・野暮とか述べておきながら ドラマに「マジレス」

 

 

2020年7月9日号 『週刊新潮』記事より

 

ユーチューバーKAZUYA氏が、たかだかドラマひとつに血相を変え、週刊誌の紙面を割いてまで「朝鮮批判」に躍起になっています。

 

‐KAZUYA氏「華僑は差別すべき存在」(『中共工作員』である海外中国人)‐

 

以前彼は、海外に住まわれる華僑の方々に対して、本土政府に親族等を脅される「中国共産党のヒモ付き」だから差別されても仕方ないと、堂々と『ヘイトスピーチ』をされ、あまりにも現実離れした荒唐無稽論に対し、拙ブログにおいても識者方からコメント欄で「ツッコミ」を受ける始末でした。

 

今回にしても、実際に北朝鮮で暮らしたことも無いのに、ましてや本国に親族のいらっしゃる在日コリアンのご見識にも頼らず、もはや“反朝言説の無法地帯”となっている「日本の言論空間」だからこそ許される暴論を、これ見よがしに披露するさまは、まさに滑稽としか言いようがありませんが、ドラマ批判から話題は『政治レベル』へと発展し、とりわけ南北共同連絡事務所ニュースについての持論を展開しました。

 

‐右も左も『ボルトンの恨み節』にすがる植民地‐

 

なぜ北朝鮮側が「爆破行為」に踏み切ったのか、大手在日ブロガーのかっちんさんの記事を読めば一発でわかるし、金与正氏への「人格攻撃(爆破女/ジャンキー女)」が大手を振るっているようでは、この国は北東アジアで「独りぼっち」のまんまだろう。

 

 

『Will you accept a presence of foreign military?②』

 

https://ameblo.jp/cluttered-talk/entry-12335093728.html

 

アメリカべったり、西側主流言説の奴隷状態が、長らくこの国で支配してきた結果、嘘生産工場『CNN』による「金正恩氏健康不安説デマ」が方々に拡散され、その情報を信じ切る人々は右も左も関係なく存在します。

 

‐【再追記】ほらね、MSM(メイン・ストリーム・メディア)は「嘘つき機関」ってわかったでしょ?‐

 

 

世界中で「アメリカに従順ではない」国家に対し、政権転覆や戦争行為による『血の制裁』を行ない続けてきた『野蛮な文明国』が、圧倒的な資金と人員を駆使して、各種MSMを作り上げては「情報をコントロール」している事実からして、この不均衡さに対抗するための“あらゆる行動”が、しばし「独裁的である」というレッテル貼りがなされてきた。

 

ワシントンは「非民主的な国」に当たり散らすのが好きだ。だが、アメリカとイギリス両国が一体となって、徹底的な実に非民主的な、統治、経済慣習と「情報」(実際には、偽情報)の世界的体制を作り出すことに成功したというのが真実だ。

 

自国民を守る国々は「体制」、独裁国とさえ表現される。まったく常識的な論理で動いている彼らの放送局は「プロパガンダ」放送局と呼ばれ、中傷される。

 

要するに、アメリカとヨーロッパで、欧米報道機関や、テレビ・ネットワークによって、発明され、生産され、洗練される「情報」に対して、支払っていれば実に結構、おほめとして、背中をポンと叩かれるだろう。特に、もしその情報が、欧米による、世界中の政治的、経済的独裁を維持するのに役立つなら。もし、自国民が洗脳され、吹き込まれるために金を払えば、様々な「情報の自由」指標で高位にランクされるだろう。

 

マスコミに載らない海外記事 『中国マスコミに対するワシントンの攻撃は悪い冗談?』

 

http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2020/03/post-ddb036.html

 

現実的に「とある一民間企業(実体は軍と直結する政府企業)」に、属国政府や大衆情報が“管理される”自体は、むしろ「自由」と「民主主義」をタテマエとする国家から生まれてきた。

 

‐Googleに「乗っ取られる寸前」だったトロント市(スーパーシティの『闇』)‐

 

こうした「巨大な矛盾」に対して、KAZUYA氏“主流言説”を維持するための『小さな歯車』に過ぎない。もし逆らえば仕事を失うことになるだろうし、ご本人もそうした気持ちはサラサラないのだから、物事は語るに落ちるという構造だ。

 

‐近くて遠い国 朝鮮 本編12(日韓軍事基地化と南朝鮮単独選挙の強行)‐

 

‐ロシア人は『植民地日本』をどう見ているか(RT誌・Michikoさんレポートより)‐

 

‐強欲者が世界を滅ぼす‐

 

北東アジアの平和に対する『最大の障壁』は、戦後75年以上も「特権付き」の在日米軍に代表されるように、彼らの存在を突き詰めれと、アメリカの「一部の利益集団(巨大企業)」のために、数々の属国における大衆権利の「剥奪すること」に収斂される。

 

そこで邪魔になるのが、北朝鮮中国ロシア等組み敷かれない『主権国家』であり、軍産複合体にとって「潰すべき存在」であると同時に、それらの「脅威」を煽ることによって、植民地政府に対する武器爆買いを促進させ、大金を稼ぎ出す構図は、戦後から一貫して続いてきました。

 

 

<参考資料>

 

・2020年7月9日号 『週刊新潮』記事

 

・Cluttered talk blab blab blab『Will you accept a presence of foreign military?②』記事

 

https://ameblo.jp/cluttered-talk/entry-12335093728.html

 

マスコミに載らない海外記事 『中国マスコミに対するワシントンの攻撃は悪い冗談?』

 

http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2020/03/post-ddb036.html

 

 

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