龍のひげのブログ
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恐るべき日航機123便事件の真相2

ということで、ということで、何と言うべきか、言わざるべきなのか、前回の記事で日航機123便墜落事故は、DS(ディープステイト)の超国家的な世界戦略に必要なイベントとして計画、実施されたものであろうと述べたものであるが、そのような見解に対してあまりにも突飛すぎるとか、腑に落ちないという感想を持つ人も一定数は存在するのであろう。それはそれで受け止め方、見方は人それぞれで様々であろうが、そのような社会通念上の共有された常識的な物の見方、考え方に遮られて真実を見る目をほとんどの大衆は持てないということがそもそものDSの基本的な戦略であると言えるものである。ともかくも、さらに私がこれから述べようとしていることは、核心を突き過ぎているであろうと思われることから、これからの自分の身の安全の心配をしなければならないのではないかと正直な所、逡巡しているものである。

しかし色々と思うところがあって、人さまから評価されたいとか、承認欲求というような気持ちは私にはほとんどないが、元CA凛子さんにしても作家の青山透子さんもそうだが、女性が相当な覚悟で持って、日航機事故で亡くなった520人の慰霊のために、自らの命の危険も顧みずにライフワークとして真実の追及に取り組んでいる姿を見ると、一体、日本の男は何をしているのであろうと心の底から情けない気持ちになってしまうのである。森永卓郎氏は男だが、自らの死期を悟って遺書として真実追及の書籍を残したという特殊ケースである。不要な悪口かもしれないが、男があまりにも不甲斐ないというのか、私などより何百倍も何千倍も頭が良くて、眼力が優れている男は世の中には無数にいるのであろうが、していることといえば、知名度の高さをフルに活用して、自分の個人的な利益追求や既得権益を守るための屁理屈、欺瞞に過ぎないものを公共の利益であるかのように声高に主張したり、攻撃したり、感情的に誰かを論破して見せて承認欲求を満たすような見世物行為で慢心しているだけで、そこには精神的な幼児性しか感じ取れないものである。別に女の方が偉いとか言ったり、女性賛美をしている訳ではない。女性は家庭という狭いテリトリーの中では自我を守るために誰かを激しく詰ったり、欺瞞に終始することはあるのだろうが、日本の著名な男はそれを開かれた社会的に目立つ舞台で披露しているだけのようで、またそういう類のものばかりで、見ていて本当にげんなりさせられるのである。これでは日本の国力が凋落していくのも当然のことである。だから私が日本の男を代表して何か言わなければならないということになるのだ。

ということで話しを元に戻すと、危険な話しであるが、日航機123便事故というか事件の真の目的は何なのかということである。イベントだと言われて腑に落ちなくとも、真の目的が理解できれば話しは変わってくると思われる。先ずDSがある国家を操縦する手法は、政治家などの要人の弱みを握って脅すことだと思われる。

書いていてちょっと怖くなってきたので、今近くのローソンに行って、缶ビールのアサヒ、ザ・ビタリスト500mlとエビス500ml各1本ずつ買ってきて飲みながら書いている。情けない話しだが、このような危険な話しを酔わずにすることは難しい。

それで何だったか、そうだ、政治家の弱みを握ると言っても、日本の国会議員は何百人もいるのである。何百人も調査することは出来ないし、仮にその内の何人かを調査して、脱税やら裏金、或いはジェフリー・エプスタイン事件の幼児売春のような弱みを握れたとしても、その次の選挙で落選してしまえばそれで終わりなのである。そういうことなのだ。私が言わんとしていることがお分かりであろうか。賢い人は分かるであろう。そう、その通りのことで、要するに日航機123便墜落のようなイベントを、つまりは極悪非道な大犯罪を、日本が国家的に政治や警察、自衛隊、マスコミ、官僚などの全ての管理者層がDSの計画、指示に従って結託して実行したり、隠蔽させられることになるとそれはどういう意味を持つのかということである。言うまでもないことだが、日本という国家がひとまとめにして、一つの塊として弱みを握られたということで、それ以降は日本はもう絶対に、100%完全無欠にDSに逆らえないということである。そしてそれが1985年以降の今日にまで至る日本の姿なのである。よって今もその状態が継続しているということなのだ。これがどれほど恐ろしい事態かわかるであろう。日本という国は敗戦による外圧とか、そういうことではなくて、1985年の日航機123便墜落事件で内側からこの国家犯罪に全体が手を染めることで、国家存立に必要な最低限の倫理や正義を喪失することによって、日本という国家はその時点で無きに等しいもの、0になったということなのだ。これはある意味では1945年の終戦よりも遙かに重い事実であり、カルマであり、十字架であると言えるであろう。私が酔わずにはおれない心境もご理解いただけたであろうか。私は年代に拘ってしまうが1945年に終戦を迎えて、その25年後の1970年11月25日に三島由紀夫が市ヶ谷駐屯地で自衛隊員に決起を呼び掛けた後に壮絶な自決を果たしている。その時の檄文を紹介すると以下の通りである。

