健康管理・増進、病気予防、抗加齢(若返り)、長寿、豊かさを探求 -384ページ目

超人ランナー・関家良一さんとご縁ができました。

昨晩のうれしいご報告です。
相互日記リンクしていただいているマラソンランナー・ランちゃんからお願いしたい
ことがあると連絡があり、町田でお会いしました。

ご一緒におられたのが、世界的な超人ランナー・関家さんでした。

関家さんはとんでもなくすっごーいランナー
昨年8月11日にはフジ系「トリビアの泉」では、郵便車と競争して日本橋から
215kmまで先行して走った姿にタモリさんが思わず涙されていました。

主な成績
2001年 9月 ギリシャ・スパルタスロン 25時間27分30秒で3位入賞
2002年 3月 台湾・東呉国際ウルトラマラソン、トラック24時間走
          日本及びアジア記録を更新(266.275km)
2002年 9月 ギリシャ・スパルタスロン 23時間47分54秒で優勝
2003年10月 オランダ・ウーデン24時間走世界選手権
          2位入賞及びロードのアジア記録を更新(267.223km)
2004年 7月 フジTV系・トリビアの泉で郵便局と競争し、215kmまで先行
2004年10月 チェコ共和国・ブルノ24時間走世界選手権
          優勝及びロード24時間走アジア記録を再更新(269.085km)
2005年 3月 台湾・東呉国際ウルトラマラソン24時間走で優勝(264.41km)

関家良一さんのウェブサイト

3月20日に関家さんが
「超ウルトラランナー関家良一が語る 私が走り続けられるいくつかの理由」
と題した講演をされるのを聞いていて参加申し込みをしていました。
この講演会の後半に「スポーツを楽しむためのウエルネス ケア」という内容で、
45分講演してほしいとのご依頼でした。
私の得意分野の一つなので、圧縮した内容にすることで快諾しました。

また、お世話になっているスポーツケアの達人・神田名倉 渡辺接骨院院長の
渡辺美之先生にフットケアを15分間お願いして3部構成に決まりました。

ランナーにとっては最高の内容になると思いますし、スポーツ愛好家から健康に
興味のある人まで聞き逃せない最善情報を提供いたします。

日 時:3月20日(日)13:00~16:00
場 所:相模原市JR橋本駅隣「ソレイユさがみ」
参加費:1,000円
参加申込み:個人情報保護のため、ランちゃんの日記の私書箱にメールしてください。

活水器の表示 東京都がノー

最近の東京都は国より消費者のための調査、警告、指導に積極的です。
今回は活水器が科学的根拠がないものだという情報です。
水道水は原水の汚染が進んでいますので、化学処理で浄化、塩素消毒しています。
水道水の現状をよく知っている水道局員は、そのまま飲む人は皆無だそうです。

私も水道水、ミネラルウオーター、浄水器などの内部事情を知っています。
水神話が生きている日本は、水後進国になっていて悪徳業者の天国になっています。
最も安全な水は逆浸透膜浄水装置で浄水した、生まれたてと同じ水です。
私は環境NPO日本水質協会事務局長・水の119番さんに直接取り付けていただいて
愛飲していますが、安全でとてもおいしくて、もう他の水は飲めませんので
重くても持ち歩いています。

私の最近の関連楽天日記
売れる水、1500億円市場に 出荷量10年で3倍
8.2%の井戸水が環境基準を超過 環境省まとめ

コメントされている冨永靖徳・御茶ノ水女子大大学院教授のだしているウェブサイト
正しい水の知識がわかる冨永研究室

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水がまろやかになる、湯あたりがよくなる、などをうたい文句に販売されている活水器について、東京都が「表示二科学的根拠が認められない」として5業者に改善を指導した。健康ブームやおいしい水への関心の高まりを背景に様々な商品が出ているが、都や消費生活センターは「科学的根拠があるかのような宣伝文句をうのみにしないで」と呼びかけている。

▼定義や基準のないまま浸透
現在、販売されている活水器には、
1.磁場の中に水を通す
2.水に遠赤外線を照射する
3.セラミックや鉱石などに水を通す
の3つのタイプがある。
「水のクラスター(結合体)を小さくする」「水がおいしくなる」などとして90年代から登場してきた。
浄水器は家庭用品品質表示法により、「水道水から残留塩素を除去する能力があるもの」と定義され、規格基準も定められている。だが、活水器には、こうした公的な定義や規格基準がなく、性能を検査する方法も確立していない。

