下記の記事は私の全くの個人的な考えによるものです。
専門家でもないのにこのような事を書くのは不遜とは思いますが、私自身が今思っている事をそのまま書きます。
従って下記に書くことはどうぞ信用したり参考にはなさらないで下さい。
正しい事は厚労省・各自治体・感染症学会ホームページに記載されております。
自分の安全は自分で守るというのが私のモットーなので、コロナにどう対応するかは自分なりに考えて対策はしているつもりです。
現在の国や自治体の情報公開の少なさにはとても不満です。
さて新型コロナの増大はとどまるところを知りません。
下記のグラフはyahooのデータをお借りしました。
下の赤色の世界全体の感染者数グラフを見ると、パンデミックの場合の典型的な指数関数的増大を示しており、今後も急激にカーブが上向きになる恐れがあります。
中国の感染者数が抑えられて、２月２０日頃に一旦上昇率が下がる気配が有ったが、その後韓国・イラン・ヨーロッパ諸国における感染数の増大により加算されグラフが上向きに転じています。
米国でも感染が急速に拡大しており、更にこれに追加されることになりそうです。
青色のグラフの国内感染者数は、まだ指数関数的では無く直線的な拡大に抑えられているように見えるが予断は許さない。
中国における新規感染者数は、現在では日本よもり少なく、対策の効果が如実に表れている。
北京・重慶・上海・等の大都市も武漢のようになるのではと懸念されたが、徹底的な封鎖でそれを抑え込んだ。
韓国も宗教団体における大量の集団感染やコールセンターなどでの発生を、徹底的な検査の実施により感染者の確認と隔離を行う事により、、ここ数日では新規感染者発生を大幅に減少させている。
韓国も今後終息に向かうことが期待できる。
しかし、イランやヨーロッパでの感染爆発はまだ先が見えない。
アメリカや中南米も急増の恐れが強い。
ここで今日のテーマとして、私はマスクの感染拡大防止効果について考えてみた。
マスクの使用は、感染者が咳などによる飛沫感染を防ぐために装着する事は拡大防止に有用であるとなっている。
しかし、未感染者が感染を防御する事には効果が無いと言われてきた。
WHOや米国のCDCなど権威ある機関からもそのように注意喚起されている。
厚生労働省のホームページで見た記憶もある。
そのエビデンスとして、今までに数多くの論文も出されている。
調べてみたけど、感染防御に効果ありの論文はゼロです。
理系の私にとってエビデンスが無いというのは、「感染防御にマスクの効果が有効」ということは本来信用ならないことです。
しかし、まてよという気がしています。
それらのデータはほとんどインフルエンザウイルスに対しての評価で、今回の未知のウイルスである新型コロナにあてはまるかどうか不明です。
最初の感染爆発した武漢では、住民は警戒しないまま一気にウイルスが拡大しました。
しかし、それに気が付いた市民はあわてて飛沫感染予防にマスクを使用しました。
中国人によるマスク爆買いが起こったことはご承知の通りです。
マスクを装着していない人の移動禁止は徹底的に行われました。
その状況を見て日本や韓国・台湾などの国では市民がマスク買いに走りました。
台湾では配給制だそうです。
韓国での感染者数の７０～８０％は一宗教団体関連で特殊なケースです。
コールセンターでの集団発生も拡大阻止できれば今後終息に向かうできるのではと思うのは先ほど述べた通りです。
感染爆発が顕著な欧米や中近東の国ではマスクをする習慣が元々無い。
さて日本ですが、日本人は欧米人と違いマスク装用の習慣が従来からあり、しかも中国での動きを見極めて対策を打てる余裕が有ったのは幸いだったと思います。
私もそうですが、日本人のほとんどの人が今は外出するときにマスクをして注意しています。
もう一つの接触感染予防の「手洗いの励行」も皆さん行っておられます。
その結果、日本ではまだなんとか直線的な感染者増にとどめているのではと思います。
つまり、マスクの使用は、手洗いの実行と相まって、感染防御に一定の効果が有るのではと思うのです。
だから、私は当面外出時にはマスクの使用をこれからも続けようと思います。
しかし、新型コロナはとても難敵で、国民によるマスクや手洗いだけでは感染拡大防止には限界があると思います。
法律もできたのに、国はなぜ「緊急事態宣言」をしないのでしょうか。
何を躊躇しているのか、私には全く理解できません。
武漢で証明されたように、人から人にうつるウイルスを防御するのは、一定期間人と人との接触を断つしか無いのです。
感染爆発防止に残された時間は余り無いように思います。
今国や企業などが現在行っている対策はとても生ぬるいと思います。
多大な困難を国民が背負いながら実施されてきた学校閉鎖も、筑波大でのシュミレーションでは、単独の実施では感染防止効果はわずか２％ということで統計的有意性はありません。
私は以前にも２週間連続の国民休日を提案しました。
森永卓郎さんは「１か月間企業も学校も休み、国は国民１人当たり１０万円生活費として支給すれば良い。わずか１２兆円で実行できる」と提案したことが報道されました。
私も基本的にこの考えと同じです。１２兆円くらいで国が崩壊することは有りません。
一番恐ろしい医療崩壊や経済崩壊を防ぐにはこれくらいの方策が必要だと強く思います。
今回のウイルスの特徴をみて、介護施設への優先的重点対策は私が一番急いで行って欲しいことです。
政策とは、何を重点的に行うかを決め優先度をつける事です。
最後に高齢者であるご同輩に申し上げますが、新型コロナは人から人への感染でしか罹患しません。
我慢のしどころでは有りますが、一定期間過ぎれば騒動はおさまり、元の平穏な生活に必ずもどれます。
働いておられる方々には誠に申し訳ありませんが、リスクの高い我々高齢者にとっては、嵐が通り過ぎるのを待つのが最善策であることをご理解頂きたいと思います。