生命尊重のみで、魂は死んでもよいのか。生命以上の価値なくして何の軍隊だ。今こそ我々は生命尊重以上の価値の所在を諸君の目に見せてやる。それは自由でも民主主義でもない。日本だ。我々の愛する歴史と伝統の国、日本だ。これを骨抜きにしてしまった憲法に身体をぶつけて死ぬ奴はいないのか。

この決死の三島の呼びかけに対して、市ヶ谷駐屯地の自衛隊員は激しいヤジで罵倒し、嘲笑したということである。そしてその三島自決の15年後の1985年に日航123便墜落の死者や生き残っている人々、子供に対しても命令とは言え、自衛隊員が何をしたのかということである。もちろん特殊部隊や別班であるとすれば一般的な自衛隊員ではなかろうが、同じようなものである。このことの意味を日本人の一人一人が、今、自分が生きていくだけで大変なことはよくわかるが、よく考えて、噛みしめていただきたいと願う。もう缶ビール2本1Lは飲み干した。日本酒に移っている。酔わずに、酔わずには言えない。男は弱い生き物である。でも卑怯者だけにはなりたくない。そういうことだ。

(吉川 玲)

TRONと日航機123便事故の関連について

ということで、日航123便事故(事件)の原因と背景についてなのであるが、先ず最初に、この事故が当時の日本のコンピュータOSのTRON(トロン)計画と関係しているのではないかと、つまり米国が日本の優れた技術力による画期的な製品の世界的な席巻を警戒し、妨害するために仕組まれたものではないかという見方がこれまで根強くあって、今も尚そのように見られることが消えていないことについて考察する必要がある。日航機123便にはトロン開発の技術者17人が搭乗していたことから、同機が狙われたという説もあるが、実際のところは松下電器産業グループの社員17人が搭乗していたがトロンとは何の関係もないということであり、直接的な因果関係はないと思われる。しかし80年代の時代背景として考えた時に、この日本のトロン計画というものは、少なくとも米国にとっては、国の命運を左右するほどの貿易障壁の火種として見做されていたことは事実であって、決して無視できる要因ではないと思われる。今からは想像できないかも知れないが、80年代の日本の経済力の勢いは物凄いものであったのだ。日本の世界における半導体シェアはトップで、50%を占めていたのである。経済大国の日本は、「ジャパンアズナンバーワン」などと言われ、欧米諸国が見習うべき研究対象であったのだ。日本の企業は世界一の金持ちであり、アメリカの精神的な象徴であったロックフェラー・センタービルを三菱地所が買収したり、ソニーがハリウッドの映画会社であるコロンビア・ピクチャーズを買収するような時代であった。アメリカ人の日常の生活の中にも日本製の電気製品が溢れていたことは、当時の有名なアメリカ小説である「アメリカン・サイコ」にも描かれていたことからもよくわかるものであった。要するにそのような時代にトロンという日本のコンピュータOSが標準的な規格として採用され、普及、定着することに対する米国の拒否反応や警戒感というものは、我々日本人の想像をはるかに上回るものであったと考えられる。それはトロンの開発者である坂村健氏の対談による発言を聞いていても、もちろん日航機123便の関連についてなどは一言も言及されていないが、トロンが開発段階で製品ができていないにもかかわらず、貿易摩擦だなどと日本のマスコミに決めつけられ煽り立てられて、風評被害を受けたと憤慨していることからも当時のアメリカの警戒感や日本政府への圧力がいかに強いものであったかということが想像できるというものである。それで結局、USTR(米通商代表部)がスーパー301条の対象品目にトロンを指定したりということから、日本の企業までもが怖がって警戒感を持つようになり、パソコンのOS分野からは撤退せざるを得なくなって、その後のマイクロソフトの全盛時代を迎えることになったのである。