東京都は、通販カタログやインターネットで、「水がまろやかになる」などの効果や性能を表示して販売されている活水器5商品について調査。昨年2月から今年1月にかけて、販売業者に表示の根拠についての説明を求め、提出されたデータを検証した。

5商品はいずれも磁気、遠赤外線、セラミックなどを使って、「水道水の大きなクラスターを切り離して小さくする」とうたっていた。だが現在、水のクラスターの大きさを測る方法はなく、業者のデータは客観的とは認められなかった。
また、「ご飯がふっくらおいしく炊ける」「コーヒーやお茶のうまみを引き出す」といった効果も、提出されたアンケート結果や食味実験は、回答数が少なかったり試験方法が不備だったりした。「湯あたりがよく体の芯からあたたまる」という表示の根拠が関係者1人のサーモグラフィー測定だけという例もあった。

▼科学的根拠認められず
都は、景品表示法に違反するおそれがあるとして、これらの商品を販売していた5業者に改善を指導。注意に従わない場合や、繰り返して違反を行うなど、悪質な場合は、業者名を公表することにしている。
また、インターネットなどの通信販売や訪問販売の関係業界団体に、販売業者が根拠を確認した上で、客観的事実に基づいた表示を行うよう、要請した。
都取引指導課は「活水器に限らず、一見、科学的根拠に基づいたかのような表示は多いが、消費者も業者の情報をうのみにせず、自ら情報収集をして判断することが大切」とアドバイスする。

▼冨永靖徳・御茶ノ水女子大大学院教授(化学物理)の話
水のクラスターとは、水の分子が水素結合で集合している状態で、数ピコ(1兆分の1)秒という非常に短い時間で生成と消滅を繰り返している。水の中に安定したクラスターというものが存在するわけではなく、大きさを評価することはできない。また、クラスターの大小が、水の味や性質を決めているという考え方は、間違いだ。

(出典:朝日新聞)

牛乳だけではカルシウム不足に 米研究

牛乳の消費量の多い国ほど骨粗鬆症が多いことは、
知識のある健康マニアは知っています。
私は、9年前に知るまで好んで牛乳を飲んでいましたが、
知って調べてからは避けています。
牛乳は牛の赤ちゃんの食べもので、乳糖を消化する酵素のラクターゼが
ほとんどない日本人の飲むものではありません。

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牛乳ばかりたくさん飲んでも、骨のじょうぶな子供には育たないという研究論文が7日、米医学誌ペディアトリックスの3月号に掲載された。乳製品以外にもカルシウムの多く含まれる食事をバランスよくとり、適度に運動することが重要だという。

ワシントンにある「責任ある医療を求める医師会(PCRM)」は、カルシウム摂取と骨の強度の関係を調べた37の研究内容をまとめた。その結果27の研究が、牛乳を飲む量を増やしても骨の強化にはつながらないと結論していることが分かったという。

このことから、研究を主導したPCRMのエイミー・ラヌー会長は「乳製品の摂取量を増やせば、子供や若者の骨の石灰化が進むと主張するような栄養ガイドラインは、現存データに裏付けされていない」と話している。

PCRMの報告は、牛乳1カップと同量のカルシウム摂取源としてほかに、カルシウム強化オレンジジュース1カップ、ゆでたケールまたはカブラ菜1カップ、インスタントのオートミール2パック、豆腐2/3カップ、ブロッコリー1カップと2/3、などを例として挙げ、牛乳だけでなく多種多様な食品からカルシウムを摂取するよう提唱している。

また一部の研究は、カルシウムの摂取量を増やすよりも、適度な運動を続ける方が、じょうぶな骨づくりには効果的だと指摘している。

一方、米政府はこれまで、健康な骨づくりのと骨粗鬆症(こつそしょうしょう)の予防を促進するため、1日あたりのカルシウム推奨摂取量を徐々に増やし、800―1300ミリグラムを主に乳製品から摂取するよう勧めてきた。

乳製品の摂取量は、米国児童の肥満増加とも関係しているとされている。米国の子供の食事の内、乳製品はエネルギー摂取量の18%、脂肪摂取量の25%を占めるとされる。

PCRMの論文についてコメンタリーを寄せているウィスコンシン大学マディソン校のフランク・グリーア教授は、児童の健康な骨づくりの理想的な方法は、しっかり運動することと1日最大1300ミリグラムのカルシウムを摂取することだと指摘。乳製品の過剰摂取だけでは骨の強化につながらないという論文の結論を支持する一方で、最も簡単なカルシウム摂取法はやはり乳製品なので、ビタミンDも豊富な低脂肪の乳製品を勧めている。
(出典:CNN)

