米国のバラク・オバマ大統領は間もなく、任期を終える。彼は理念の人だった。8年前、打ち続く戦争と不況にあえぐ米国で変化(チェンジ)を訴えて大統領に就任し、プラハで「核兵器のない世界」構想を唱えてノーベル平和賞を受賞した。

 

アフガニスタンとイラクでの戦争終結に努め、「イスラムとの和解」演説でアラブ・イスラム圏との融和姿勢を見せた。戦場の硝煙のにおいが忍び込む米国に「イエス・ウィ・キャン(私たちは可能だ)」の楽観的な掛け声が、好印象をもたらした。

 

確かに、米国は変わった。ブッシュ前政権は米国の力で世界を変えようとする「ネオコン」の影響を受け、対テロ戦争では各国に「米国の敵か味方か」と踏み絵をもたらす、いき苦しい政権だったことは確かだ。

 

オバマ政権が新たな紛争への介入を極度に嫌ったのは、無い袖はふれない台所事情とは別に、超大国が腕力を使う際の思わぬ落とし穴を警戒したのだろう。謙虚さでは史上、まれにみる大統領であったことは間違いない。

 

外交政策では、昨年5月の被ばく地・広島も特筆に値するであろう。反論もあるが、意義深く勇気ある訪問だった。その一方で、「理念の人」は理想と現実の落差や実行力不足に苦しみ、打開に向けて悩み続けた。代表例が対シリア問題だ。

 

8年間、スキャンダルとは無縁だったオバマ氏は冷静で理知的な大統領だった。オバマさん、

お疲れさまでした。

 

 

さて、病状ですが、今一つです。仕事的に、「軽躁」状態は、仕事が進む点良いのですが、怒りっぽくなったり、浪費をしてしまうのが、難点です。激躁のように「異常」と思われない分、良いですが、イライラ感が強く、しんどいです。

 

23日に診察日なので、それまでには、フラットに戻さないと・・・・。

 

 


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今回は何の資料(新聞など)もなしに、私の思いのままを書く。

 

米国のトランプ次期大統領は、本日、初めて、記者会見に臨んだ。大統領候補時代から訴えていた通りで、特段、新しい話題はなかった。

 

だが、CNNの男性記者が質問を求めると、トランプ氏は「偽ニュース、メディア」と言って、質問を受け付けなった。あきれた。最低の政治家。

 

私は思った。これって、佐藤栄作元首相(故人)の退任記者会見と一緒だと。佐藤は沖縄返還の密約(いわゆる西山事件)を行った人物。なのに、どういうわけか、ノーベル平和賞を受賞している。

 

横道にそれた。佐藤は退任記者会見で、新聞記者を排除。放送記者(テレビ局の記者)のみ、同席を設け、質問を受け付けず、いわば、独走記者会見をやってのけた。

 

私は、トランプ氏は佐藤以下だと思う。それと、大統領選で、ロシアによるサイバー攻撃があった事を認めた。つまり、サイバー攻撃がなければ、トランプ氏は当選しなかった事を認めたも同然だ。今後、ロシアと信頼関係を築き、対中国の姿勢を貫くのだろう。

 

 

 

さて、私は昨年12月上旬あたりから、双極性障害の躁状態となっている。先日、友人からOD(オーバー・ドーズ。大量服用)に近い、プチODを勧められ、実行したところ、かなり、症状はよくなった。だが、まだまだ躁状態から完全に抜け出すことはできない。

 

おかげで、買い物衝動に駆られ、カードでの買い物を多くしてしまった。ただ、限度枠いっぱいではなく、返済できる額ではあった。懲りない患者のようだ。

 


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厚生労働省は、統合失調症などで精神科に長期入院する患者を2020年度末までに全国で最大3万9000人減らす目標を決めた。

 

日本の精神科入院患者数は国際的にも高水準で、1年以上の長期入院は14年現在、18万5000人に上る。小人数で生活するグループホームなどを整備し、地域社会で暮らせる人を増やす方針だ。

 

長期入院は過去の隔離収容政策の影響が一因で、人権上の問題が指摘されてきた。以前にも減らす目標を掲げたが、達成できておらず、実現には財源の確保の他、医療関係者の協力や住民の偏見の解消が必要になる。

 

厚労省の調査では、全国の医療機関で精神科に入院している患者は全体で28万9000人。このうち64%を占める長期入院患者を20年度末までに2万8000人~3万9000人減らす。目標値は、自治体がつくる18年度以降の障害者福祉計画に反映させる。

 

厚労省は患者が社会で安心して暮らせる「地域包括ケアシステム」の構築を目指す。高齢者の介護分野で導入が進む仕組みにならって、医療や福祉関係者らが連携できる協議の場を設け、患者が自宅やグループホームなどで幅広い支援を受けられるようにする。効果的な治療薬の普及も進める。