ということで、日航機123便事故との関連を考える時に、多くの人は日本は実質的に米国の属国であり、どのような理不尽な政治要求であってもそれを甘んじて受け入れて消化し、耐え難きを耐え、2週間に1度の頻度で日米合同委員会も開かれていて、米軍からの内政干渉を受け入れているのだから、いくら何でもそこまでのことはあり得ないではないかと考えるのであろうが、政治と経済は異なるのである。政治がいかに子分や奴隷であっても、経済がご主人である宗主国を凌駕するという事態はあり得るのであって、それが80年代の日本の黄金時代なのである。また政治においても、今の時代よりまだ若干は日本の自主独立に向けての気概というものもあったと言えないのはないのであって、そういうことを総合的に考えた時に私は日航機123便墜落とトロンは、一つの時代背景として間接的な関連要因であったのではないかと考えるものである。またトロン計画だけでなく10日後には先進国首脳会議による円高ドル安へのプラザ合意というもがあったのだが、時代の節目というかアメリカにとっての飛躍となる転換点としてのイベントが必要であると計画された可能性はあると私は考えるものである。但しそれを米国政府や米軍が計画したのではなくて、首謀者はいわゆるDS(ディープ・ステイト)と呼ばれる超国家的な組織というか存在であろうということだ。DSは国家の背後でその国の政治や報道を操りながら、世界レベルでの国家間の富の配分を決定し、その操作によって選ばれたごく一部の者が莫大な富を獲得できる体制を長期的な視点で構築しているものである。実際に米国は日本とは正反対に1980年代後半から株価が急激に上昇し始め、今日にまで続く空前の好景気であり、まさに米国にとっての黄金時代なのである。しかしその米国も内部的に見れば貧困層は拡大しているし、明日に希望を失った人間が麻薬の乱用でゾンビになったような光景もフィラデルフィアのような都市では日常的な光景になっている。要するにごく一部の者だけが富を独占していることから、無気力な人間が増加し、分断が進み、内部崩壊に瀕しているという危機感からトランプ大統領が現れて、DSの支配を脱したアメリカファーストの偉大な国家を再構築しようと闘っていると見れるものである。日本という国も一見、分かり難いが本当はアメリカに従属している以上に、アメリカをも支配するDSに蹂躙されて、そのしもべのような存在に成り下がってしまっているのである。だから日航機123便墜落事故のような悲惨極まりないイベントが発生するのだと言える。1985年以降の日本の歩みをよく考えて頂きたい。40年前は日本人は企業戦士やエコノミック・アニマルなどと揶揄されるほどによく働き(もちろんそれが良いことなのかどうかは何とも言えないが)、日本全体に活力があったものだが、いつの間にか国の方針で訳の分からない祝日が作られたり、働き方改革とかで残業が禁止されたりというような規制などによって日本のGDPが低下するのも当然のことである。それらも結局はグローバリズムの中でのDSにとっての公平な労働環境のルールを押し付けられているだけのことだと考えられる。生産性の向上も画期的な技術革新もないのに休日を増やして労働時間を減らしても全体的に貧しくなる一方なのである。誰かに文句を言う元気もなくなり、ひきこもりも鬱病も増える。それで今や日本はまともな政治も報道も何もないゾンビのような国になってしまったのである。

しかし希望が全くないわけでもない。どういうことかと言えば、日航機123便墜落事故は1985年の出来事で、1945年の終戦から40年が経過していたが、今は2025年ということで日航機事故から40年、戦後80年である。80年周期説というものがあって、社会や文明において80年ごとに大きな変化や転換期が訪れるということで、実際に今年に入ったあたりから日本の株価も上昇し始めて、どういう訳か日経平均株価も高値を更新し続けている。元CA凛子さんのユーチューブ動画において元政府関係者の良心でボイスレコーダーの全文という真実が公開される事態になったこともこの80年周期説による必然的な事象として考えられなくもない。真実に光が当たり始めてきたのだ。TRONも再評価され始めている。全てはつながっているのである。世界は確かに良い方向に向かって歩み始めている。平気で嘘をつき続ける自民党やマスコミもいつかは罰せられる日が来るであろう。そして地獄の底に堕ちるであろう。そう信じて残された日々を生きていくことにしよう。

(吉川 玲)