日本専門医認定制機構、対象学会を拡大し、各学会の“指導”に着手

インターネットのパワーは情報入手に関してはすばらしいものがあります。
そのパワーは日本特有の牛歩をも動かします。
このニュースは大歓迎です。
日本医学会は、年間10億円以上献金する日本最大の利益誘導団体です。
利益が誘導できなければ、献金などしないという経済原則を忘れてはいけません。
質の問われない専門医制度もあるそうで、速やかに退場してほしいものです。

的を射た病気予防策を実践していれば、極めて病気になりにくくなりますので、
治療はあまり要らなくなり、医療業界はとても困るようです。

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中間法人日本専門医認定制機構(以下、専門医機構)は、3月8日に開催した第4回社員総会において、加入要件の緩和を決めた。専門医制度を有する学会に広く加入を促した上で、各学会が実施する専門医制度の評価を行い、全体の質の向上と国民からの信頼獲得を目指す。

現在、専門医制度は各学会が独自に運営しており、受験要件、試験の質、合格基準、合格率、更新制度の有無などの点でばらつきが大きい。専門医機構はガイドラインとして「専門医に関する確認事項」を策定して、全体の質の底上げを図ってきた。しかし、対象とする学会の範囲が限られていた。

それは、「日本医学会に加盟」という参加条件があったためだ。日本医師会に置かれている日本医学会には98学会が加盟しており、このうち52学会が専門医機構に加入しているが、専門医制度を持ちながら同機構に加入していない学会が多数存在した。日本医学会は加入団体の増加を年に1学会と限っていることもあり、このままでは、未参加学会の問題を解決できなかった。また、このために、同機構が専門医制度の質向上のために活動を行っても、その影響範囲は専門医制度全体の一部に限られていた。今回、対象を拡大したことで、今後は、専門医制度を持つ未加入団体に広く加入を呼びかける。

参加学会に対し、専門医制度の質向上のための働きかけも強化する。専門医機構の専門医制度評価委員会で、「試験合格基準が明示されているか」「指導マニュアルが整備されているか」など約100項目のアンケートを実施。これに基づいて各学会の専門医制度に関して採点と評価を行う。さらに、こうした項目のうち重要と考えられる点を満たしていない団体には、制度の改善を求めていく。

従来の52団体を対象にしたアンケートでは、「研修責任者の役割が明確である」と回答したのは22学会、「指導マニュアルが整備されている」としたのが15学会であるなど、専門医制度の質の担保が不十分であることが明らかだった。また、「必要専門医数を定めている」という項目に関しては、実施している学会は皆無だった。

専門医機構では、各学会が全国で必要な専門医数を算定することは不可欠であると認識しており、企画・調査委員会が、加入学会に対し「専門医の必要数とその算定根拠」についてアンケートを実施する予定だ。また、各学会が専門医に対する罰則規定を設けることを必須とすることも決めた。

日本専門医認定制機構から日本専門医「評価」機構への名称変更も提案されたが、継続審議となった。加入学会の専門医制度に関する評価と指導を強めるという趣旨から、理事会から「評価機構」への名称変更が提案されたものだが、加盟団体から「将来は専門医の認定そのものを機構が担っていくべきで、むしろ日本専門医認定機構と“制”を取るべき」といった声が多く出され、次回の理事会で再度議論することとなった。(出典:日経メディカル)

「良質な開業医」育てよう 家庭医療学会が認定制度

歓迎される家庭医ができることになりました。
専門医のような認定制度は、学会に出席していれば認定されるような質より量の
専門医もあるそうで、本当に良質な家庭医なのかは実績がでてこないと
判断はできないと思います。
日本家庭医療学会が本気で、様々な障害を乗り越えていく覚悟が求められていると
思います。

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良質な診療ができる「町のお医者さん」を育てよう
日本家庭医療学会(1100人)は、患者の家庭環境をふまえて病気やけがの初期診療ができる若手医師を「家庭医」として認定する。
医学関係の学会の認定医や専門医制度は専門分野に特化したものが多く、初期診療では整備が遅れていた。
同学会は家庭医の先進国・英国の学会と連携し、高い診療レベルをもつ家庭医を根付かせたい考えだ。

