『ご応募総数は7,466,896人でした。 

今回、ご当選者数60,000人を予定しておりましたが、

多数のご応募をいただいたことから、

さらに増産を図り、70,000人に増員させていただきました。』

 

と、言うことは百倍以上の倍率。

 

 

これが1~2ヶ月前なら、くじ運の悪さには定評のある私(遥かに倍率の高い難病と癌には当選していますが・・・・、トホホ。)が当選するなんて、と小躍りもしたでしょうが、今や市場にはマスクが溢れかえっているのでした。

 

 

スーパーにはこんな商品が。

百均でも3枚入りを売っているようです。

 

これに対してシャープのマスクは、

販売価格:2,980円/箱 (50枚入り)+税298円+送料660円=3,938円

スーパーの商品の約2倍。

 

それでも購入しました。

理由は、真っ先にマスク製造に名乗りを上げてくれたシャープに敬意を評したいことと、ここで安い中国製品を買ってしまったら、即ちシャープ※や他の日本企業が価格競争力で生産を止めてしまったら、いつまでも中国依存が続いてしまうこと。

頑張れ日本 ‼

脱中国依存 ‼

 

※注:シャープは鴻海精密工業グループに6割以上の株式を持たれている台湾系企業となってしまっているが、マスクは三重県多気工場で製造している。

 

マスクの下に燦然と光輝く「SHARP」のロゴに誇りを持って外出しようと思います。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

東洋経済オンラインの記事 『「コロナ対応の優等生」台湾人が日本に思うこと』

https://toyokeizai.net/articles/-/349124?page=8

 

漫画だからかんたんに読めます。

これは参考になるとともに、過去の日本人に対して恥ずかしさで一杯になります。

いつの間に日本はこんなポンコツになってしまったんだろう?

 

昨日、『コロナ報道疲れ』と言うブログを書きましたが、辟易するワイドショーにも希望の光が見えることを伝え忘れました。

それは、若手のコメンテーターの優秀さです。

それに引き換え、MCの劣化の激しいこと。

若手コメンテーターの至極まっとうな意見を理解できないままに先に進もうとするから、せっかくの良い意見やアイディアが無視されてしまいます。

まさにポンコツ・ジャパンの縮図を見るようで、更にワイドショーを見たくなくなります。

 

 

 

 

 

 

 

 

すっかりテレビっ子になってしまった私も、流石にコロナづくしのワイドショーには嫌気が差してきた。

 

・正確な情報の欠如

・買い占めを煽っているとしか思えない報道の数々。

・「不明な相手との戦いだから間違いはつきもの」と当たり前のことを言ったかと思えば、舌の根も乾かない内に結果論で過去の失政をあげつらうMCやコメンテーター達。

・日本にはPCR検査数を増やす能力が無いのだから選択肢は無い中での「スンナー派」と「シーヤ派」の不毛な論争。

 

嫌になる原因は数え上げればきりがないが、もっと嫌なのはコロナのお陰で日本のポンコツぶりが浮き彫りになること。

 

具体的には、

① PCR検査能力で露呈した圧倒的な疫病対策の遅れ

② テレワークやオンライン授業の対応力、他国の後追いで漸く開始した濃厚接触者追跡アプリ開発、などに象徴されるIT化の遅れ

③ 情報・統計管理の無能さ

④ リーダーの劣化

⑤ 硬直化した統治機関

⑥ これらが複合的に生み出した労働生産性の低さ(OECD加盟36カ国中21位、先進7カ国中最下位)

等々。

 

薄々気づいてはいたが、敢えて見ないようにしてきた実態。

せめてコロナがこれらの一部でも改善のきっかけになることを願ってやまない。

 

 

そんなことを思いながらリハビリをしていたら、デイサービスで流れて来たのがUruのカバー曲メドレーだった。

 

 

その歌声は透明感があり、オリジナルを聞いた時はどうという事の無かった曲がスッと耳に入ってきて、「ああ、こんな(良い)曲だったのか」と見直すことしきり。

以前、May Jのカバー曲集を聞いたときのことを思い出した。(あれは遠くの病院に長く入院していたときにダウンロードして繰り返し聞いていたから、今聞くとその病室や当時の心境を思い出してしまう)

 

家に帰って早速ネットで探したが、カバー曲集はCD化されておらずYouTubeでの配信のみで、CD化されているのはオリジナル曲(数曲カバー曲も入っていたが)ばかりのものと判明。

こんな透明度の高い歌声はmp3やCDレベルの音源で聞くのはもったいない、と考えてハイレゾ音源(FLAC 96.0kHz/24bit)をダウンロード。

 

「やはりYouTubeの音質とは一線を画す」などと思いながら一日中聞き入っている。

多分『能書き効果』に過ぎないだろう、とは思いつつ。

 

