広報における写真の重要性

新聞や雑誌をみて目に飛び込んでくるのは、文字だけではありません。ぱっと流し読みをした場合に入ってくるのは、”見出し”と”写真”ではないでしょうか？

小さな文字で特長を長々と説明されているよりも、簡単な説明しか書かれていないが、特長が解り易い写真が掲載されていた方が、格段に訴求力が上の場合があります。

理想は、３本セット。

①自社や自社商品サービスと解る（特長含め）見出し

②詳細説明の記事

③関連した写真

が掲載されれば、説得力が増すばかりでなく、占有スペースも格段に広がります。

また写真の重要性が高いのは、何も新商品やサービスなどのリリース時に限ったことではありません。

業界動向などのまとめ記事などにも有効となります。

以前記者が業界まとめ記事を書こうとしていると知り、その分野で自社は弱く内容的には打ち出せなかったのですが、代わりに非常にマッチした写真だけ提供したことがありました。

結果、見出しと写真だけを見ると、如何にも自社が業界のトップに立って取り組んでいる様に見える記事となり、あくまでも結果論ですが良い記事になったこともあります。

この様に新商品やサービスなどは勿論ですが、まとめ記事などに入り込むためには、実際に使われている現場の写真や開発製造現場などの写真なども一度整理しておくと良いでしょう。急に○×△の写真が欲しいと言われても準備は出来ませんが、用意できたところが優位になる可能性があります。

また新任記者などに会社や製品などのレクチャーをする場合にも、口頭や文字だけではなく写真が多い方がより理解力が増します。

加えて取材依頼を出す場合にも、写真は効果を発揮します。特にテレビの場合は、内容もさることながらどの様な”絵”が撮れるかが大きなポイントとなりますので、最も写真の重要性が高いと言えます。

一度身の回りをチェックし、良い写真がないかを整理しては如何でしょうか？

またメディアに写真を紙焼きで送付する場合、説明文と写真がはぐれても良いように、裏に活字で名称や型式、固有名詞などの説明を貼っておくことをお勧めします。特に人の場合は、名前を間違えると大事になりますので要注意です。

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広報に固定観念はご法度

広報担当者がしてはならない事は幾つかありますが、その中でも重要なのは”固定観念”を持ってしまうことが挙げられます。確かに一貫した哲学なり、独自の拘りやポリシーを持って仕事をすることは大切なことです。しかし、その考え方に柔軟性を持つことや、”検証する”ということを怠ってしまうと、それはリスク要因にもなりかねません。

例えば競合や類似企業で何かトラブルがあった場合、「うちは大丈夫だろう、うちには関係ない」と思ってしまったらどうでしょうか？自身の知らないところで良からぬことが進行しており、気付いた時には手遅れと言うことになってしまいます。

また固定観念はリスク要因のみならず、成長や発展の阻害要因にもなります。よく聞くのが、

・うちは上場しているわけでもなければ大手でもないからニュースはない

・BtoB企業なので広報は関係ない　など

ニュースはないと思ってしまった時点で、その企業の広報活動は終わっていると言えます。つまり、他との差別化が出来ない、或いは自社は社会的存在意義がないということを認めたことになります。

また中小は大手に比べニュースはないと言うこともよく聞きます。しかし大手は規模が大きいことは強みですが、当然リスクも多く、また競争激化している業界でしのぎを削っているので差別化が図り難いという側面も持っています。つまり、中小の方が差別化を図り易い環境にあるとも言えるでしょう。

ニュース素材を発掘する苦労はどこも同じこと。大手だから楽、中小だからないということはありません。

固定観念を持ってしまった時点で、勝負は決まってしまいますのでご用心を！

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危機管理時に向けた広報部の取り組み

有事は突然訪れる場合が多い。勿論ゆっくりと表面化する場合も無くはないが、広報部門に情報が入った段階と考えると、やはり突然の場合が圧倒的に多いと言えるのだろう。

では突然訪れる有事に対し、広報部門として日頃から周囲に対しどう備えれば良いのだろうか。

まず管理職や従業員に対する啓発活動と、社内の情報収集力向上であろう。

まずは広報のメリットデメリットなどを含めた広報活動自体への理解を促すことと同時に、有事の際の対応の仕方如何についても十分に説明しておく必要があろう。有事の際にどんなに広報部が活躍したとしても、現場の協力なしには乗り越えられないのは明白な事実である。

また現場に対する日頃の取り組みとして重要なのが、情報収集力である。有事の際は、広報部も現場も当然のことであるが同じ会社であり、情報についても共通認識されていると思われてしまう。つまり現場から情報を吸い上げられていない場合、遅れた場合には、外部からは隠ぺい工作などと余計な疑念を抱かれてしまう。私は危機管理広報で最重要なのは、テクニック的なメディアへの発信力ではなく、現場からの情報収集力であると考えます。

そして有事の際に厄介なことは、なにもひっきりなしに電話等で攻撃してくるメディアだけではない。社内にも敵がいる場合もある。それは広報部門と経営者の見解に相違があった場合である。

社長と社員ではそもそも勝ち目がないばかりか、自身の評価も気になるという方もおられるだろうが、有事の際に苦言を呈することができるのも、広報部門でしかないのも事実。どんなに意見が割れても会社を守りたいと言う気持ちは同じな筈であるので、根気よく説得に注力して頂きたいものだ。

我々の様な立場の者がいれば、第三者的な視点での提案や説得などが出来ることもあり効果的であろう。私も何度かその様な場面に遭遇したことがあるが、やはり広報部門は身内であることもあり、社長らも甘えている面があるのではないかと思う。

とは言え、なかなかＰＲ会社を日頃から活用するのは難しい現状を考えると、日頃から危機管理広報事例などを使って、経営陣への啓発活動を行いシュミレーションを行っていくことが必要ではないかと考えます。

日頃の広報部の取り組みで有事の際の結果が決まると言っても過言ではないと言えます。


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