家庭医は、患者にとっていわば、医療の窓口になる存在。診察に際して患者の性格や家族、地域とのかかわりを考えることが求められる。例えば風邪の患者でも、介護する家族がいてうつすのを心配しているか、そうでないのか、といった環境の違いで説明がおのずと異なるからだ。

認定は、開業をめざす医師が中心で、学会の研修の後に試験をして判断する。研修内容は北海道室蘭市の医療法人社団カレスアライアンスが全国に先駆けて96年に作った北海道家庭医療学センターを手本にする予定だ。

同センターの研修は4年間。内科や外科、小児科などで各1~6カ月学び、診療所でも研修。患者とのやりとりをビデオに撮って指導医の助言を受けたり、病気を題材にした映画を見て登場人物の気持ちをくんだりする。さらに各地の診療所に出て地域との交流、経営などの経験も積む。

試験では
(1)模擬患者の診察
(2)後輩への指導ぶり
(3)家庭医への熱意をはかる論文
などで適性をみる。
合格後も数年ごとに試験をしてレベル維持を図る。1回目は今夏にも実施する予定で、同センターなどで研修中の10人前後が受ける見込み。

家庭医は、欧米やマレーシアなどで専門分野として確立している。日本では同センターなど数カ所で研修しているが、内容にばらつきが生じるため、学会は統一の資格を作ることにした。

認定を受けても診療報酬に反映されないが、患者の医師選びの判断材料になり、医師側の意欲につながる。

医学関係の学会が設けている専門医制度などには、その基準が甘いといった批判もある。同学会が英国の学会と連携する理由には、認定がお手盛りになるのを避けることもあるという。
(出典:朝日新聞)

国民生活動向調査 健康食品等をめぐる主婦の意識と行動

不況であっても、健康食品は売れているようです。
少子高齢化で、健康増進に気がついた人が、マスコミ情報を中心に
飛び付いているからでしょう。
マスコミに取り上げられたCoQ10、αリポ酸などは、品切れしているようです。

東京都は、市販されているサプリメントの30%から薬物が検出された
と発表をしています。
法整備が遅れている日本は不誠実企業の天国のようです。
企業の広告宣伝に惑わされない識別力が必要ですね。

お互いに賢くなりましょう。

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●実施の理由
国民生活センターは、2004年10月~11月、全国の大都市に居住する主婦を対象とした「国民生活動向調査」を実施した。
この調査は、消費者相談の多い事柄や社会問題となっている事象を特定テーマとして取り上げると同時に、消費者をとりまく環境や消費者意識の変化をとらえるために、1971年以降、ほぼ同一の項目を毎年、調査している。

今回の特定テーマは、[健康食品をめぐる主婦の意識と行動]である。国民生活センターと全国の消費生活センターに寄せられた健康食品にかかわる相談は、2003年度は16,865件あり、食料品全体の相談に占める割合は6割を超えている。
加えて、前回に引き続き、最近の消費者問題の中から「架空請求」についても調査した。

●結果の概要
1.健康食品をめぐる主婦の意識と行動
  ・気になる健康情報は、半数近くが生活習慣病と答え、肥満、老化が続く。
  ・7割近くは「健康食品」の使用経験があり、4分の1が「ほとんど毎日使用」している。
  ・「健康食品」購入の「勧誘を受けた経験がある」は7割強。
  ・使用して「体の調子が悪くなった」人もいる(1.5%)。
  ・年齢が高いほど購入費用も高くなる。60代の1割強は、月に1万円以上購入している。
  ・事業者へ望むことは「安全性の確保」が8割、「安全性に問題があった時の迅速な情報提供・回収」が5割を超えている。

2.商品やサービスへの不満・被害等〈時系列テーマ〉
  ・「商品やサービスに対する不満・被害あり」は4割強。
  ・消費生活センターに取り組んでほしい業務は「苦情や相談への対応の充実」が7割を占め始めて1位となった。
  ・「個人情報の保護に関する法律」の周知度は14.7%。

第35回 国民生活動向調査<概要>

自殺に追い込まれる日本人

とても悲しく、辛い情報です。
死んだらすべてが終わります。
たった一度の人生を自ら終りにするには、深刻な理由があることはわかりますが、死んだらすべてが終わりです。
死ぬほど辛くても生きていれば何とかなります。
私の私書箱にメールしてください。
お役に立てると信じています。

