今、この国に、なんの必要もない緊急事態宣言が発令されようとしている。
なぜ、こんなことになった？
東京都医師会の尾崎会長に殺害予告が届いたそうだ。
その行為は、絶対に、してはならない犯罪行為だ。
しかし、気持ちはわかる。
現状の東京で、緊急事態宣言を出すとか、自殺行為である。
医師会は「医療がもたない」と言うが、経済の方がもたない。
そもそも、なぜ、この程度で、医療がもたないのか。
はっきり言って、サギである。
極言すれば、『日本を滅ぼすのは医師会である』。
桁違いの犠牲を出し続けているドイツやスウェーデン、イギリスやフランスでさえ、医療崩壊せずに持ちこたえているのに、なぜ、この日本で、日本医師会は「このままでは医療崩壊する！」「緊急事態宣言を出せ！」「経済を止めろ！」とさわぐのか。
世界平均の10分の1しか犠牲が出ていない日本が、医療崩壊するわけがない！！！！
日々の新規感染者数が、イギリスの10分の1で、なぜ医療が逼迫するのか。
OECD平均の3倍近い病床を持つ日本が、なぜ病床数が足りなくなるのか。
インフルエンザより、1日平均の関連死者数が少ない状況で、なぜ恐怖を煽るのか。
『2018年インフルエンザ関連死者1万人vs2020年新型コロナ関連死者3900人』。
年間のコロナの関連死者は、インフルエンザの3分の1に近いのだ。
冬にはインフルエンザもコロナも猛威を振るう。
2018年1月、1日平均で、インフルエンザを直接の死因とする死者数は54人。
2021年1月（1〜10日まで）、1日平均で、コロナ〝関連〟死者数は56人だ。
たいした違いはないし、むしろ、コロナの方が死者数が多いようにみえる。しかし、ここで、注目して欲しいのは、インフルエンザの死者数は、感染による直接の死者数であり、コロナの死者数は、慢性疾患の悪化や老衰も含む〝関連〟死者数であるということだ。
少なくとも、我が国においては、実質死者数は、インフルエンザの方が圧倒的に多いということだ。
では、3年前に、インフルエンザで、経済を止めたか？
医療崩壊が叫ばれたか？
日本では、未成年の死亡者は０、20代の死亡者はたったの2名だ。そのうちの一人は、糖尿病の相撲取りだった。
コロナが怖くて相撲を辞めた22歳の力士がいるが、持病があるならまだしも、健康ならば何も恐れる必要はない。
コロナが怖くて相撲がとれないなら、2年前のインフルエンザの方が、もっと怖かったはずだ。
自宅で容態が急変した死亡者がいるとメディアは騒いでいるが、自宅で容態が急変する病気は、コロナ以外にも沢山ある。インフルエンザだってそうだ。
インフルエンザで、Stay Homeが叫ばれるか？
加えて、2020〜2021のコロナの累積関連死者数3962人vs2019年自殺者数19959人。
100万人あたり、これまでの累積で、コロナ関連死は31人、自殺は年間累積158人。
また、2020年度は、確実に自殺者数は増加しているという。
コロナの死者数と、自殺者の増加数と、どちらが上になるのだろうか。
医療崩壊より、精神崩壊の恐れが先ではないか。
そもそも、今、コロナ感染者が増えているのは、Go To トラベルのせいでも、人が移動するせいでもない。
単に、冬が来たからに過ぎない。寒いからだ。
観測史上稀にみる寒波が到来しているのだ。おそろしく寒い。
寒い時には人が死ぬものだ。身体の抵抗力が弱まり、ウイルスが活性化するからだ。
移動しようがしまいが、家にいようがいまいが、冬が来たら人は死ぬのだ。
これからも、感染者・死者は増えるだろう。
しかし、これは、自然の問題であって、政治の問題ではない。
そして、冬が来ているのは、日本だけではない。
現に、同じように冬季にある北半球の国々は、ロックダウンを続けている国でさえ、日本以上に、感染者も重症者も関連死者も、急速に増加させている。
ドイツも、イギリスも、フランスも、イタリアも、オランダもだ。