 

現在いる長期入院患者の退院を促す他、新規の患者の入院が長引かないようにして削減目標を実現させたい考え。新たに入院する患者のうち、3カ月後のの退院者数を69%以上、6カ月後で84%以上、1年後では90%以上とする目標も定めた。

 

厚労省は04年度に示した精神医療の改革ビジョンで、10年間で約7万人を減らす目標を掲げたが、調査した02~14年に減少したのは1万8000人にとどまった。

 

精神科入院3・9万人減というのは、まだまだという数字だ。先進国の中では、ダントツの入院患者数。先進国の中で、最も精神医療、福祉が進んでいるのが、イタリア。なんと、イタリアではこれ以上、精神科入院数をゼロに抑える政策がとられている。

 

日本では、いわゆる「社会的入院」患者が今の精神科入院の大半を占めているわけで、行政の動きが極めて遅い、と言わざるを得ない。かなり、_| ̄|○。

 


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安倍晋三総理は8日、山口県下関市での地元後援会の会合で、北方領土問題を含む平和条約締結交渉に関連し「今年前半にロシアを訪問したい」と述べ、プーリン大統領との再会談に改めて意欲を見せた。

 

安倍総理は昨年12月の日露首脳会談直後に「来年(2017年)の早い時期にロシアを訪問したい」と語っていた。

 

私見だが、北方領土はわが国固有の領土ではあるが、実際には、約1万人のロシア人が住んでいる関係上、4島返還は難しいと思う。安倍総理は、かつての中曽根元総理と米・レーガン大統領との関係を目指していると思われるが、そうは問屋が降ろさない。

 

プライベーな事を書く。持病の双極性障害の躁状態が12月くらいから続いている。原因は今まで書いてきたの通りなのだが、治療薬のセレネースを1回2錠、朝、昼、晩と三回飲んでいる。

 

が、ピークは過ぎてはいるものの、まだまだ、気分の波は高い。主治医は、「あと1カ月、セレネースを服用しなさい」とメールで返事をよこした。この薬は苦しさを味わう。元凶の主に、目にもの見せてやりたい。

 

双極性障害患者は100人に1人かかるといわれている病気だが、いうまでもなく、その原因が解明されていない。理研の加藤忠史氏らが研究を行っているが、気分安定薬や、躁、うつの時に飲む、セレネースやパキシル(SSRI)を飲むぐらいが精一杯。特効薬は見つかっていない。

 

詳しくは自著『双極性障害と闘うー患者として、新聞記者として』(無明舎出版)に書いてある。約3年前に書いた本だが、重版まではいっていない。そこそこ売れてはいようではあるが。

 

ドクターストップがかかっているので、次作の取材ができていない.。編集長の仕事のみで手いっぱい。本当は働くな、と主治医が言っているのだが、嘘をついて編集の仕事をしています(笑)。

 


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東京五輪マラソンで銅メダルを獲得した円谷幸吉(福島県須賀川市出身)が自ら命を絶ち、8日で50回忌となった。もうすっかり疲れ切ってしまって走れませんーー。遺書は円谷が命懸けで競技に挑んだ証しとして今に伝わる。

 

2度目の東京五輪が3年後に迫る中、中央大時代の旧友は改めて偉業を顕彰したいとの思いを強くしている。

 

「彼は決して孤独なランナーではなかった」。陸上自衛隊に籍を置きながら円谷が通った中央大で、円谷と机を並べた横浜市の神立修二さん(73)、さいたま市の高松常太郎さん(78)は、3人が納まった写真が掲載された50年前のスポーツ紙の切り抜きを今ももっている。

 

円谷は1963年4月に中央大経済学部二部に入学した。謙虚で穏やかな人柄は周囲をなごませたという。神立さん、高松さんには明るく、時には冗談を飛ばすなど快活な姿ばかりが印象に残っている、と話している。

 

円谷は1968年1月8日に東京都の自衛隊体育学校宿舎で自殺し、翌9日に発見された。一般的に9日が命日とされているが、遺族や地元の関係者は命を絶った8日を命日としている。8日は遺族が円谷の眠る須賀川市の十念寺を訪れ、墓前に手を合わせた。

 

円谷は我が郷土の偉人である。

 

本日も軽躁。セレネースを多めに飲んだ。いったい、いつになったら、フラットに戻るのだろう。ただでさえ、仕事等が忙しいのに。

 


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20日に就任するトランプ次期大統領。さまざまなメディアから状況を探っていますが、探れば探るほど訳が分からない。とりあえず、書店でトランプ関連の書籍を購入したが、読む暇がないのが現状。

