IT企業ANSの社長ブログ -6ページ目

システムを安定的に稼働させるための“システム保守”

◆年々高まるシステム保守の重要性

 
ビジネスにITシステムが必要不可欠になっている現代。
「システムの安定的な稼働=事業運営の基盤」となっている企業も多く、システムが万が一停止した場合、業務が滞ってしまうリスクが大きな懸念事項となっています。システムを支障なく利用するために、システム保守は必要不可欠です。システム保守は、システムに発生した問題や障害の原因を究明して修正・復旧すると同時に、継続的に改善し、安定稼働させることが目的です。しかし、システム保守の必要性は理解していても、その重要性の認識が共有できていなければ、保守体制の構築が難しくなります。
中小企業であれば、システム開発ベンダーに保守を委託することが一般的かと想定できますが、昨今ではシステム保守の費用が高額、体制に懸念がある等の悩みを抱える企業も多く、費用対効果も加味した保守体制の維持が課題となっています。
そこでシステムを安定的に稼働させるシステム保守の主な業務を見ていきましょう。
 

◆システム保守の業務とは

 
システム保守の中には一般的な改修や修正対応も含まれるため、現場が本業に集中して業務にあたることができ、システムが安定的に稼働しているという環境を与えます。システムの障害や人的ミスが原因で発生した不具合の対応はもちろんですが、OSやセキュリティをはじめとしたシステム脆弱性のアップデートなどへの対応も必要です。
システム障害の場合はその原因がプログラム内にあるか、正常に動作しているか、いち早く原因究明を行う必要がありますが、システムが稼働する基盤となるPCやサーバーなどのインフラ機械に関するスキルも持ち合わせておく必要があります。システムと機械のどちらに起因したトラブルが発生しているのか、切り分けることも重要だからです。
また、データのバックアップやセキュリティについても専門的な知識が必要です。特にセキュリティについては常時情報をアップデートして敏感に対応していかなければなりません。情報の流出や不正アクセスが企業に与えるリスクは大きいからです。
このような業務を担うにあたり、保守担当者が何名必要か、常時監視できるような体制を構築すべきか、など、具体的に優先すべき要望が見えてきます。
 

◆システム保守の引継ぎなら!

 

エイ・エヌ・エスは、オーダーメイドの基幹システム開発を主軸に、創業以来30年以上、多くのシステム関連サービスを提供しております。オーダーメイドのシステム開発や再構築を主軸に事業を展開し、システム開発と合わせてインフラ管理・提案も行っています。
中でも最近、システムの「保守引継ぎサービス」はお声掛けいただくことが多いサービスです。システム保守の打ち切りや保守担当者の退職、様々な理由からシステム保守に悩みを抱えた企業様に対して、システムを解析し詳細を把握した上で、保守・メンテナンスを継続的にご提供します。お困りの企業様はぜひ一度、お問合せ下さい。

 

・保守引継ぎサービス(最短1ヶ月でシステム保守の引継ぎが可能)
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https://ans-net.co.jp/

・Innovation Design Labo (IT活用で企業の業務改革をデザインし、支援する)
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謹賀新年 2022年IT業界の将来性を見る

◆世界的にみるIT業界の今

 
2022年という新たな年を迎え、今年はどんな年になるのでしょう。ここ数年でテレワークやオンライン等、デジタルを活用したコミュニケーションが浸透し、今後さらに加速していくことが予想されています。また、電子証明書や電子契約等の電子商取引の普及や、多くのクラウドサービスも定額制のサブスクリプション型がさらに浸透していくと想定できます。ITの重要性が高まっている中で、IT業界の将来性についてみていきましょう。
 
今や世界的にもトップ産業となっているIT業界。
世界時価総額ランキングでは、1位はアップル、2位はマイクロソフト、3位はGoogleの親会社にあたるアルファベットと上位にランキングに入る半数以上がIT企業です。(2021年12月現在)
“時価総額”は、株価×発行済み株式数であり、株は市場からの評価をあらわします。時価総額が高いということは、会社の価値が高く将来性が期待されている企業ということを意味します。
 