どこの国も、厳しい事態に直面している。
さらに、1月中旬以降、寒波は欧州を襲う。
日本のメディアは、しきりにコロナ関連の数値を「過去最多！」と、毎日、飽きもせずに騒ぎ立てるが、連日、あらゆる数値が「過去最多」を記録しているのは、どの国も一緒だ。
以下に、我が国の状況を、それらの国々と比べて記す。
12月26日、日本の新規感染者3892人、死者46人。
12月31日、日本の新規感染者4515人、死者36人。
1月8日に、日本の新規感染者7863人、死者72人に対して、
ドイツは、26日、新規感染者13504人、死者366人。
さらに、30日に、新規感染者49044人、死者963人。
さらに、1月7日、新規感染者45333人、死者1152人。
イギリスは、26日、新規感染者34693人、死者210人。
さらに、30日には、新規感染者50023人、死者981人。
さらに、1月8日に、新規感染者68053人、死者1325人。
フランスは、27日、新規感染者8822人、死者173人。
さらに、29日には、新規感染者11395人、死者969人。
さらに、1月5日に、新規感染者20489人、死者867人。
イタリアは、26日、新規感染者10405人、死者261人。
さらに、30日には、新規感染者16202人、死者575人。
さらに、1月6日に、新規感染者20326人、死者548人。
オランダは、26日、新規感染者9848人、死者46人。
さらに、29日には、新規感染者7502人、死者170人。
さらに、1月6日に、新規感染者7099人、死者173人。
上記の国々は、昨年の11月から、長い国では、すでに2ヶ月以上、ロックダウンを続けている。それでも、状況は悪化するばかりだ。冬だから、仕方がないのだ。
それについて、政府を非難する愚か者は、欧州には少ない。
しかも、上記のどの国も、日本より人口が少ない。例えば、イギリスやフランスやイタリアの人口は日本の半分に近いし、オランダの人口は日本の7分の1である。だから、人口比で考えれば、日本は、欧州より、はるかに感染者も死者も少ないのだ。
イタリア、フランスより、ドイツ、イギリスの方が、被害が大きいが、それは、ドイツ・イギリスの方が、寒さが厳しいからかもしれない。このほか、スウェーデンやデンマークなども、感染死者は過去最多を更新している。
ちなみにアメリカの場合は、日本の3倍の人口ではあるが、1月7日には、新規感染者280292人、死者4112人を記録している。桁が違うように見えるが、人口あたりで考えれば、イギリスレベルと言える。新規感染者で日本の10倍以上、死者数では20倍以上である。最近では、ドイツも、このレベルだ。
にも関わらず、メディアや野党や有識者らは、「日本は大変な状況だ」「それもこれも、ぜんぶ日本政府が悪い」と言う。毎度のことながら、辟易させられる。この国の知識人たちは、根本的に脳みそが膿んでいるのか、国民を馬鹿にしているのか、どちらかとしか、思えない。
実に不可思議なことだが、彼らは、日本の10倍以上の死者を出しているドイツのメルケル首相の方を、演説が素晴らしいとか、菅首相よりも評価している。
別に、コロナ禍が悪化するのは、メルケルさんのせいではなく、人種による免疫力の差と北半球の冬が悪いのだが、つまり、逆に言えば、コロナの悪化は、菅さんのせいでもトランプのせいでもないのだ。
ドイツのメルケルは素晴らしくて、トランプやジョンソンやスウェーデンはアホで、菅内閣もけしからん？
いかにもリベラルに特徴的な、まったく意味不明の判断力だ。
そのうち、習近平の礼賛も始まるかもしれない。
さらに、その日本の10倍のコロナ禍に喘ぐドイツですら、医療崩壊していないのに、この国の医師会は、声を揃えて「このままでは、日本は医療崩壊だ！」と叫ぶ。奇妙奇天烈な話である。