 

そう言えば、最近『能書き効果』を感じたことが有ったことを思い出した。

それは、今の高級生食パンブームの立役者と言われている『乃が美』の食パン。

近所に店があるが、普段は予約しないと買えないほど混んでいる。

試しに行ってみたらソーシャルディスタンスを取りながらの営業で、流石にこのご時世、予約は不要だったので初めて買ってみた。

 

 

 

セブンイレブンの「しっとり食パン」は一斤100円(税抜)に対して、これだけ『能書き』が有って一斤400円(税抜)。

美味しく感じなければ損とばかりに食したが、我が家では自家消費用に乃が美の食パンを買うことはないだろう。

お土産用ならケーキを買うより嵩は張るし敷居が低いが。

ケーキですらシャトレーゼでしか買わないコスパ超重視の我が家の話なので、全く参考にはならないことは言うまでもない。

 

 

 

 

 

 

 

 

最近、巷で流行っているらしい"Online飲み会"ならぬ"Online家族会"をやってみた。

子どもたち3家族と我々の合計4箇所をつないでこんな感じ(👇)。

内1家族はバンクーバーからの参加だったが、近くに住んでいても会えないご時世なのでこんな形で顔を見られるのはラッキー。

全員テレワークになっていて、カナダも外出禁止だからこそなせる技。

 

 

以前、近所に住んでいるのに会えない状況の娘との夕食会が予想外に楽しくて、今回は子どもたちがアレンジしてくれた。

前回はLINEを使ったが、大人数になると画質・音質ともにZoomに軍配が上がるらしく、今回はZoomを使用。

画像と音声に多少のずれはあるものの許容範囲。ヘタなテレビ中継のズレよりは遥かにマシ。

大画面テレビに繋げば顔もはっきり見えて一堂に会しているような感覚(テレビの前のタブレットは念の為の予備)。

構音障害が激しくてほとんど言葉にならない私は、チャットでも参加出来るようにキーボードを準備していたが、意外に皆が聞き取ってくれてキーボードの出番は無かった。

 

途中、バンクーバーの息子夫婦が現地紹介のプレゼンテーションを準備してくれていたり、あっという間の2時間半だった。

また近い内にやろうと約して散会。

 

実際に会うときもそうだが、Onlineでもなにかしら食べるものや飲み物(アルコールなら尚良し)が有ると会話が滑らかになるのは不思議なものだ。

 

家族といえどもなかなか顔を合わせられない状況の中、是非お試しあれ。

 

 

 

 

 

 

 

時期尚早だとは思うが、新型コロナが「一定の収束」を見せた後の日本がどんな形になっているかを想像してみたい。

 

特効薬が出来て、全ての国民にワクチンが行き渡った状態を「一定の収束」と言うことにする。

それは、1年半から2年後ということになるだろうから、オリンピックは再延期か中止になっているだろう。

 

・ テレワークの普及

 

「一定の収束」までにテレワークが使いこなせなかった企業は淘汰されているであろう。

医療・介護関連企業、小売を含めた物流関連企業、現場管理が必須の企業、などは当てはまらないケースも有るが、医療現場でもオンライン診療が出来るかどうかで収入に差がつくし、教育現場ですらオンライン対応が出来るかどうかが試される。

 

・ 不動産市況への影響

 

テレワークが普及すれば毎日通勤する必要が無くなる。

通勤時間は問題でなくなるから、高額で狭い都心や駅近に居を構える必要がなくなる。

田舎の広々としたところを安価で手に入れたほうが良い、と思う人達が増えることが容易に予想される。

ただでさえ長期に渡る経済の落ち込みで購買力が無くなっているところに、都心の中古住宅の値崩れが始まり、選手村跡地に大規模開発が予定されるHARUMI FLAGなるマンション群(約18ヘクタールの土地に4145戸)に足を引っ張られる形(2023年に引き渡し予定だったがオリンピックの延期やコロナの感染者収容施設となる可能性などから予定が立たない)で、他の都心新築物件も売れなくなるだろう。

ただし、新型コロナは出生率の低下という意味で日本の人口減を加速させることになるだろうから、コンパクトシティ化を促進しなければならず、そう言う意味では都心圏の不動産需要は底堅いと思われる。

これは地方都市に於いても同様の傾向を呈すだろう。

 

・ 労働の概念の変化

 