1位 アップル
2位 マイクロソフト
3位 アルファベット
4位 サウジアラムコ
5位 アマゾン・ドット・コム
6位 テスラ
7位 メタ・プラットフォームズ
8位 エヌビディア
9位 バークシャー・ハサウェイ
10位 テンセント・ホールディングス
 

◆高まるIT需要と今後の課題

 
IT業界と言われる「インターネット・Web業界」「情報処理業界」「ソフトウェア業界」「ハードウェア業界」は、世界的トップ産業でみても分かる通り、市場規模の拡大が見込まれています。自動車の自動運転や小売業界の無人化等はAIの技術が活用され、不動産・医療においてもVR技術が活用されてきています。IT需要は益々高まり、私たちの生活も利便性の高いものへと変革していくでしょう。

一方でIT需要の拡大に伴い、IT人材の不足や長時間労働なども課題となっています。IT人材の不足は、業界の需要拡大と少子高齢化を理由に加速しており、中高生に対するプログラミング教育の義務化や若年層を対象としたIT関連教育サービスを提供する民間企業が増加傾向にあるなど、様々な解決策が実施されています。
IT人材が不足していることによって、エンジニアの長時間労働という課題も生まれていますが、これは人材不足だけが要因ではなく、IT業界の多重下請け構造も背景に挙げられます。下請けにあたる企業は、元請け企業から低コストで厳しい納期を迫られるケースも多く、長時間労働という状況に陥りやすくなります。この課題を改善すべく、昨今アメリカで多く取り入れられているウォーターフォール型への開発手法の見直し等も必要なのかもしれません。

2022年も間違いなくIT需要が加速し、それに伴う課題も浮き彫りになるでしょう。企業においても、IT活用は事業発展のために避けては通れない道となりそうです。
 

◆IT活用やシステム開発についてご相談ください!

 

エイ・エヌ・エスは、オーダーメイドの基幹システム開発を主軸に、創業以来30年以上、多くのシステム関連サービスを提供しております。オーダーメイドのシステム開発や既存システムの再構築を主軸に事業を展開し、システム開発と合わせてインフラ管理・提案も行っています。また、ブラックボックス化したシステムの保守引継ぎや生産性向上・業務効率化のためのデザイン刷新、アプリ開発など、新しいビジネス展開のご支援やIT化やDX推進のための一歩を支援しています。
まずは検討段階、情報収集においても、お気軽にご連絡・お問合せください。

 

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2022年のIT戦略やトレンドに注目する

◆2021年のITの動向を振り返る

 
「DX(デジタルトランスフォーメーション) 」「5G」「AI」「IoT」
様々なITに関わる技術やサービスが注目されてきましたが、2022年に企業が注目すべきIT戦略や動向について探ってみましょう。
2021年、企業はIT活用の重要性を大きく感じた1年になったのではないでしょうか。コロナ禍の経験から、IT化やデジタル化の波が加速しました。DXの推進が掲げられ、内製化へ舵を切る大企業や、とにかく生産性を向上させるためにシステム導入に踏み切る中小企業など、各社の動向が顕著にみられたのではないでしょうか。今後ますます多くのIT技術が社会に普及し、市場規模は拡大することが推測されています。IT技術を活用することで人材不足解消などの期待が大きいスマート農業や、教育分野ではITを活用したeラーニングなどの新しい学習方法が注目を集めています。企業のIT戦略が経営を左右するといっても過言ではないかもしれません。
 

◆2022年のIT戦略やトレンドを読み取る

 

米Gartnerは、2022年のテクノロジーのトレンド予測を発表しています。すぐに企業の身近になる技術やサービスというものではないかもしれませんが、将来的に見ると企業の成長や革新のために大きな役割を担うであろうテクノロジーを予測しています。

 