私の関連楽天日記
自殺死亡数、2003年は3万2000人超え過去最悪に 4、5月が特に危険

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「男女4人が集団自殺、車内に練炭」「介護疲れ?88歳女性と二男が死亡」「マンションで母子飛び降り」。
2月の新聞記事に並んだ自殺。
これらのニュースがほんの10日ぐらいの間に相次いで報道された。
ここ数年、日本での自殺者は増加の一途をたどり、一昨年の調査では1年間で
3万4427人と史上最悪の記録を更新。
全国のどこかで毎日100人近い人が自殺するという異常事態だ。

▼先進国の中で最多
自殺者3万人は交通事故による死亡者の数倍。自殺は交通事故より身近な「死」なのである。国際的に見ても、日本の自殺率が先進国でトップクラスであることがWHOの調査で明らかになっている。

昨年の9月に行われたこの調査は、データが入手可能な99カ国を対象に比較したもので、人口10万人あたりの自殺者数を比率に換算。
世界全体で最も多かったのはリトアニア(44.7人)で2位がロシア(38.7人)だが、日本は第10位に位置している。

旧ソ連・東欧圏を除く主要先進国で比較すると、日本(24.1人)は、アメリカ(10.4人)、ドイツ(13.5人)、フランス(17.5人)と比べてかなり高い。6年連続して、先進国の中で日本人の自殺者が最多となった結果に対しては、海外には自殺が重い罪とみなされるカトリックの国々に比べ、「腹切り」の伝統があり自殺に寛容な文化的土壌が、日本人の自殺を増やしていると分析する学者もいる。

▼働き盛りの男性の自殺が急増
そんな伝統が現代にも息づいているかは疑問だが、昨今、自殺者が増加した原因は複雑だ。リストラに遭い生活苦のために自殺する中高年、働き盛りの過労男性、うつ病患者、そして若い人たちの集団自殺…。中でも警察庁生活安全局が調査した2003年のデータで目立ったのは、働き盛りの自殺だった。30代、40代の自殺者は前年よりそれぞれ17%、12.1%増加し、ほかの年代と比較して増加のペースがもっとも速いことが分かっている。

働き盛りの男性の場合、仕事が原因で精神障害を起こし自殺に追い込まれているケースが多いようだ。厚生労働省の調査によると、2002年度に労災認定を受けた人のうち、仕事のストレスが原因で自殺した人の半分が、月100時間以上の残業をしていたという。

この異常事態を防ぐために、国を挙げての対策と企業による労務管理が求められるが、何より、サラリーマンは自分で健康管理をすることが一番の防止策だ。ほとんどの人が自殺する前にうつ状態になるため、うつの症状が現れたら早急に精神科の相談を受けることが必要だ。うつ状態でも体の不調と勝手に判断するケースが多い。

うつは主にストレスが原因でだれもがかかりうる「心の風邪」のようなもの。適切な治療をすれば治る病気だが、深刻な事態にならないためにも日ごろのストレスは上手に発散していこう。

生活習慣病予防の観点からごはん食の利点を評価

日本人にとって世界一の健康・長寿食は伝統的な日本食で、世界中が評価
しています。

戦後復興の吉田内閣が、大量に余った小麦を日本人にパン食・欧米食として
餌付けするアメリカの戦略を受け入れて、ウソで固めた栄養教育をして洗脳、
見事に成功、永久にアメリカから食料を買い続けないと生きていけなくされました。
当時、欧米食はよい食事だと信じられていましたが、77年に不健康食だと
アメリカ自身が解明
して一生懸命変える努力をしてきましたが、ジャンク
フードメーカーなど
の強烈な経済力からなかなか浸透していません。
日本も同じようです。

健康意識が高い人には常識のことを医師が高い関心で学んでいるというところに
大きな問題があると気がつかないといけません。
医師は予防、健康は専門ではないので、健康意識が高く正しい知識を持っている
私達より知識がないのは不思議ではありません。

戦前から戦後、年間1人150kg食べていたお米は、今では60kg食べないほど
ごはん食を捨てさり、生活習慣病でボロボロになっています。

身土不二という、住んでいる地域の食物を食べるという生物の大原則を守っていない
のは人類だけで、わずか数十年で、欧米食、コンビニ食と一番大きく食生活を変えた
愚かな人類は私達日本人です。

私達日本人は何を食べたらよいかは、私達の遺伝子に刻み込まれています。
間違った食生活に悲鳴をあげている証拠は、ほとんどの人が生活習慣病を患って、
一生治療しながら亡くなっていることです。