 

一番頼りになる新聞を基に、トランプ氏の動きを書く。

 

トランプ氏は中国を「為替操作国」に指定する方針で、中国の対米輸出品への高関税導入も辞さない構えだ。国内雇用の確保が狙いだが、中国が対抗措置を取れば、米中の「貿易戦争」に発展する危険がはらむ。

 

中国の対米輸出品には日本が供給した部品も数多く使われており、日本にとっても対岸の火事ではない。

 

「通商協定を再交渉し、ダンピング輸出と為替操作をやめさせる。面白いことになる」。トランプ氏は米中西部を中心に回った「当選感謝ツアー」でこう力説した。手はじめとして、就任初日に中国の「為替操作国」指定を財務長官に指示する考えで、中国の指定は1994年以来となる。

 

これに対して、中国も警告する。「彼は本当に貿易戦争を引き起こすつもりなのか。中国共産党機関紙・人民日報系の環球時報は5日、海外の報道を引用する形でトランプ氏の発言や幹部人事を批判。米中の間で貿易戦争が起きれば「米国も大損失を被ることになる」と強く、強調した。

 

一方、トランプ氏の日本への影響を考えてみたい。トランプ氏は5日、ツイッターで、メキシコに新工場を建設するトヨタ自動車に対し、「米国に建設しろ。さもなくば多額の関税を支払え」と迫った。トランプ氏の批判を受けて、メキシコ工場新設撤回した米・フォード・モーターなどに続き、日本企業がどうとう標的になった形だ。

 

批判の矛先はトヨタ以外にも向かう可能性があり、国内の自動車各社は危機感を強めている。

 

トランプ氏はこれまでもツイッターで特定の国や企業をやり玉に挙げ、譲歩を引き出そうとしてきた。トランプ流の戦術と言えるが米大統領には強大な権限があり、単なる交渉術や脅しとは言い消えれない側面があると思う。

 

日本車、戦々恐々、と言ったところだ。それにしても、世界の警察官(オバマ大統領は否定したが)である、米国の最高権力者になるトランプ氏は、危険な感じがする。あえて私流に表現すると、トランプ氏は「薬物使用者」。読者も含めて、批判は甘んじて受ける。

 

私的なことだが、双極性障害の軽躁から抜け出せないでいる。主治医は、セレネース3ミリ2錠を朝、昼、晩の計3回服用する薬物治療を行っているのだが、まだまだ効き目が思わしくない。ふーー。

 


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政府は6日、韓国・釜山の日本総領事前に慰安婦を象徴する少女像が設置されたことに対する対抗措置として、駐韓大使と総領事への一時帰国の指示など4項目を実施すると発表した。既に韓国側に伝えた。

 

少女像の早急な撤去を含め、2015年12月の慰安婦問題に関する日韓合意の着実な履行を韓国側に要求していく方針だが、韓国世論が反発し、日韓関係をさらに悪化させる可能性もある。

 

菅官房長官が6日の記者会見で明らかにした。少女像を巡っては、政府内で「釜山だけでなく、各地で少女像が増えようとしている」(政府高官)との懸念が強まっており、日本の立場を明確に示さなければ、日韓合意の履行が進まないと判断したとみられる。

 

日韓合意は両政府が慰安婦問題の「最終的かつ不可逆的解決(当ブログでも再三書いた)」を確認し、岸田外務大臣がユン・ビョン・セ外務大臣と共同で発表した。

 

安倍総理は6日、バイデン米副大統領と電話で協議した。バイデン氏は「日韓合意を支持している」と発言。安倍総理は「日韓両政府が責任をもって実施していくことが重要」と述べた。

 

私には一人だけであるが、韓国人の知人がいる。彼は、日韓のわだかまりはあるものの、それは過去の事と言っている。韓国という国の国民性はあえて触れない。

 

現在、軽躁中。セレネースを1日3回2錠飲んでいる。諸々、仕事があるので、しわ寄せがきている。

 

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昨年末で解散したSMAPのメッセージが5日、ジャニーズ事務所の公式サイトで公開された。直筆メッセージは3日にファンクラブ会員限定サイトで公開されており、大きな反響を呼んでいた。

メッセージは、中居正広(44)木村拓哉(44)稲垣吾郎(43)草なぎ剛(42)香取慎吾(38)のメンバー5人それぞれが思いをつづっている。ファンクラブ会員限定サイトで公開された際には、「すごい泣いたよ、やっぱり大好き」「大切なことは直筆で言ってくれるんだ」などのファンの声が上がっていた。