メディアは、こうした現実と言論の乖離について、是正しようとしない。むしろ、乖離を深刻化させるばかりだ。特にテレビの報道番組は、注視すべきデータを完全に無視し、至極真っ当な指摘を黙殺し、国民にコロナを怖がらせようと、無闇に騒ぐことしか能がない。これでは、報道機関としての存在価値がないどころか、社会の害悪である。
医師会、メディア、ともにひどすぎる。
そして、国民が、そのひどい情報に踊らされすぎである。
なぜ、これほどまでに、日本人の判断力は、迷走を続けるのであろうか。
この国の民度は、それほどに低いのか。
日本は、交差免疫の強さとネアンデルタール遺伝子の低さから、感染率と重症化率と致死率が、欧米に比べて圧倒的に低い。
日本人にとって、コロナは、医療崩壊するほど致命的なものにはなり得ない。
誤解を恐れずに、はっきり言えば、「日本人はコロナでは死なない」ということだ。インフルエンザほどには。
これは、３密回避やマスクやStay Homeのおかげではなく、主に、先祖から受け継いだ遺伝子と交差免疫と自然免疫のおかげだ。そうでなければ、これほどの民族差・地域差は出ない。
一方で、今、感染者が増えているのは、Go Toのせいでも、国民の気の緩みやコロナ疲れのせいでも、飲食店のせいでもなく、単に冬が来たからに過ぎない。
冬が来たら、風邪をひきやすくなるのと同じだ。
だから、経済を止めるべきではないのだ。
緊急事態宣言とか、本来ならば絶対に要らない。
ところが、日本医師会の中川会長や、東京都医師会の尾崎会長は、「医療崩壊は近い！」と叫ぶ。「病床が足りなくなるのは時間の問題」として、国民に一層の自粛を求め、政府に「経済を止めろ、緊急事態宣言を出せ！」と強く迫る。
が、しかしだ、彼らの発言には、何重ものウソ・ゴマカシがある。
権威に頼りきりにならず、自分の知恵と良識を働かせて、冷静に考えれば、誰でもその嘘に気づく。
日本は世界一の病床数を持つ国である。
人口あたり病床数は、OECD平均の2.8倍である。
さらに、日本の新規コロナ感染者数は、欧米諸国の10分の1以下である。
これでコロナ病床が足りなくなるのは、コロナ患者を受け入れる病院が少ないためだ。
実際には、日本の病床数のうち、コロナ病床として用意されているのは、ほんの1.8%に過ぎない。
そもそも、医師会に属する私立病院のほとんどは、コロナ患者を拒否している。
コロナ患者を受け入れている病院は、全体の8%程度と言われている。それ以外の92%の病院は、患者さんが来なくてヒマしているのだ。
皆、コロナを警戒して病院に来ないのだから、ヒマになるのは当たり前だ。
患者がいないガラガラの病院で、余裕をこいているくせに、「通常の医療が不可能になる！」とか、よく言えたものだ。
『私立・公立含めて、9割以上の病院が、今、コロナ患者を受け入れていない』という事実を、どう考えるか。それらの〝我感知せず〟の病院の中には、感染症や呼吸器疾患の専門医が揃っており、エクモを扱える技術を持つ専門家を擁している病院が沢山あるというのに。
この怠慢が、我が国の医療資源の不毛な偏りを生じさせている。
医療関係者の使命感はどこにいった？
ごく一部の大病院や公立病院が、しかたなくコロナ患者を受け入れている。
ごく一部の良心的な開業医や勤務医や看護士に、負担が集中している。
だから、医療が逼迫する。
正直者が馬鹿を見る。
医師の良心はどこへいった？
医師会は、私立病院（開業医）の業界団体である。利権団体であり、圧力団体でもある。
日本は世界一開業医の多い国だ。
一方で、欧州では6〜9割を占める公立の病院が、全体の約2割しかなく、国民皆保険の国としては異常に少ない。
医師会が、公立病院を増やすのを阻止してきたからだ。
しかも、医師会傘下の病院の多くは、コロナ患者を受け入れない。
東京都医師会の尾崎会長は、これまで「公立病院が、コロナ患者を受け入れるべきだ」と言ってきた。
