コンテクストは、文脈や状況と訳されますが、場や組織の雰囲気・空気感を、経営政策という形でしっかりマネジメントし、質を高めていくというのが本書のキーメッセージかと思います。
その対象は、経営哲学・目標、組織構造・デザイン、そして経営管理システム。逆にこの3つをしっかり押さえればきちんとマネジメントはできるのだと思います。
組織は2名以上の集合体で、その単なる足し算以上の総和が求められます。5人フルで三人前の仕事をするのはやはり生産性は高くなく、どこか組織に課題があるのでしょう。そのコンテキストをつかみ、経営目標を更新したり、チームビルディングしたり、はたまたマネジメントオペレーションやコミュニケーションプランを変えていく。
本書は経営リーダーとして、マネジメントの枠組みの視点をくれる良書です。
月初はだいぶ暖かった、または暑かった記憶もありますが、すっかり冬めいた感じがします。
明日から12月ですが、今月は自身にとっても激動の一カ月。
進路やプロジェクトのお断り、20年ぶりのフィリピン出張など、そして感謝と原点を確認する時間。
残り1ヶ月。凱歌の一年の集大成にしたいと思います。
厚生労働省が健康維持のために筋トレを推奨するというニュース。私も在宅勤務が多くなったコロナ禍から、毎朝スクワット、腹筋、腕立てをほぼ毎日続けていて嬉しい報道です。筋力つけねばですね。
身体活動や運動量が多い人は少ない人と比べ、循環器病やがん、うつ病、認知症などの発症・罹患(りかん)リスクが低いことが報告されている。
中略
腕立て伏せやスクワット、マシンなど一定の負荷のかかる筋力トレーニングは、成人、高齢者ともに「週2~3回」を推奨。高齢者は、ダンスやラジオ体操、ヨガなども含め、安全に配慮し転倒などに注意する。 筋トレの実施により、死亡や心血管疾患、がん、糖尿病などのリスクが、10~17%低くなるとの報告もある。
本日の日経新聞より、リスキリングのテーマについて。
仕事に必要な技術や知識のリスキリングについて日本経済新聞が読者1600人にアンケート調査したところ、実際に学び直している人の4分の1はプログラミングやAI(人工知能)などデジタル関連をテーマにしていた。勤め先の規模が小さいほど取り組みが遅れている傾向も浮かんだ。
日経リサーチと共同で10月23~26日、日経電子版などの購読に必要な「日経ID」の所有者をオンライン調査した。1628人から回答を得た。
47%がリスキリングに取り組んでいた。20~30代は57%、40代は50%、50代は43%だった。従業員規模2万人以上の会社は55%に達した。50人未満では39%にとどまった。若い層や大きな企業で働く人ほど前向きな様子が見て取れる。
学び直している分野は「プログラミングなどIT関係」が27%、「AI・機械学習」が24%と、それぞれほぼ4人に1人が取り組んでいた。「データサイエンス」は19%、「デジタルマーケティング」は14%だった。全体では「英語など語学」が38%で最多だった。
事後の変化は「スキルアップした」が43%で最も多い。「仕事のモチベーションがアップした」が31%、「仕事の幅が広がった」が29%で続く。「年収が上がった」は6%、「昇進・昇格した」「転職した」はそれぞれ5%だった。
取り組んでいない人に理由を聞いたところ「時間がない」が58%で最も多かった。「どこで情報を入手すればいいかわからない」が31%、「お金がない」が25%だった。
岸田文雄首相は2022年10月の臨時国会での所信表明演説で、リスキリングの支援に5年で1兆円を投じる方針を表明した。中小企業も含め生産性を底上げする実効策が重要になる。
22年度の経済財政白書によると、大学など職場外での訓練(OFF―JT)や自己啓発は年収を押し上げる効果がある。問題は裾野の狭さだ。勤務先の費用負担がある学習への参加率は27%と、経済協力開発機構(OECD)加盟国平均の34%を下回る。
日経リサーチと共同で10月23~26日、日経電子版などの購読に必要な「日経ID」の所有者をオンライン調査した。1628人から回答を得た。
47%がリスキリングに取り組んでいた。20~30代は57%、40代は50%、50代は43%だった。従業員規模2万人以上の会社は55%に達した。50人未満では39%にとどまった。若い層や大きな企業で働く人ほど前向きな様子が見て取れる。
学び直している分野は「プログラミングなどIT関係」が27%、「AI・機械学習」が24%と、それぞれほぼ4人に1人が取り組んでいた。「データサイエンス」は19%、「デジタルマーケティング」は14%だった。全体では「英語など語学」が38%で最多だった。
事後の変化は「スキルアップした」が43%で最も多い。「仕事のモチベーションがアップした」が31%、「仕事の幅が広がった」が29%で続く。「年収が上がった」は6%、「昇進・昇格した」「転職した」はそれぞれ5%だった。
取り組んでいない人に理由を聞いたところ「時間がない」が58%で最も多かった。「どこで情報を入手すればいいかわからない」が31%、「お金がない」が25%だった。
岸田文雄首相は2022年10月の臨時国会での所信表明演説で、リスキリングの支援に5年で1兆円を投じる方針を表明した。中小企業も含め生産性を底上げする実効策が重要になる。
22年度の経済財政白書によると、大学など職場外での訓練(OFF―JT)や自己啓発は年収を押し上げる効果がある。問題は裾野の狭さだ。勤務先の費用負担がある学習への参加率は27%と、経済協力開発機構(OECD)加盟国平均の34%を下回る。
本日の日経新聞から、四半期報告書が来年春には廃止され、決算短信に一本化されるとのこと。
投資家、株主との対話に必要である四半期ごとの情報開示。これ自体は必要ですが、報告のための報告になっているのであれば本末転倒でしょう。
コンサルである私にとっては、四半期報告書はビジュアル化され、わかりやすく、お客様を知る良きインプットでした。ある意味、私は経済学でいうフリーライダーだったのかもしれません。
簡略化された決算短信で、四半期の企業の姿がわかれば、これまで作成に費やしてきた時間を他に価値的に使えれば良いのだと思います。























