージェネレーション装置で,燃料電池による発電とその排熱を利用した温水供給器である。経済産業省が中心となって仕様の統一や開発計画を作り,産官一体で実用化を進めている。


 さて,最後にドイツの政府系水素・燃料電池開発機関のKlaus Bonhoff氏(Managing Director, NOW National Organisation Hydrogen and Fuel Cells Technologies)が,ドイツを中心にしたヨーロッパの水素・燃料電池実用化支援策について講演した。EUのJTI(The European Joint Technology Initiative)という共同開発プロジェクトや,ドイツ国内のNIP(National Innovation Program)という開発計画について説明したが,日本の経済産業省のプロジェクトに比べると,かなり広範な分野を対象に研究開発体制を作っているようだ。


 もちろんドイツでも日本と同様,自動車や家庭用/業務用のコージェネレーションは応用の中心に置かれているが,ほかに「スペシャル・マーケット」と呼ぶ分野を設定している。フォークリフトや産業用トラックなどの搬送機器,カーゴ(貨物)バイクや近距離用自動車などの都市内交通,レジャー用ボートなどの動力源として,あるいはトラックやキャンピング・カーから船舶や航空機用の補助動力源(APU)などを対象に,燃料電池の市場開拓と製品開発支援を行っている。ここでは,「産業界に対して初期の市場機会を提供し,新技術の社会的受容を創出する」のが目的と言う。


曲がり角にきた燃料電池の開発


 ところで,燃料電池市場の立ち上がりは,燃料電池車の量産化時期の遅れによって,当初の予想よりだいぶ遅れそうである。まだ実需がまったくないにもかかわらず燃料電池展は大変賑わっていたが,これは政府予算がかなりの規模で投入されているから。何とか自動車以外のアプリケーションを早く開拓したいところである。


 日本は経済産業省の進める家庭用定置型燃料電池がその最有力候補だが,筆者は少し不安を感じている。従来の湯沸かし器に比べると非常にコストの高い製品で,目標価格は50万円程度としているが,最初は100万円以上してしまいそうである。しかも,最近のガス料金の値上がりで,相対的に電気代が安くなり,コージェネレーションのメリットが出しにくくなりつつある。ユーザーから見ると,初期投資の回収が一層難しくなる気配である。


 それでは売れなくなるので,おそらく導入にあたって補助金が付くことになるのだろう。でも,そんなことをして無理に市場に出すより,市場のニーズにぴったり合って,ユーザーに喜ばれる製品を開発する方が大事ではないかとも思う。経済産業省は産業振興が役目なので産業界の方を向いた大型の開発支援策を策定するのはやむを得ない。ここは,ドイツの方法を参考にして環境省に頑張ってもらい,ユーザー目線で多様性のある環境技術支援策を打ち出して欲しい,などと思った。


出典:Tech On!

フラーレンで超撥水素材

  物質・材料研究機構ナノ有機センターの中西尚志主任研究員らの研究グループは、炭素系ナノ材料であるフラーレンを用いて、表面にナノサイズのフレーク構造を持つ微粒子を作製、、それを基板上に敷き詰めた薄膜が水をはじく超撥水性機能を持つことを発見することに成功した。これまでフラーレンが撥水性材料として応用された例はなく、高力学耐久素材、光電子材料をしての利用が期待される。


  フラーレン微粒子は、3本のアルキル鎖(脂肪族炭化水素からなるCnH2n+1で、鎖のような構造を持つ)を置換基として導入したフラーレン化合物を溶媒中で自己組織化(分子間相互作用)させることで創られた。この微粒子の薄膜に水滴を垂らすと、蓮の葉のように水をはじく現象が観察されたという。その際の水の接触角は152度。この超撥水膜は、大気中100℃に36時間以上曝されても、フラクタルな表面形状、超撥水性に変化は見られなかった。しかも、アセトンやエタノールなどの極性有機溶媒や酸性、塩基性水溶液に浸しても接触角の変化はなく、非常に優れた耐久性を持つことが分かった。しかも、クロロホルム、トルエンなどの非極性溶媒で簡単に溶解でき、回収も可能だ。