【2022 戦略的テクノロジーのトップトレンド】
・ジェネレーティブAI
・オートミック・システム
・トータル・エクスペリエンス
・分散型エンタープライ
・AIエンジニアリング
・ハイパーオートメーション
・意思決定のインテリジェンス
・コンポーザブル・アプリケーション
・クラウド・ネイティブ・プラットフォーム
・プライバシー強化コンピュテーション
・サイバーセキュリティ・メッシュ
・データ・ファブリック

 

上記の中には前年から予測に登場しているものもありますが、例えばジェネレーティブAIは、2022年の予測から初めて加わったトレンド予測です。対象のコンテンツについてデータからAIが学習し、まったく新しいアウトプットを生み出す機械学習手法を指します。現時点でのAIは、あらゆる課題に対応できる汎用的な対応の実現には至っていないのが実情ですが、ジェネレーティブAIが実現すれば、人間の認識能力や感情を超えた、革新的なアウトプットが得られる可能性があります。ソフトウェアのコード作成にジェネレーティブAIが使われる可能性があるともいわれています。


分散型エンタープライズも2022年から初めて加わったもので、リモートワークを導入している企業から見るとかなり嬉しい予測です。リモートワークが身近になり、オフィスでの勤務+自宅での勤務等、業種によっては働く場所を問わずに仕事ができるようになりましたが、様々な拠点に人材を配置することの利点が生かせる企業は、スピーディに売上拡大が実現する予測と説明しています。
2022年のIT戦略のトレンド予測を見て、将来的なIT投資や自社に必要となりえる技術やサービス・見通しを今から確認しておくと良いかもしれません。

 

◆IT活用やシステム開発についてご相談ください!

 

エイ・エヌ・エスは、オーダーメイドの基幹システム開発を主軸に、創業以来30年以上、多くのシステム関連サービスを提供しております。オーダーメイドのシステム開発や既存システムの再構築を主軸に事業を展開し、システム開発と合わせてインフラ管理・提案も行っています。また、ブラックボックス化したシステムの保守引継ぎや生産性向上・業務効率化のためのデザイン刷新、アプリ開発など、新しいビジネス展開のご支援やIT化やDX推進のための一歩を支援しています。
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企業が抱えるシステムに関する悩みとは

◆IT導入やシステム開発を進める前に

 
新型コロナによって急速に普及せざるをえなくなったリモートワーク、ITツールやシステム導入の加速に比例するように、企業が抱えるITの悩みも増えているのではないでしょうか。
新サービスや新しい技術により、ITは早いスピードで日々進化しています。企業の体制や業務内容の変化に応じて、情報システム部門や社内担当者が対応を求められると思います。新たにシステム開発を検討することになったと仮定して考えてみると、システムの相場はいくらなのか、最新技術の活用したいがそもそも要件に合うかなど、多くの疑問や懸念がでてくるのではないいでしょうか。そこで、IT導入やシステム開発における悩みについてお話していきます。
 

◆よくある悩みとは?

 

システムに関するお悩みを参考までに3つ挙げてみます。

 

【お悩み⑴:システムにかかる費用の相場はどのくらいなのか。】
システムにかかる費用の相場は、対象とするシステムによって異なります。例えば、パッケージのシステム製品の場合、アカウントやユーザー毎に価格設定をしていることが多く、アカウント数によって費用が変動します。
スクラッチ型開発の場合、そのシステムの規模によって価格は変動します。機能数の少ない小規模のシステムと機能数の多い大規模システムでは、当たりまえですが費用は変わります。そうなるとシステム開発会社が見積もる際の軸となる人月単価で比較すると分かりやすいかもしれません。PM(プロジェクトマネージャー)やSE(エンジニア)など、役割によって各社が設定している人月単価を比較して検討すべきということになります。
比較対象を明確にした上で、費用の相場を見比べる必要がありそうです。

 

【お悩み⑵:システム維持のために高額な月額費用が発生しているが、メンテナンスは必要なのか。】
システムを問題なく運用する上で、メンテナンスは欠かせません。
万が一トラブルが発生して業務が停止した場合、保守体制が整っていないと早急な対応が取れず、業務によっては事業の売上に大きな影響を及ぼしかねません。高額であるかどうかはもちろん他社との比較・検討の余地がありますが、通常通り稼働しているシステムであっても運用を維持するための体制は必要不可欠です。