テレワークの普及は日本における労働の考え方にも大きな変化をもたらす。

即ち、これまで日本の労働生産性を低迷させてきた重大な要素である、「拘束時間=仕事量=報酬」の考え方が覆される。

テレワークで労働時間を拘束することは不可能だから、成果主義にならざるを得ない。

即ち一定のタスクを達成することによってのみ初めて対価・報酬が発生する仕組みである。どれだけの時間を要したかは関係ない。

これまでの日本社会は、労働生産性とは無関係に拘束時間で報酬が決まっていたために、労働生産性の高い者が一定のタスクを短時間で達成して、更に余った時間で追加のタスクををこなそうという、即ち労働生産性を上げようという、インセンティブが働かなかった。

これが一変する。生産性を高めた労働者は短時間で多額の報酬を手にできるが、そうでない労働者の報酬は減る事になり、格差が一段と広がる。

 

・ 貯蓄・内部留保率の向上

 

「一定の収束」まで生き残っている企業や個人事業主は(個人すらも)、社内留保や貯金を多めに持っていた企業や事業主で、それらを吐き出させてインフレ誘導しようとしていた安倍政権からは、非国民的な扱いを受けていた企業や事業主たちだ。

それが生き残りの鍵となるのだから皮肉なものだ。

 

・ 景気回復策

 

上記を教訓として、国民の貯蓄性向や企業の内部留保率が高まるのは必至だから、大型耐久消費財や不動産の購買欲を刺激することによって経済の立て直しを図ろうとするには、消費税をゼロにするのが最善と思われる。

ただし、それが事前に知られてしまうと買い控えが起こり却ってマイナスになるので、発表から実施までの期間が短いことが望ましい。

消費税の導入や税率の引き上げの時とは違って消費税を計算しなくて良くなるだけ、即ちレジの消費税率をゼロに設定するだけ、だからすぐにでも対応できる。

結果的に消費税ゼロを続けたほうが日本の財政の健全化への近道となるかもしれない。

 

・ 政府の権力強化

 

新型コロナと監視社会で述べたように、日本型民主主義が「一定の収束」に寄与していなかった場合、政府や巨大IT企業による情報統制力は巨大なものになっている可能性が高い。

それとともに憲法改正論議が高まっている可能性も高い。

マイナンバーカードにすら拒否反応が有る日本で、監視社会が受け入れられるのか、興味がある。

もっとも日本は相互監視の元に、反した者には村八分という過酷な私刑制度が待っている社会だから、意外にすんなり受け入れるのかも知れない。

 

 

 

 

 

 

 

 

横浜市と川崎市は院内感染の情報を開示していない。

既に拙宅に近い大学病院の内の2つで院内感染が発生している、もしくは病院関係者が自宅や施設に隔離されている。

それぞれの病院内部からの情報なので間違いない。

 

本日、讀賣新聞に

『リハビリで院内感染か、横浜市で新たに18人』

の文字が踊った。

 

その内容は、

『横浜市は12日、10歳代から90歳代の男女18人が新たに新型コロナウイルスに感染したと発表した。
このうち、同市内の医療機関でリハビリをしていた60歳代から70歳代の男女3人の感染が確認された。3人は既に感染が判明している医療機関の職員の支援を受けていたという。同市は「院内感染の恐れがある」として、他に濃厚接触者がいないか調査を進めている。』

というもの。

病院名は開示されていないが前出の2病院とは別の病院と思われる。

 

いよいよ身近にコロナが迫ってきた。

 

神奈川県の自粛要請対象にはならなかったものの、現在大変お世話になっているリハビリ特化型デイサービスは、サービスの提供を続けるかどうか悩ましい状況に置かれている。

 

コロナのことだけを考えれば、感染防止のために自粛したほうが良いのかも知れないが、リハビリを必要としている利用者のことや経済面を考えるとどちらが良いのか。

リハビリ特化型ならではの悩みも有る。

入浴や食事の介助がついたデイサービスとは違って、「高齢者の生活に不可欠」と言い切れない点である。

 

このデイサービスはほとんど個人で2年余り前に始めたばかりの事業所で、とても評判が良いので順番待ち状態になってはいるものの、利用者が高齢故に通院や体調の関係などで予定の日時に来ない場合が多く、素人目に見ても経営は楽ではないように思われる。

コロナ発生後の利用者数は自粛組も含めてざっと見ても2~3割減で、これではほとんどの費用が固定費であるデイサービスの採算は良くてトントン、恐らく赤字になっているのでは、と危惧している。

恐らく、大手を除く大半のデイサービスは多かれ少なかれ同じような状態だろう。

 

利用者の立場からすると、リハビリに行くぐらいしか運動の機会はなく、家でやるには危険なこともあり、病気の進行を少しでも抑えるために継続してほしいと思う一方で、コロナが収束した時にデイサービスが無くなっていたというのでは困る。

 