 SMAPのメッセ―ジは下記の通り。

 ▼中居正広 お世話になりました…だね。“さよなら”ですね…。それじゃまたっ!だね…。

 ▼木村拓哉 みんなが居てくれたから、求めて、待ってくれてたから、やって来られた気がします。これからも、宜しくお願いします。

 ▼稲垣吾郎 今までSMAPを支え大切に想って下さり本当にありがとうございました。僕にとって今までもこれからも一番大切なものは、皆様です。感謝を込めて

 ▼草なぎ剛 今まで応援ありがとうございました。ツマラナイ時も、楽しい時も、皆さんと一緒です。これからも、よろしくお願いします。

 ▼香取慎吾 SMAPを応援してくれた皆様を SMAPを 愛してます ありがとう

 
以上、スポニチニュースから。
SMAPは国民的スターだっただけに、解散はどこか寂しい。けんか別れになったのか、そうでなかったのかは、良く分からない。ただ、ビートルズの解散の時のように、訴訟合戦になったわけではないので、救われる。
 
現在、軽躁中。仕事はしばらく控えた方が負い、と主治医は言っているが、どうしても出さないければならない原稿は譲れないところ。原因を作ったK氏が疎ましい。
 
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<首相年頭会見>「酉年解散」に言及 求心力高める狙いも

安倍晋三首相(中央)=三重県伊勢市で2017年1月4日午後1時20分

 

安倍晋三首相は4日に三重県伊勢市で行った年頭の記者会見で衆院解散・総選挙は「全く考えていない」と語る一方、今年と同じ酉(とり)年にあった郵政解散(2005年)などにあえて言及し、年内解散の可能性を示唆した。国内の政治状況や国際情勢を見極めながら、解散時期を探る年になることをうかがわせた。

首相は会見の冒頭で「本年は酉年だ。12年前、あの劇的な郵政解散があった」と述べ、05年に当時の小泉純一郎首相が郵政民営化を掲げ衆院を解散し、自民党が大勝した例に自ら言及した。

さらに24年前の酉年の1993年に宮沢内閣への不信任案可決を受け衆院が解散され、自民党が過半数割れで野党になった例にも触れ「55年体制が崩壊した歴史的な年だ」と振り返った。

 

また、48年前の69年を「佐藤(栄作)首相が沖縄返還で米国と合意し、解散・総選挙に打って出た年だ」と説明。「酉年はしばしば政治の大きな転換点となってきた」と強調した。衆院解散がなかった36年前の81年には触れなかった。

今年は夏に公明党が重視する東京都議選があり、与党内では、衆院解散は秋以降になるとの見方が広がっている。首相が過去の「酉年解散」にあえて言及したのは、年内解散を示唆して選挙準備が十分でない自民党の若手議員の引き締めを図るとともに、年初に解散権を誇示し、求心力を高める狙いもあるものとみられる。

一方、経済政策「アベノミクス」が失速しているとの指摘があるなか、首相はあえて、金融政策、財政政策、成長戦略の三本の矢を「撃ち続けていく」と強調した。衆院解散の判断においては、経済の行方も鍵を握るとみられている。

 

経済政策の大規模な変更を行わない考えを強調したのは「ぶれない」姿勢を示すことで政治的な指導力を強調する狙いがあったものとみられるが、政策の幅を自ら狭めることになる可能性もある。

 

政治家や官僚は額面通りの見解を述べない。例えば、「前向きに検討する」という言葉は、「検討するけど、実行しない」という意味だ。だから、安倍総理やその周辺にいる議員の発言はこれから注視すべきだろう。

 

私の読みでは、今年秋に解散、総選挙になると思う。安倍総理は、自民党の総裁として、任期が広がったので、長期政権を目指すつもりだと思う。総裁選では石破前地方創成相、岸田外務相の「ポスト安倍」に向けた動きが活発になっている。

 

 

 

第93回東京箱根間往復大学駅伝競走(関東学生陸上競技連盟主催、読売新聞社共催)は3日、神奈川県箱根町の芦ノ湖駐車場入り口から東京・大手町の読売新聞社前までの5区間、109・6キロで復路が行われ、往路を制した青山学院大が11時間4分10秒で、3年連続3度目の総合優勝。

 

 出雲全日本大学選抜駅伝、全日本大学駅伝に続く「大学駅伝3冠」も同時達成した。

 

 2位と33秒差でスタートした青学大は、8区の下田裕太(3年)が2年連続区間賞の快走を見せるなど、復路では一度もトップの座を譲らなかった。最優秀選手(金栗かなくり杯)には、6区で自身の持つ区間記録を8秒更新した日本体育大の秋山清仁(4年)が選ばれた。

 

残念ながら、母校の早稲田は総合3位。来年に期待しよう。



 


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