 

【お悩み⑶:システムを導入したが実際の業務に適さず、追加・改修を繰り返している。】
業務内容や要件をもう一度洗い出し、開発側と認識が合っているのか確認する必要があります。目的・ゴールを明確にすることは、システム導入のもっとも重要なポイントで、最大限の効果が得られるシステム要件を定義する必要があります。複数システムを導入し、データ連携をさせて運用していれば、全体としてデータの整合性が無く、人手のデータ加工や重複入力が多く運用の手間がかかっているというケースもあります。こうした状況を防ぐには、十分なスケジュールと長い目で見た目標と計画を立てることが大切です。

 

◆システム開発・再構築・保守 お悩みを解消するためのお手伝いをします!

 

エイ・エヌ・エスは、オーダーメイドの基幹システム開発を主軸に、創業以来30年以上、多くのシステム関連サービスを提供しております。オーダーメイドのシステム開発や再構築を主軸に事業を展開し、システム開発と合わせてインフラ管理・提案も行っています。
保守引継ぎサービスは、システム保守の打ち切りや高額な保守費用など、様々な理由からシステム保守に悩みを抱えた企業様に対して、システムを解析し詳細を把握した上で、保守・メンテナンスを継続的にご提供する保守引継ぎサービスも展開しています。
ITやシステムについて、お悩み・お困りの企業様はぜひ一度、お問合せ下さい。

 

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システム開発・保守・運用 SEの業務内容とは

◆SE(システムエンジニア)の業務内容

 
システムやアプリなど、その他多くのITサービスを生み出すSE(エンジニア)は、具体的にどのような業務にあたっているかご存知ですか?
プログラミングをしてシステム開発をすることは知っていても、実際にどのような業務があるのかあまり分からないと思われる方も多いのではないでしょうか。
SEの業務は、システムの開発だけではありません。開発したシステムを継続的にメンテナンス、アップデートしていく必要もあり、システムが正常に運用できる環境を整えることも業務内容のひとつです。大きく分けて「開発」「保守」「運用」の3つの業務をそれぞれ具体的にどのようなことを行っているのか説明していきます。
 

◆開発・保守・運用の業務とは

 

【開発】
SEの業務内容でもっともイメージが湧くであろう開発についてです。開発の主な業務は、新しいシステムや機能を作る作業です。顧客が望むシステムの要件を整理したり、システムに落とし込むためにどのような仕様にすべきかを分析し具現化していきます。仕様が確定すれば設計書に落とし込み、設計書を元にプログラミング言語を用いてシステムを開発していきます。開発後は、設計書の通りに動作するかをテストし、不具合があれば修正し、顧客の運用の耐えうるまで繰り返しブラッシュアップを行います。

※ご参考までに、システム開発の工程やプログラミング言語については下記のコラムに記載しています。
システム開発の工程と期間 ~工程~
業務システム開発でよく使う言語と特性

 

【保守】
保守の業務内容は、納品されて顧客の元で稼働しているシステムを維持・管理し、安定的に稼働させるための作業が主軸となります。故障やバグ等のシステム障害が起こった場合は修理・復旧を行い、システムのアップデートをすることも重要な業務内容です。身近で例えると、スマホアプリは定期的に不具合修正や機能改善などでアップデートを行っているかと思いますが、システムに関しても、稼働する時点での最新の環境やOSバージョンに合わせて、アップデートを行う必要があります。

 

【運用】
運用の業務内容は、「保守とどう違うの?」と思われる方も多いのではないでしょうか。運用は、保守と同様、既にリリースされているシステムに対して行う業務です。運用が保守と大きく異なるところは、システムと呼ばれるソフトウェア部分ではなく、インフラと言われるハードウェアやネットワーク等を対象とした業務である点です。昨今では特に、セキュリティ対策の重要性が問われていますが、システムの停止や破壊のリスクを未然に防ぐための監視や障害の特定を行います。システムに障害が起きた場合、インフラに起因した障害である場合は、復旧作業も重要な任務です。

 

◆オーダーメイドシステム開発・再構築・保守でDX推進を支援します!