際限なく情報空間を歪ませる自民党政権

ということで、前回の続きを述べようと思うのだが、その前に元CA凛子さんの「ボイスレコーダー極秘開示」のユーチューブ動画についてのコメントへのレスで、赤字部分の音声が入っていないから捏造であるなどというコメントが結構な数で見受けられることの「現象」について、私が感じるところの印象や、その背景についての分析の方がある意味でより重要だと思えるので、先にそちらについて記述することにする。そもそもボイスレコーダーの無音部分は、会話が途切れていたのではなくて、事故調査委員会や政府によって削除や継ぎ接ぎがなされていたものである。当初は全体を公表しない理由について、プライバシーを守るためだなどと説明されていたが、あのような乗員、乗客全員の生命が関わる緊迫した場面で呑気に家庭内のことや日航内部の誰かの不倫についての噂話でもされていたとでも言うのかということである。常識的に考えてあり得ないことで、政府や事故調査委員会にとって不都合で国民に知られたくない部分が消されていたことは否定しようのない事実である。それで1985年当時であればボイスレコーダーの記録媒体は磁気テープであったと思われるが、編集、改竄される前のマスターテープは、政府にとっては絶対に公開されてはならないいわば国家機密のような物なのだから、どこかの場所で厳重に保管されているか、或いは証拠隠滅で破棄されてしまっているかのどちらかなのであって、要するに今回公開されたボイスレコーダーの赤字部分が無音なのは当然のことなのである。赤字部分は流出したテキストデータである。仮にマスターテープが廃棄されていたとしても、テキストデータの原稿は改竄される前の全文が保存されていることは、普通に考えて当然のことである。なぜなら編集で消された音声部分の内容が国民だけでなく、年月の経過の中で政府関係者にとってもわからなくなってしまえば、追及されたり、説明を求められたりした時に矛盾や齟齬が生じてしまうからである。それゆえに厳密に言えば、今回のボイスレコーダーの動画における赤字部分が、捏造や創作であると難癖を付けられる余地が全くないと言えないことはない。しかし仮にそのような捏造や創作を無理やりはめ込んだものであれば、どうしてもそこには何らかの違和感や不自然さが生じるものである。誰がどのように受け取るかは、その人の勝手であるとも言えるが、今回のボイスレコーダー全文の公開内容については、健全で標準的な知性や感性の持ち主であれば、信憑性が極めて高いという以上に真実そのものであると確信するものであると言えよう。そもそも仮にそれが捏造や創作であるとするならば、そのような不謹慎そのものの520人もの死者に対する冒瀆行為をして一体、誰にどのような利益があるのかということと、横田基地管制塔との交信内容や横田基地への着陸寸前に入った段階で自衛隊の戦闘機と思われる相手から無線で「横田は危険です。ターンレフトして山に向かってください」と言われ、「このままでお願いします」と懇願しながらも、「2次被害が出るからターンレフトして山に向かってください。命令です。」というやり取りの緊迫した内容が捏造や創作であるなどとは、到底考えられないものである。結局何が言いたいのかと言えば、そのような真実そのものでしかあり得ないような重大な情報に対して、難癖を付けて捏造や創作であると決めつける意見が多数見受けられる現象が、きわめて不自然であって違和感しか感じられないということなのである。私が言いたいことがお分かりであろうか。要するに日航機123便、ボイスレコーダーの政府にとっての不都合な真実が消去されたことと同様に、SNS上で公開された真実の情報に誰かに難癖を付けさせて上書き消去させるような工作活動が、恐らくは自民党政府によって今も日常的に行われているであろうということである。それはこの日航機事故だけの話しではなくて、コロナワクチンに対する否定的な意見に対しても日常的に見受けられてきたものである。自民党政権は一方でSNS規制法案を作って自由で真実を求める言論を抑圧しながら、それと合わせて水面下でこのような難癖の工作活動も展開させていることはほぼ間違いのない事実なのである。そのために多額の金を、年間にして20億円とか30億円などと言われている官房報償費の一部を充当させているものである。官房報償費が合法的な政府予算であると言っても元々は我々国民の税金が原資となっているものである。これが私の言うところの自民党唯一性の深刻極まりない弊害なのである。自民党は金の力で真実や真実を求める声など消し去ったり、コントロールすることが出来ると考えていて、そのような活動を当たり前のように常態化させているのである。いや、そういうことしかしていないのが、そういう発想しか持ち合わせていない組織がザ・自民党であるということである。オールドメディアの論調もそのような金の力と記者クラブ制度の元での情報提供の制限などといった言わば飴と鞭でいかようにも方向づけることが出来るということである。我々国民は基本的にそういう現実をきちんと認識していなければ何らかの情報に接した時点で既に政府の都合の良い型にはめ込まれて、コントロールされ利用されているのだということを知らなければならない。そうでなければ最終的に自分や自分にとっての大切な人の命も守れないということである。とにかくも我々国民の選択肢は真実を消し去らせさせるのか、自民党自体を消去させるのかの二択でしかない。自民党の唯一性は不滅であっても、それを徐々に弱めて相対的に消去の方向に向かわせることは不可能ではないはずだ。そしてそれが日本にとっての新しい時代の幕開けであり、日本国民が安心して生活できる政治体制への第一歩であると思われる。一朝一夕にはいかないであろうが、百年掛かるのか千年掛かるのかわからないが、ローマは一日にして成らずだ。国を変えるには国民が自分のことだけを、自分の利益だけを考えていたのでは絶対に無理なのである。

(吉川 玲)

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