コロナ騒動がはじまってから、日々平穏で何も変わらずに生活している人は少ないかと思います。自粛とか自宅待機とか飲食店の時短などはなくなりましたが、未だにみんなマスクをしていますし、未だにワクチン接種が進められています。
何も無く平和に暮らしていると気が付かなかったこと、気にしていなかったことが、コロナ騒動に対する違和感や不安感として感じることはありませんか。
なぜ、TVや新聞は陽性者数を発表し続けるのか？
しかも、いつから検査陽性者が感染者になったのか？
なぜ、いつまで経ってもマスクを外せないのか？
なぜ、接種しても効かないワクチンを接種し続けるのか？
*子どもたちは日本の宝です。みんなで子どもたちを守ろう！
なぜ、アドバイザーボードの公表データから、接種の有無と感染状況を示すデータがなくなったのか？
*ワクチン接種と感染者数について
*コロナワクチン接種状況と副反応報告件数
なぜ、ワクチン後遺症や副反応で苦しむ人の報道がされないのか？
*新型コロナワクチンの副反応疑い報告について
なぜ、自殺者も事故死も検査陽性ということだけで、コロナ死とカウントされるのか？
なぜ、コロナ騒動以降、超過死亡数が激増しているのか？
なぜ、出生数が激減しているのか？
*厚生労働省 人口動態統計７月速報
*令和３年 人口動態統計（確定数）の概況
コロナ騒動はいつまで続くのか？
*コロナ騒動を終わらせるために必要なこととは
これら多くの疑問に政府は全く答えようとしていませんし、TVや新聞もそれを取り上げる気配は全くありません。報道する内容はコロナスタート時から同じことの繰り返し。陽性者数の公表とワクチン接種が唯一の解決策であるという喧伝だけです。
こんな状態が２年以上続いています。
*令和３年 人口動態統計（確定数）の概況
*英国では12歳未満の子どもと妊娠中・授乳中の女性へのワクチン接種を勧めていない
*ｍRNAワクチンについて本当の専門家による解説動画
コロナ騒動も終わらないまま、今度はウクライナ問題が起きました。TVや新聞はプーチン大統領が悪い。ウクライナは可愛そうだ。という論調で悪のロシアVS可愛そうなウクライナを喧伝しています。でも、本当にそうなのでしょうか？
今、世の中が大きく変わろうとしています。それが私たちにとって良い方向へ変わるのなら歓迎しますが、世の中の動きを見ていると良くなる方向とは全く思えません。
良くなるどころか、最悪の方向へ向かっているように思われます。
もし、コロナに対する政府の政策やTV・新聞の報道に違和感を感じたなら、ぜひ自分で調べて欲しいと思います。厚生労働省が公表している１次データ（数値データ）を見るだけでも様々な事に気が付きます。厚労省のホームページとかQアンドAを見てもダメです。政府御用達の自称専門家の言うことは、百害あっても一利無しですので、参考にしてはイケマセン。政治屋はなにも分かっていません。
自分で情報を採り考察することで、コロナ騒動の「おかしさ」が分かると思います。おかしいと認識することが重要で、これを認識し同じ思考でウクライナ問題を考察すると、同じ様に見えてくる事があると思います。
ただ、コロナ騒動はかなり分かりやすいので簡単ですが、ウクライナ問題は少なくとも２０１４年まで遡って検証する必要がありますので、少し手間と時間が掛かります。
このブログの過去記事では、厚生労働省の１次データや考察に使った資料。ウクライナ問題のことも沢山ありますので、ぜひ参考にして頂ければと思います。
コロナについて正しい認識が持てれば、現在報道されている事が如何にデタラメなのかも分かりますし、現在進行中でこれから本格化する、エネルギー危機、食糧危機、安全保障についても、TVや新聞に騙されなくなります。
TVや新聞がデタラメばかり垂れ流し、政府も亡国・売国政策しか行わない。しかし、それは日本に限ったことではなく、多くの西側諸国で行われています。これがグローバル化といわれるグローバリズムの策略です。
例えばこの様なニュースがありましたので、それについて思うことを書いてみます。
世界は「危険な新常態（ニューノーマル）」に向かっている、IMFチーフが警告
ゲオルギエヴァは、10月6日にワシントンのジョージタウン大学で行われた講演で、わずか3年の間に世界は「ショック、ショック、ショック」の中を生きてきたと述べた。COVID-19の大流行、ロシアのウクライナ侵攻、そして「すべての大陸での気候災害」に対処しなければならなかったと彼女は主張し、そうした衝撃が人々の生活に「計り知れない害」をもたらしたと述べた。
コロナもウクライナも人為的な暴挙であり、計画通りに行われているのに、何を言っているのかと憤りを感じます。気候災害についてもかなり疑わしいこともあります。ただ、発言しているゲオルギエヴァ氏は、この一連の策略について疑念を持っていないかもしれません。全てを企んでいる張本人のくせに、白々しく平気な顔でデタラメを言う人も居ますが、彼らのコマとして使われている人もいますので。
この脆弱性の高まりの時期が「危険なニューノーマル」にならないよう、世界は世界経済の安定化、協力関係の活性化、そして将来のあらゆるショックに対する回復力を高めるための経済改革に注力しなければならないと、ゲオルギエヴァは述べた。
IMFのトップは、政策立案者がインフレの抑制に注力し、財政的な弱者を保護する責任ある財政政策を実施することを望んでいる。
「世界の脆弱性の深い原因は、各国が協力し合うことでしか解決できないのです」と述べた。
これだけ読めば、正しいことを言っているように感じますが、各国がどの様に協力し合うのかが重要で、その協力方法はグローバリストが自分都合で勝手に決めて押し付けるモノではなく、各国が自国のことを一番に考えた方法でなければなりません。