あなたの身体は食べているものから創られていることを
忘れないでください。


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一般男性の6割、女性の4割が耐糖能異常
食の提言
あぶないコンビニ食

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「生活習慣病の予防─ごはん食を見直す」と題して、臨床医家を対象に伝統的な食習慣の意義を解説する日経メディカル臨床医学セミナーが昨年12月から今年2月にかけて名古屋、広島で開催された。 
日常診療での栄養指導の機会が増えている状況を反映して、会場の臨床医から質問が相次ぐなど、高い関心を呼んだ。

セミナーでは、食習慣と密接な関係があり、生活の質の低下をもたらす恐れのある代表的な生活習慣病として、高血圧、高脂血症、糖尿病を取り上げ、マルチプルリスクファクター症候群(メタボリックシンドローム)の危険性を示しながら、これら疾病の治療、予防における食習慣の意義・役割について講演が行われた。
 
東京大学大学院医学系研究科内科学教授の藤田敏郎氏は、「高血圧を予防する食習慣」について講演した。

「高血圧人口は全国で約3800万人と推計され、国民の4人に1人に相当する。高血圧は遺伝要因とともに食事、運動などの環境要因が大きく影響する。例えば、塩分摂取量が多いわが国では、減塩が最も重要な非薬物療法と考えられる。減塩については、昨年のJSH2004で、塩分摂取目標値が7グラム/日から6グラム/日に引き下げられている」。

「予防の観点から減塩対策とともに肥満対策が重要となる。高カロリー食、高脂肪食により、日本でも肥満を伴う高血圧が急増しているが、こうした患者では耐糖能異常や脂質代謝異常を合併しやすい。これら危険因子の重複は、メタボリックシンドロームと呼ばれ、動脈硬化の発症や心血管イベントの発症を相乗的に増加させる。脂質摂取比率の多い食習慣を見直す観点から、日本の伝統食を再評価することが重要である」。

「高脂血症を予防する食習慣」をテーマに講演した東京慈恵会医科大学内科学教授の多田紀夫氏は、メタボリックシンドロームが近年先進国を中心に増加の様相を見せていることに懸念を示した。

「メタボリックシンドロームに対する治療は、世界的にみても、肥満、体重増加を一義的とした食生活、運動習慣などの生活改善療法が主流となっている。脂質代謝異常是正のための食事療法では、総摂取エネルギーの適正化に加え、炭水化物や脂質の質の管理も重要である。そのためには、飽和脂肪酸摂取から不飽和脂肪酸摂取への交換、トランス型脂肪酸摂取の回避のほか、果糖などの単糖類やショ糖などのニ糖類摂取から、グリセミックインデックスがより低い米飯などのデンプン類や食物繊維摂取への交換が望まれる」。
 
東京医科大学内科学第三講座主任教授の小田原雅人氏は、糖尿病の罹患者が全世界で増加し続けて“疫病化”している現状を踏まえ、「糖尿病を予防する食習慣」と題して講演した。

「糖尿病罹患者は、食事の西洋化と生活の都市化を背景にわが国でも顕著に増加しており、1955年以降、患者数は20倍以上になっていると考えられる。もともと日本人のインスリン分泌能力は欧米の白人と比べて低いことがわかっており、初期のインスリン分泌の立ち上がりが悪くなることが糖尿病発症に関係するとみられている」。

「欧米型の食生活による糖質摂取量の低下と動物性脂肪摂取量の増加は、糖尿病罹患者の増加傾向と相関している。米飯はパン食に比べてグリセミックインデックスが低く、摂取カロリー量が同じでも血糖の上昇が緩やかであり、ごはんや和食の良さを見直して食生活の改善を行うことが、糖尿病をはじめとした生活習慣病の予防のために必要である」。

セミナーは、愛知県、広島県、大阪府の各医師会と日経メディカル開発の共催、日本医師会の後援、社団法人米穀安定供給確保支援機構の協賛を得ている。

(出典:日経メディカル)

インフルエンザ猛威、3月も 15都県で最高レベル警報

インフルエンザが流行らないような予想がありましたが、2月後半くらいから猛威を振るっているようです。

3月1日、国立感染症研究所は、「インフルエンザの流行が全国規模に発展した」と発表しました。
全国に584ある保健所管轄地域のうち、ほぼ6割の338地域がインフルエンザの警報レベルに達したそうです。
関東地方は特に患者数が多く、全136地域のうち86%にあたる117地域が警報レベルに達し、
最も発病者が多い地域は埼玉県で、1医療機関あたり60.6人がインフルエンザで受診したそうです。
東京都の医療機関からの患者報告数は7713人で、1医療機関当たり43.33人になり、ここ10年で2番目に多いそうです。