  この研究成果は、ナノカーボンに代表される材料科学と、分子の組織化による材料創製という最先端科学の融合によってもたらされた。さらには材料のリサイクル問題にも配慮できるだけにソフトマテリアルとしての可能性を大いに秘めている。同グループでは「ただ単に撥水性ポリマーを創ったというのではなく、フラーレンなので電気的性質(光電効果)でたりするため、水をはじくと同時に、光が当たった時に電気をだすといった機能を生かせればと思っている。またある光を当てるとくっつく(重合)ので、コーティングした後に光を当てるとかなり安定なものができる可能性がある。太陽電池への応用ばかりか医学分野(抗菌性材料等)の開発にも道が開けるのでは」としている。


出典:知財情報局

進化した燃料電池、今年は本格普及元年となるか?

 僕は、5年以上前から燃料電池に興味を持ち、機会を見て取材を重ねてきた。燃料電池のプロトタイプを初めて見たときには、すぐさま実用化されるだろうと誰もが思ったのだが、実際には、そうたやすいことではなかった。


 燃料電池の流通には安全性などの懸念があったのだが、それよりも先に、既存の電池がユーザーのニーズを上回ってしまったのだ。


 例えばパソコン。当時の携帯ノートは実質3~4時間駆動するのがせいぜいだった。多くのユーザーとメーカーは、もっと外出先で長く使えるパソコンを求めていたのだ。まさに、燃料電池は理想的なポータブル電力であった。


 ところが、燃料電池の開発が続いている間に、リチウムイオンなど、従来のバッテリーが着実に進化する。省電力機能も充実した結果、例えば、パナソニックのレッツノートはカタログ値で10時間も持つ。しかも、この値はいわゆる「標準バッテリー」である。従来のような大きくて重い外付けのバッテリーを使わなくても、長時間駆動が実現しているのだ。ここまで来ると、燃料電池の必要性が薄れてしまう。


 携帯電話にしても、最近は「電池が持たない」という声をあまり聞かなくなった。ワンセグを視聴し続けると、電池の消費は激しいのだが、そんな使い方をするユーザーは限られるし、また近い将来、従来の電池でも持つ技術が開発されるだろう。


 こんな背景があって、最近は燃料電池への関心も薄れ気味だったのだが、2月27日に国際水素・燃料電池展が開催されたので取材に出かけてきた。


 僕が興味を持ってウオッチしたかったのは、ポータブル機器向けの燃料電池である。ところが、会場に出かけて驚いた。想像以上にポータブル機器向けの製品が少なかったのだ。いわゆる、発電機に相当するような規模の大きな展示が主流を占めていた。


 とはいえ、ポータブル機器にもいくつか興味深い製品があり、今後の燃料電池の行く末を占う上で注目しておきたい。


今年は日本でもいよいよ燃料電池の市販が始まる


 ホライゾン フュエルセル ジャパンでは、2008年中に日本でも燃料電池を市販するとしている。これは、ポータブル機器よりは、やや大きめ。ちょっとしたゴミ箱程度のサイズで、動作時に約2.6キロの重さの製品だ。定格出力が25ワット、最大50ワットの出力が可能で、パソコンや携帯電話を10時間以上駆動するという。


 米国では、本体が約400ドル、使い捨てのカートリッジが20ドル程度で市販するそうだ。こういった、やや大きめの燃料電池は、主に災害用の用途に注目されていた。災害時にも水を入れるだけで発電できる上に、軽油などを使った発電機とは違って一酸化炭素が出ないために室内でも使える。


 また、各種のバッテリーと異なり、長期間保存しても給電能力が落ちないのがウリだ。使う前に水を入れるだけで発電が始まるので、災害時にも燃料の心配もしなくてよい。「携帯電話の基地局で、災害時の緊急電源として使うための引き合いがきた」というメーカーもあった。もちろん、アウトドアやヨットの中など、固定電源のない色々な用途で利用できるだろう。


 カートリッジ式のポータブルな燃料電池はほとんど展示されていなかったが、MTI Micro社が各種の機器を展示していた。


 本当のポータブル製品用として商品化が近いのは一眼レフ用の増設バッテリーだ。


 そもそものサイズが大きな上に、プロやプロシューマー用の長時間利用が求められるだけに、製品が出てくる日も近いだろう。プロ用なので、カートリッジの入手先が限られても問題はないはずだ。