そもそも、「ニューノーマル」＝新しい常態などに拘る必要すらありません。コロナ以降の世界は、コロナ以前の世界に戻れないという戯言は、グローバリストが勝手に決めつけているだけです。ここが勘違いしてはイケナイもっとも重要なことです。
時代は進んでいくので、変化していくことはあります。その変化した先は強制されたモノである必要はありませんし、その変化は国々により異なることが自然だと思います。それが多様性ということのハズなのですが、彼らは多様性が大切だと言っておきながら、それは認めずに自分勝手な世界観を全てに押し付けます。
現在世界中で進行している「グレートリセット」とは、世界の全て、経済・金融・食糧・エネルギー・価値観・生活・その他あらゆるモノ。をリセットして作り変えるということです。そして、その完成形が新世界秩序であり、それは世界人口の１％に満たないグローバリストが世界を支配し、残り９９％の地球市民は彼らの家畜となる。ということです。
そんなＳＦのような陰謀論は、バカらしくて聞いてられないと思うかもしれません。
そう思って頂いても良いです。しかし、陰謀論と言って思考停止しないで、とにかくコロナ騒動を検証して欲しいです。全てを理解するための最初の一歩がコロナです。今までこんなチャンスはありませんでした。コロナは本当に分かりやすいです。
コロナを検証して、認識が新たになったなら、トランプ氏が失脚させられた不正選挙を再検証してみて欲しい。さらには、アフガン、イラン、イラク、湾岸戦争を再検証してみて欲しいと思います。
最後に今回採り上げたニュースを全文転載します。
－－－以下 転載－－－
by タイラー・ダーデン
土曜日、10月08日、2022 - 09:20午前
著者：ナヴィーン・アンスラプリー via The Epoch Times,
国際通貨基金（IMF）専務理事のクリスタリナ・ゲオルギエヴァ氏は、世界経済が「根本的な変化」を経験しており、世界は景気後退のリスクに直面していると警告している。
ゲオルギエヴァは、10月6日にワシントンのジョージタウン大学で行われた講演で、わずか3年の間に世界は「ショック、ショック、ショック」の中を生きてきたと述べた。COVID-19の大流行、ロシアのウクライナ侵攻、そして「すべての大陸での気候災害」に対処しなければならなかったと彼女は主張し、そうした衝撃が人々の生活に「計り知れない害」をもたらしたと述べた。
この複合的な影響により、特にエネルギーと食料の価格が高騰し、生活費の危機を生み出しているという。
国際経済協力のルールに基づく枠組み、低インフレ、低金利といった比較的予測可能な世界から、より脆弱で、より不確実、地政学的対立、より高い経済変動、より頻繁な破壊的自然災害の世界へと、世界経済は「根本的変化」を見せている、と彼女は述べた。
この脆弱性の高まりの時期が「危険なニューノーマル」にならないよう、世界は世界経済の安定化、協力関係の活性化、そして将来のあらゆるショックに対する回復力を高めるための経済改革に注力しなければならないと、ゲオルギエヴァは述べた。
パンデミックとロシアのウクライナ戦争を背景に、不確実性が「極めて高い」状態が続いている。ゲオルギエヴァは、「さらに多くの」経済的ショックの可能性を提起し、金融安定化リスクが高まっていることを指摘した。
IMFのトップは、政策立案者がインフレの抑制に注力し、財政的な弱者を保護する責任ある財政政策を実施することを望んでいる。
「世界の脆弱性の深い原因は、各国が協力し合うことでしか解決できないのです」と述べた。
成長率ダウングレード、米国で景気後退
ゲオルギエヴァはスピーチの中で、IMFがCOVID-19のパンデミック後に力強い回復を予測し、同機関のエコノミストはインフレがすぐに収まると考えていたことを指摘した。
「しかし、これは現実には起こっていない。複数のショック、中でも無意味な戦争は、経済の様相を一変させた。インフレは一過性のものではなく、より持続的なものになったのです」と彼女は言った。
「我々はすでに3回、成長率予測を格下げしており、2022年は3.2％、2023年は2.9％しかない。そして、来週の世界経済見通しの更新でご覧いただけるように、来年の成長率も引き下げる予定です。」
米国、中国、ユーロ圏など、世界の主要国の経済がすべて「減速」しているという。これは結局、発展途上国や新興国にも影響を与える。輸出需要の減少に加え、エネルギーや食料の価格高騰に直面することになるからだ。
IMFは景気後退のリスクが高まっていると考えており、世界経済の3分の1を占める国々は、2022年または2023年に「少なくとも」2四半期連続で経済が落ち込むと予測している。米国はすでに2022年に2四半期連続のマイナスを記録している。
たとえプラス成長であっても、物価の上昇と所得の減少により「不況のように感じられるだろう」とゲオルギエヴァは述べている。IMFは、現在から2026年までの間に、世界の生産高がおよそ4兆ドル失われると予測している。
億万長者の投資家であるスタンレー・ドラッケンミラー氏は最近、米国の景気後退の可能性は「普通のありふれた」不況よりも深刻であると警告していた。
ドラッケンミラー氏は9月末の投資家サミットで、米国経済が "ソフトランディング "を経験することは不可能だと述べた。むしろ、インフレ率の上昇に対応した米連邦準備制度理事会の積極的な利上げにより、2023年末までに経済が「ハードランディング」するとの見通しを示している。
"我々は深い悩みの中にいる "と彼は言った。
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