※警報とは大きな流行の発生・継続が疑われることを意味しています。
インフルエンザの医療機関当たりの患者数が30人を超えると発せられ、その後10人以上だと警報を維持します。

初期に十分なケアをすれば短期間で治ります。
また、免疫力が高ければかかりませんので、私には無縁です。

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3月になったのに、インフルエンザが猛威をふるっている。保健所への患者報告をもとに厚生労働省がまとめる流行レベルマップでは1日現在、東京や大阪、愛知、福岡、京都など44都道府県で警報、残る3県でも注意報が出されている。中でも東京、愛知、福岡など関東や九州を中心に15都県では3段階のうち最も高いレベルの警報だ。流行の主役は、ここ数年のA香港型とは違うB型。専門家は「月内は流行が続く可能性がある」と話している。

国立感染症研究所(東京)のまとめでは、2月末までに全国から集まった1200余りのウイルスの約6割がB型。「これほど多くのB型が現れるシーズンは初めてだろう」と同研究所感染症情報センターの安井良則主任研究官。「B型は春先までだらだら流行する傾向がある」と指摘する。

専門家によると、B型も基本的に、予防や治療法はA香港型と同じ。熱が出たら早めの病院受診が必要だ。インフルエンザは感染力が強く、熱が下がってもウイルスが残っているので、学校や職場への復帰は慎重にした方がいいようだ。

B型とA型の違いなどについて、インフルエンザに詳しい奥野良信・大阪府立公衆衛生研究所感染症部長に聞いた。

――症状の違いは?
B型は下痢をしたり、子どもに筋肉痛が出たりするが、区別できるほどの違いはない。重症化するのは、A香港型の方が多い傾向がある。

――薬の効果は?
アマンタジンという薬はA型にしか効かない。オセルタミビル(商品名タミフル)の場合、両方に有効とされるが、現場の医師からは「B型だと効きが悪い」という声も聞く。検証が必要だ。

――ワクチンの効き目は?
今のワクチンはB型にも対応している。A型に比べて抗体ができにくいとも言われるが、一概には言えない。

――1度かかれば大丈夫か?
1シーズンに2回かかる人もいる。A型に比べ、むしろ感染しても免疫がつきにくい印象がある。

――脳症の心配は?
過去に脳症の患者から分離されたウイルスのほとんどはA香港型。しかし、B型で脳症になった患者もいる。

(出典:朝日新聞)

健康食品:あまりに多い「ニセ情報」、栄養専門家が協会設立

今年に入ってからサラリーマン時代の先輩が次々と亡くなりました。
享年は61~67歳、60代前半が多く、ほとんどガンでした。
先月中旬は、かつての取引先のバイク店社長が65歳で亡くなりました。
動脈瘤破裂で、前日まで元気に働いていたそうです。
そして、3月1日、後輩だった50歳の男性が1月上旬に亡くなっていた
ことを知りました。
ご冥福を心からお祈りいたします。
そんなことから、今日の日記はいつも以上に核心に迫りたいと思います。

現代食は身体と心に対してあまりにも理想とはかけ離れた不健康食だと
しっかり認識している人はあまりいません。
数え切れないほど健康関連セミナーにでましたが、食・栄養専門家も
あまり変わらないと感じました。
医療が進歩しても、健康が大ブームでも、ほとんどの方は生活習慣病を患って
一生治療しながら亡くなる傾向が悪くなる一方の最大原因だと
しっかり理解している方もあまりいません。
先進国で唯一、人生にとって最も大切な健康教育を義務教育していない
「不作為の罪」が表面化して久しいですが、行政の動きは牛歩以下です。

一例として、
2月28日朝日新聞夕刊トップ記事を見て、驚愕しました。
長嶋茂雄氏、復帰はいつ?という見出しで、食生活が2つ書かれていました。
1.最近は午前6時に起床し、7時からパン、オムレツにコーヒーなどの朝食をとる。
2.今冬、大リーグ、ヤンキースの松井秀喜選手(30)と2度食事した。
  一緒にステーキを平らげた、という。