 

開発、保守、運用と大きく3つに分けてご説明しましたが、それぞれの業務の中には細かい業務がたくさんあります。システムは開発して納品されれば完結するものではなく、ユーザーが快適に、かつ、効果的に利用するためには、継続的なメンテナンスやアップデートの業務も重要です。


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業務システム開発でよく使う言語と特性

◆プログラミング言語とは

 

システムやアプリは、プログラムを組んで構築されています。プログラミングに用いるプログラミング言語とは、人がコンピューターに伝えたいことを指示するためのコンピューター専用の言語です。このプログラミング言語によって、様々なシステムやアプリが作られていますが、プログラミング言語にも、例えば日本語や英語、フランス語のように様々な種類があります。大抵のプログラミング言語は英語を用いて成り立っており、間違いがあるとエラーとなり、プログラムが正常に動作しない原因となります。
また、よく耳にする“ソース”や“コード”とは、ソースコード、ソースプログラムの略称で各言語の文法に沿って書かれたファイルを指しており、ソースコード上には、作りたいプログラムの具体的な動作が記述されています。

 

◆プログラミング言語の種類

 

上述したように、プログラミング言語には様々な種類がありますが、言語によってそれぞれ特性があります。業務システムに用いられるもの、アプリ開発に用いられるものと様々あり、開発するサービスの特性や運用方法に応じて言語を選択していくことがベストです。その中でも、業務システムの開発でよく使われる言語の種類を挙げてみましょう。

 

■PHP
Web開発によく使われるプログラミング言語です。サーバサイドスクリプト言語であるため、ブラウザ上ではなくサーバー側でプログラムが実行されます。そのためデータベースとの連携も可能で、MySQLなどの操作が比較的簡単に実施できます。

■Java
特徴は「JVM(Java Virtual Machine:Java仮想マシン)」で動いていることで、OSに依存せず、Mac、Windows、Linux、どのような環境でも使用できるように作られています。システム開発やアプリ開発と、さまざまな開発に利用されています。

■VB.NET 
Visual Basic(VB)はMicrosoftが開発したプログラミング言語です。Windowsとの親和性が高いため、Windows上で動かす業務システムでは需要があります。またエンジニア初心者の方にとっても最初に取り組みやすいプログラミング言語として知られています。

■Ruby
日本人が作成した日本製の言語です。文法が分かりやすくシンプルなコードが書けることから日本での人気が高いですが、海外での評価も高くなっています。特にWeb開発を得意分野としており、サーバー側での処理に使うことが多くあります。

■COBOL
1959年に事務処理用に開発された古くからあるプログラミング言語です。特定の金融機関や政府機関においては、COBOLで開発された基幹系システムを今でも現役で稼働しているところもあります。

 

上記以外にもまだまだ多くのプログラミング言語は存在します。
PCやWeb上で動作する業務システムは、様々な言語によって構築されています。開発言語によって、メリット・デメリットは異なるため、最適な言語で構築できるように確認しましょう。

 

◆業務システム開発・再構築はお任せください!

 

システムのユーザー側からすれば目には見えない部分である開発言語ですが、使い勝手や環境に大きく左右します。システム開発をご検討する際は、目的にあわせた言語が選択されているかチェックしてみてください。