デイサービスの短期的な存続という観点から考えると、恐らく「持続化給付金(法人なら最大2百万円。令和2年度の補正予算の成立が前提なので詳細条件は不確定)」を貰った上で、従業員には休業してもらって「雇用調整助成金(給与の90%)」を貰うようにすれば暫くは乗り切れるような気がする。

そのためには「新型コロナウイルス感染症の影響により、売上が前年同月比で50%以上減少」していなければならず、細々営業していてはこの条件を満たす事はできないから最低でも1ヶ月は全面的にサービスを停止せざるを得ない。

 

とは言っても、コロナ収束には最低でも半年、下手をすると1年半はかかる。

この間に一旦停止したサービスを再開するのはハードルが高いので、事業者としては収入の無いまま給与の10%や家賃などをずっと払い続けなければならないために、持続化給付金を使い切ってしまったらいずれ行き詰まる。

その先は無利子融資を借りるなどして乗り切るしか無いと思われるが、ギリギリまで我慢するより一刻も早く赤字を止めた方が良い結果につながるかも知れない。

 

デイサービス存続のためには、我々利用者もわがままを言っては居られない。

デイサービスが自粛と言う苦渋の決断をしたら、潔くそれを支持して多少の病気の進行は諦めつつ自宅リハビリに励むしか無かろう。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

緊急事態宣言が出た。

 

「遅い」、「実効性がない」、「経済支援があやふや」等々、批判はそれが商売のコメンテーターたちに任せて、我々一般市民は、一刻の猶予もないこの状況で、いかにして難局を乗り切るかに集中すべき時だ。

 

拙ブログ『“私たちは感染している”と言う心構え』でも強調したように、「緊急事態宣言」には強制力がないのだから、いよいよ『日本の武器は民度の高さしか無い』状態になった。

 

この新型コロナウィルスとの戦いに敗れれば、日本は第二次世界大戦に次ぐ敗戦国となり、経済的ダメージは計り知れないどころか、世界からは対応の甘さとスピード感の無さを嘲笑われ、新型コロナと監視社会で述べたような状態(全体主義国に包囲されて監視社会に巻き込まれていく)になりかねない。

 

今こそ「日本(やまと)民族の存亡」と「いじめ」で述べた、日本(やまと)民族を存続させた原動力、即ち『集団力』を最大限に活かすべき時を迎えた。

いよいよ、本番だ。

状況は甘くない。

覚悟してかかろう。


心配なのは、自覚や理解力のない老人、堪え性のない若者、そして何より会食好きの研修医だ。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

新型コロナウィルスの感染には、強制力を持った外出禁止令や都市封鎖しか有効な対策が無いことは、武漢やイタリア北部、ニューヨーク、パリ、マドリッドなど、主要国の例を見ても明らかだ。

しかしながら、日本はこの最終手段を持っていない。遅まきながら政府が緊急事態宣言を出してもだ。

政府に強制力を行使する権限を持たせるには、憲法改正が必要になるから到底間に合わない。

 

となると、日本の武器は民度の高さしか無い。

具体的には引用したブログが言っている「(自分が感染しているとみなして)人に感染させない」と言う意識の高さである。

もはや自分が感染しないように防護する意識では間に合わない。

たるみきってしまった日本国民にそれが有ることを望むしか無い。

だって日本には他国が持っている最終兵器がないのだから。

そして万が一、他国のような状況になってしまったら日本はコロナ戦争の敗戦国になって、たるみが実証された国民が立ち直るのは不可能に近いのだから。

 

日本国民は、一部の大馬鹿者を除いて、まだこの意識を共有できると信じたい。

そして5年に一回程度発生する新しい感染症対策を、憲法改正を含めて、準備しないとまた同じことを繰り返すことになる。

 

一方で、もし日本が強制力を行使すること無くこの難局を乗り切る事が出来たならば、日本的(性善説に基づく)民主主義が世界に誇れる新基準になるだろう。

加えて、日本が新薬やワクチンの開発に成功したら、「ピンチをチャンスに変えた例」として後世に語り継がれるだろう。

そこまで望むのは欲深すぎるだろうか?


 

 

 

 

ikiikiさんのご指摘で気づいたのですが、番組が前篇・後編の構成となり、URLが変更になっていました。

訂正します。

ikiikiさん、有難うございました。

 

BS フジ Primw News で櫻井よしこさんがとても良いことを言っていました。

世界中で外出禁止令が発令される中で、何故日本の政府だけが強制力を持つ事ができないのか、日本国民が、コロナ終息に向けて、そして終息後に、なすべきこと、コロナ終息後の世界秩序の中での日本の立ち位置、日本流民主主義の勝機、などなど。

少々長いですが是非日本国民全員に見て考えて欲しい。

 

https://www.fnn.jp/articles/-/27710

 

 

https://www.fnn.jp/articles/-/27711