 同社では、スマートフォンにカートリッジ式の燃料電池を組み込んだ――つまり、僕が取材を始めた頃に理想と思われた端末――のモックアップも展示していた(写真左)。


 だが、普通のユーザーがちょっと使う程度なら、やはり、リチウムイオンに対する優位性は薄いそうだ。燃料電池の方が出力が強いなど、メリットはあるものの、すでに普及し尽くしているリチウムイオンを凌駕する力はないという。


 ポータブル機器では死に体と思っていた燃料電池だが、今後特定の分野で使われていく可能性は充分にありそうだ。特にバッテリーが重く大きなプロ向きのビデオカメラや一眼レフは、有望な電源になっていくだろう。


 日本では、コストさえ見合うなら電動アシスト付き自転車も有望だ。カートリッジに水を入れると自転車が軽々と走る時代がやってくるかもしれない。


出典:ダイアモンド・オンライン

量産車にリチウムイオン電池

 ドイツの自動車大手ダイムラーは29日、リチウムイオン電池を世界で初めて量産車に使用すると発表した。関連特許を取得するとともに、2009年から市場投入する高級車「メルセデスベンツS400」のハイブリッド車で実用化を予定している。


 リチウムイオン電池は携帯電話やノートパソコンなど家電用では普及しているが、自動車用の実用化に向けては破裂や発火の危険性克服などが大きな課題となっていた。ダイムラーの同電池技術は、独タイヤ・自動車部品大手コンチネンタルと共同で開発した。


 現在自動車用で主流のニッケル水素電池より小型で大容量のリチウムイオン電池は、家庭用電源で充電可能な次世代ハイブリッド車や電気自動車(EV)の実用化に当たってカギとなる技術とされる。


出典:フジサンケイ ビジネスアイ

ハイブリッド車にリチウム電池搭載・ダイムラー、世界初目指す

 自動車大手の独ダイムラーは29日、来年に発売するハイブリッド車でリチウムイオン電池を採用すると発表した。ハイブリッド車の販売ではトヨタ自動車など日本勢に先を越されたが、安全性の確保が難しいとされるリチウムイオン電池搭載車の実用化で「世界初」を目指す。


 自動車部品・タイヤ大手の独コンチネンタルなどと組んで開発した。メルセデス・ベンツの上級車種「S400」で、エンジンと電気モーターを併用するハイブリッド車に採用する。


 リチウムイオン電池はニッケル水素電池に比べて軽量化や高出力が見込まれ、次世代ハイブリッド車や電気自動車の基幹技術になる。日本のメーカーでも来年以降に採用が相次ぐ見通しだが、発火事故の防止が課題となり、トヨタも当初の採用時期を見送った経緯がある。


出典:日本経済新聞

キーコーヒー、トランス脂肪酸を大幅にカットした「KEY クリーミー ポーション」を発売

 キーコーヒーは、「KEY クリーミー ポーション」をトランス脂肪酸96%以上カットし、3月3日から発売する。


 「KEY クリーミーポーション」は、1982年の発売以来、四半世紀に亘り支持を得ているロングセラー商品。今回のリニューアルでは、諸外国では規制の対象になるなど、健康への影響が懸念されているトランス脂肪酸を1個(5ml)当たり0.01g未満と、従来品(同0.29g)に比べて96%以上カット(従来品は、なたね油/に水素添加した硬化油を主原料としていたが、水素添加の必要がないパーム核油を採用し、従来品との比較でトランス脂肪酸を96%以上削減した)、味は従来品とほとんど変りはないという。容器には、開封時に中身が飛び散り難いスプリングボトムを採用、使い勝手のよさも特徴だ。


 また、味覚の点でもコーヒーとの相性がよくホットからアイスまで、焙煎の深いコーヒーから浅焙りのコーヒー、また紅茶やコーヒーゼリーにもおいしく使えるとしている。


[小売価格]オープン価格


[発売日]3月3日(月)


出典:マイライフ手帳@ニュース

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