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IT企画を社内で内製化することの重要性

◆ITの企画・立案を自社で進めるべき理由

 
ITが主軸となるビジネスモデルの普及が急がれている中、自社で手綱を握ることで独自性や企業の発展が見込める重要なポイントがどこにあるのかを見ていきましょう。
多くの日本企業は、システム開発を外部のシステム開発ベンダーに委託しています。システムの内製化については、“企業のDX推進を加速させる“内製化”という選択肢”に記載しておりますが、内製化で得られるメリットにより内製化へ舵を切る大手企業も増えています。しかし、企業規模やIT人材不足などの理由から、そう簡単にシフトチェンジできるものではないというのが実情です。
システム開発を外注するにせよ、IT活用の目的を明確にするという企画・立案においては、主導権は自社で持つことが重要なポイントとなるのではないでしょうか。
現行の業務を改善するシステム導入を進めるためにシステム開発ベンダーに委託するとします。例えば画面デザインによる使い勝手や二重入力を防ぐなどの使用感の向上、システムの速度改善等、技術的な側面からの提案はシステム開発ベンダーが行うべきですが、具体的にどこの業務を改善すれば業務改革・効率化が図れるかは、実は社内の担当者が一番よく理解しています。
IT部門やシステムを利用するユーザーが主導し、業務を中心としたIT化へのアプローチをすることで他社との差別化の近道にもなるといえます。
 

◆実現したいIT化を自社内で明確にする

 
自社内でITの企画・立案を行う際の前提となるのが、経営層が率先してIT化への推進させる体制を構築することです。現場単位で動くのではなく、会社としてIT部門の立ち上げやプロジェクトチームの構築をすることで、具体的に推進ができるようになります。また、会社が推進するIT化の目的を明確化することが最も重要です。現場の担当者に一任し、数名の担当者が運用しやすいシステムを導入しても、会社単位で得られるメリットは縮小します。
 
【IT化の企画・立案時に確認すべきポイント】
・改善したい課題を明確にしているか。
・課題改善と解決策がつながっているか。
・課題を把握し、段階的に目標設定をしているか。
・導入したいシステムのイメージが共有されているか。
・役割が明確化されているか。
・社内で共有しコミュニケーションが取れる体制ができているか。
 
IT化のためにシステム導入は必要不可欠ですが、システムを導入することが目的になってはいけません。あくまでもシステムは道具にすぎず、目標や課題解決のための手段です。
IT化の企画・立案を社内で内製することで、ポイントを抑えた上で課題解決のために必要なシステムの要件を洗い出すことができれば、最適なIT化への近道となるでしょう。
 

◆IT活用やシステム開発についてご相談ください!

 

急激に加速しているビジネス環境を考えると、経営層の意思、企業の明確な方針、具体的な計画、現場を含め意識改革が必要です。自社主導のIT戦略の策定やそれに伴う社内体制の強化など、将来的な成長を持続させるために今考えなければならない課題は多くあります。

 

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Excelからの脱却でIT化推進の第一歩を

◆Excel管理のメリット・デメリット

 
業界や業種を問わず、ビジネスでの利用以外でも使い馴染みのある方も多いであろう「MicrosoftExcel」(以下、Excel)。Excelが搭載されていれば、コストがかからず誰でも簡単に利用できます。また、操作方法がわからなかったり、新機能が搭載された際も、インターネットで検索すれば詳細情報が解説されたページを検索しやすく、すぐに情報が取得できます。
ビジネスの現場では、タスク管理や台帳管理等のために活用するケースも多く、誰でも扱いやすいツールといった印象です。だからこそ、各々が独自に管理すると情報の統制化が難しくなり、本来は表計算ソフトであるExcelがデータベースの蓄積や管理などの目的で利用されていると効率が悪くなることがあります。
 

【メリット】
①導入しやすく使いやすい
②コストの削減ができる
③柔軟な機能・操作で作りこみができる

 

【デメリット】
①編集・更新が非効率
②属人化しやすく、メンテナンスが困難
③大人数で管理する際の履歴・権限設定が困難

 

業務内容の規模によってはExcelで十分に管理できる業務もあるでしょう。列を追加することで簡単に管理したい項目を増やしたり、柔軟に操作できる点はやはりExcelの魅力です。しかし、Excelで管理することで時間がかかる場合や非効率さを感じる場合は、Excelでは管理しきれない業務といって良いかもしれません。

 

◆Excel管理の代替え手段

 
Excel管理を見直す際は、代替手段となるシステムやツールの導入が効果的です。Excel管理からシステム管理に移行することで、Excelでは実現できなかった一元化管理やデータ管理、効率化を実現できます。管理したい業務に応じて、既存のパッケージシステムやスクラッチ開発等、システムの選択肢も多く、目的を実現できるシステムを選定して導入できれば、Excelからの脱却も見えてくると思います。
事前にまとめておきたいポイントは、現在の業務の流れを可視化し、システムにどのような機能があると良いか、を事前に明確にする事が重要です。システム導入時は現在の業務を見直す良い機会となりますので、まずはExcel管理の不都合の原因と解消方法を確認しましょう。
 

◆業務システム開発・再構築はお任せください!