長嶋さんは、健康にとても気を使っていても脳梗塞になり、日本のトップ医療機関で
治療、リハビリ、指導を受けていて、この食生活はとても信じられません。
これが日本の現状です。この意味のわからない方は調べてみてください。

私達の身体は食べたものから創られています。
身土不二という、住んでいる地域の食物を食べるという生物の大原則を守っていないのは人類だけで、わずか数十年で一番食生活を変えた人類は私達日本人です。
アメリカは、戦後過剰に余った小麦を敗戦国民日本人に餌付けして、永久に食料を買わせるために、巧みに洗脳してパン食を餌付け、見事に成功させました。
飽食から放食になり、今や崩食時代だと気づく時です。


日本以外の先進国の健康政策の原典
食生活の改善

老化現象やガン、脳卒中、心臓病などの生活習慣病は、身体が活性酸素との戦いに
敗れた結果である。(発掘!あるある大辞典第5巻)と明確に解明されています。
健康オンチでいると、例外なく、50歳前に活性酸素との戦いに敗れます。
21世紀は的を射た健康対策を実践していかないと、必ず生活習慣病になることは、
数々のデータが教えてくれています。
病気を予防して寿命を引き延ばす鍵は、
「体内の抗酸化物の正常な濃度とバランスを保つ」という簡単なこと
食品だけでは十分な量の抗酸化物を摂れないので、サプリメントが重要と、
『抗酸化の父』といわれる抗酸化物研究の世界トップ科学者レスター・パッカー博士
が明言しています。

健康と不健康、長寿と短命、違いを創るのは、あなた自身

21世紀は健康を保つために質のよいサプリメントは必須の時代になりましたが、
法整備が遅れているので、不誠実企業の天国になっています。
そして、私達の知識がないためにサプリメントによる事故も多発しています。
東京都は、市販されているサプリメントの30%から薬物が検出されたと発表しています。
企業の広告宣伝に惑わされない識別力をつけないと、健康になることはできず、
お金の無駄遣いになるだけでなく、不健康にされてしまいます。
サプリメントの規格がないに等しい野放し状態の日本で、
効果があって安全・安心な本当によいものを選ぶのは簡単ではありません。

最終的な選択ポイントは、信頼できる第三者機関の評価を調べることです。
一般的にどこの会社も販売業者も『自分のところが一番だ』といいます。
著名な研究機関の評価、専門家の支持、公的機関の採用、客観的な書籍、
最高のものへのこだわりが最も強い一流スポーツ選手の支持などを調べるとよいでしょう。
試して血液が入れ替わる4ヶ月経っても変化のないものは質的には劣るものです。
本当によいものは1ヶ月もかからずに変化があります。

21世紀は『自分の健康は自分で責任を持つ』『自分の健康は自分で創る』ことに
気がつく時代だと思います。

ひとつのうれしい動きがでてきました。
すばらしい成果がでることを心から期待します。

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◆健康食品:あまりに多い「ニセ情報」、栄養専門家が協会設立
▼正しい判断材料発信
健康食品に関する適切な情報を消費者に提供しようと、「栄養情報担当者(NR)」の資格を持つ薬剤師や栄養士、医師らが「NR協会」を設立した。消費者が誤った健康情報に振り回されないよう、行政や食品メーカーとは異なる中立的な専門家集団として、アドバイスしていく。

健康食品の最新情報を掲載したホームページを近く開設する。機関誌も年4回発行し、消費者が健康食品を摂取したり選択する際の判断材料にしてもらう。健康食品に関する相談室や市民講座を開いたり、被害情報などに関する調査研究にも取り組む。

NRは国立健康・栄養研究所が認定する健康・栄養食品の専門家。医師や薬剤師、栄養士、保健師ら専門教育を受けた人が、栄養学や食品表示、生活習慣病などに関する講習と試験を受けて認定される。昨年6月に1期生422人が誕生した。

誤った情報による健康被害が多いことから、1期生の有志約200人が協会設立を進めていた。最近の被害としては、「にがり」の過剰摂取で急性マグネシウム中毒になったり、ハーブの抽出エキス入り健康食品を服用して肝機能障害を起こした事例がある。いずれも「ダイエットに効く」などと宣伝されていた。

副理事長に就任した永里敦さんは「健康食品の過剰摂取などで体調を崩す人も目立つ。消費者に身近な専門家として、本当に健康維持に役立つ情報を提供していきたい」と話している。

(出典:毎日新聞)