 
Excelからの脱却だけでなく、目に見えない業務課題を見つけ、それを解決できるシステムを導入できれば、その効果は大きいでしょう。
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DX時代の基幹システムの在り方

◆DXを進める前に基幹システムの実情をみる

 
企業がDXの推進を求められている今、今後の業務システムの在り方をどのように考えていけば良いのでしょうか。
DX=IT化ではない?その違いとは”でお話したように、DXの本質はIT化やシステムの刷新ではありません。デジタル技術を活用して、ビジネスモデルや企業変革をしていくことを意味しています。しかしそれは反対に、業務プロセスのシステム化が根幹として確立されていなければ、DXの推進が難しいということが分かります。システムが正常に機能し、企業の売上に貢献しているのであれば、新たなビジネスモデルの創出や企業変革のためのDX推進に注力できますが、現状では既存システムが業務効率を悪化させる足かせになっているというケースが散見されています。社会や市場の変化に対応できず、仕様や設計が古くなり、基幹システム自体が遅れを取っている企業は少なくないというのが実情です。経済産業省が発表したレポート内に記載されている「2025年の崖」で問題視されているとおり、古い基幹システムやソフトウェアなどが時代遅れの「レガシーシステム」になってしまうとの予測は現実になりえるといえそうです。
(前回のコラムをご参照ください。⇒“2025年の崖が影響するものとは”)
 

◆基幹システムの課題を解決するには?

 

DXを見据えた基幹システムの刷新を考えた時、古く老朽化した基幹システムは、具体的にどのような課題を抱えているか見ていきましょう。

 

【課題1】老朽化と活用されていない大量データ
基幹システムを利用していれば、利用年月分のデータが蓄積されているはずです。これは、企業にとって立派な資産となりえますが、売上に直結するコアシステムであれば特に重要といえます。しかし、実際にはそのデータの出力や加工はしていても、具体的な集約や分析を行うデータ活用をしている企業はまだまだ少ないのが実情です。

【課題2】追加・改修によるプログラムの肥大化・複雑化
システムを長年利用すると、その間に業務ニーズに合わせた改修や機能追加を繰り返しているケースがほとんどです。そのため、企業によっては「これ以上どこかを改修すると、どこに影響が出るか分からない」といったようにプログラムの整合性が保てなくなり、追加や変更をしたくてもできない状況を引き起こします。

 

【課題3】業務プロセスの見直し・標準化のハードルが高い
これは、企業が自社のDX推進の第一歩として、システム刷新を掲げた際に直面しやすい課題といえるでしょう。システム刷新に伴って効率化を重視したシステムを開発する場合、現在の業務プロセスを見直すことから始める必要があります。また、従業員毎に管理方法や対応の仕方が統一されていないケースは、業務を統一させる標準化が必要です。

 

参考に挙げた3つの課題は共通して、業務効率を低下させる要因となります。システムを刷新することで何を実現させたいか、またその先に見据えたDX推進に繋がるシステム刷新になっているか、全社的な目線での長期的な課題解決手段と成長戦略を確立することが重要です。業務プロセスの中で、システムを使って何をどう改善していくかを明確にして、基幹システムの在り方を考えていくとよいでしょう。

 

◆システム開発・導入によってIT化を実現し、DX推進を支援!

 

DXという目的達成のために必須であろうIT化。中でも、多くの企業が“今”抱えている課題は、古い基幹システムの刷新や老朽化しているシステム再構築ではありませんか。


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・Innovation Design Labo (IT活用で企業の業務改革をデザインし、支援する)
https://innovation-design-lab.com/

・保守引継ぎサービス(最短1ヶ月でシステム保守の引継ぎが可能)
https://ans-net.co.jp/lp/maintenance/

企業のDX推進を加速させる“内製化”という選択肢

◆DXを推進させるための企業の選択肢

 
幅広い世代でスマートフォンが普及し、物の購入やサービスそのものをオンライン上で受けることが浸透している今、企業はIT活用の重要性を実感しているのではないでしょうか。

そんな中、DXの推進に向けて、大手企業を中心にビジネスモデルや業務改革を進める動きが見て取れます。IT戦略を立ててデジタル変革をしていくことが重要な施策であると考える大手企業は、社内でデジタル部門を設立する、大規模なエンジニア採用を積極的に行うなど、“内製化”に取り組む傾向が見えてきました。一般的には、IT企業に所属するエンジニア。日本企業の多くは、システム開発をITベンダーに委託する方法を選択していた中で、社内に多くのエンジニアを抱えて内製化することのメリットが大きいと判断していると考えられます。海外ではIT部門を設けて内製化している企業の割合が多く、6割以上の企業が内製化を実現しています。
(※”日本と海外のITについて”も合わせてご覧ください。)
冒頭でも記述したように、ビジネスモデルの変革と業務改革を行うにあたり、IT活用が今後の発展を左右することを鑑みて、自社内でスピーディに対応できる体制の構築が重要視されている背景があります。
 

◆中小企業の“内製化の壁”

 
大手企業が内製化という選択を取る中で、中小企業も含めた全ての企業が現実的にその選択を取れるかというと、中々難しいかもしれません。システム開発をITベンダーに一任している状況であれば、自社内にシステムに関するノウハウは蓄積されにくく、新たなサービスのためのシステム開発や機能追加、安定稼働のための保守・運用までベンダーに依存してしまう「ベンダーロックイン」の状態に陥ります。そのため、スピーディな対応や強固な体制構築は、委託しているITベンダーに左右されてしまいます。とかく大手ITベンダーの場合、多重下請け構造となっているためスピーディな対応は見込みにくく、これを危惧した大手企業が内製化へと舵を切っていると考えられます。

また、特に中小企業では、内製するために社内でシステム担当者という位置づけのエンジニアを採用しても、担当者個人に依存してしまうことになり、退職や定年によるリスクも避けられません。そもそも、IT活用の重要性を理解していない経営者であれば、「人が残業して対応した方が安価で安心」と考えている企業もまだまだあります。今後の事業継続を見据えた時には、このような考えはアップデートしていかなければといけない状況になっています。
DXの推進は、経営者自身がDX推進の重要性やIT活用の価値を理解し、“社内の体制構築”“ITスキルの定着”“業務改善への意識”を会社が一丸となって進めていくことが重要であると考えられます。
 

◆DX推進に向けたIT活用を!

 

今までの常識が変わりつつある今、今後ますますIT化が進むにつれ、内製化のメリットが色濃くなっていくのではないかと想像されます。DXの推進自体は、企業が自社主導で内製して進める必要があり、外部に丸投げできるものではありません。自社主導のDX推進に合わせて、IT戦略の策定やそれに伴う社内体制の強化など、将来的な成長を持続させるために今考えなければならない課題は多くあります。

 

エイ・エヌ・エスは、オーダーメイドの基幹システム開発を主軸に、創業以来30年以上、多くのシステム関連サービスを提供しております。オーダーメイドのシステム開発や既存システムの再構築を主軸に事業を展開し、システム開発と合わせてインフラ管理・提案も行っています。また、ブラックボックス化したシステムの保守引継ぎや生産性向上・業務効率化のためのデザイン刷新、アプリ開発など、新しいビジネス展開のご支援やIT化やDX推進のための一歩を支援しています。
まずは検討段階、情報収集においても、お気軽にご連絡・お問合せください。

 

・IT-Trust (オーダーメイドのシステム導入で企業のDX推進を支援)
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