そもそも、尾崎会長の病院も、中川会長の病院も、コロナ患者の治療をしてはいない。
それなのに、一方では、彼らは医師会の代表として、自分たちがコロナ対策の最前線にいるかのように振る舞っている。
ある意味、医師会は、コロナ患者の受け入れを拒否しながら、いかにも自分がコロナ対策の最前線にいるかのような偽りの仮面をつけて、コロナ医療の逼迫を叫んでいるのだ。
これはサギではないか。
病床が足りなくなるのは、何よりも、彼ら開業医たちや公立病院までもが、コロナ患者を受け入れないから、である。
この国の医師や看護士たちは、他国の医師や看護士たちと比べて、臨機応変の判断力や適応力が、そこまで低いのか。専門以外は何もできない無能の者たちなのか。それとも、自分は専門じゃないから、と我感知せずと他人事ですましているのか。
無能な上に、権威の上にふんぞりかえるとは、言語道断！
ともかく、ひどいものである。
しかも、日本では、政府にも、知事にも、コロナ患者を受け入れるように病院に強制する法的な権限はない。
私立病院に対してだけでなく、公立病院に対してもだ。公立病院に対してさえ、知事や国は、コロナに対応するように命じることはできない。
非常時において、政府には何の権限もない。
我が国においては、営業の自由は、人命よりも尊いらしい。
こんな国は、日本をおいて他にない。
だから、現状では、医師会自体が、傘下の病院に「この国難に際して、コロナ患者を率先して受け入れよう」と呼びかけるより他に、コロナ病床を増やす方策はないのだ。
「このままでは医療崩壊だ！」と言うのなら、医師会は、なぜ、それを指摘しないのか。
「我が日本医師会傘下の私立病院よ、医師としての義務を果たすため、コロナ患者の診療を拒否せず受け入れよう！」
「政府は、コロナの2類指定をやめ、インフルエンザ並みの5類指定にして欲しい。」
「そうすれば、一般病院はコロナ患者を受け入れやすくなる。」
「それで、医療崩壊の恐れはなくなるから、経済をどんどん回しましょう！」
と、なぜ、日本医師会は主張しないのか。
なぜ、中川会長も尾崎会長も、真摯に自己反省せず、「もっと自粛せよ」「あなたたちが悪い」と、政府と国民にばかり責任転嫁するのか。
患者を引き受けようとしない医師の道義的責任はどうでもいいのか。
あまりに無責任かつ自分都合ではないか。
日本医師会は、人の移動を止めようと躍起になる前に、逼迫する最前線へ向けて、専門の医師と看護師の移動に必死で取り組むべきだ。
現状では「もし、日本が医療崩壊するとしたら、最大の元凶は日本医師会にある！」と言っていい。
分科会の尾身会長も、「ステージが3に上がった」とか、くだらないことは言わなくていいから、コロナの2類指定を5類に下げるよう提言しろ！
日本医師会の中川会長も、「政治家は会食するな！」とか言う前に、コロナを5類指定にして、全国の私立病院がコロナに対応できるようにするため、自分の領分で真摯に動け！
なぜ、この国の専門家のお偉方は、揃いも揃って、医療体制の改革を提言せず、無責任に国民を脅すことしか言わないのか。国民を舐めているとしか思えない。
保身と自己利益しか考えない、こんな日和見主義の人たちの言うことなど、到底、信じられるものか。
「コロナへの恐怖を煽る専門家の言葉に振り回されるのはもうたくさんだ。」
多少とも、理性を持ち合わせていれば、皆、そう考えるはずだ。
ところが、この正しい認識が、国民の間に広まらない。
この国のメディアが、専門家の権威にあまりにも弱く、「何もかも政府のせい」にしておくのが楽だからだ。
医師会もメディアも、「私」の事情に拘泥し、「これ以上、患者が増えたら医療崩壊だ！」と、自分都合で「公」の意識を欠く身勝手な発言をし、国民もまた、「空気」で１つの方向を向くことに慣れているため、「コロナはこわい！」「医療崩壊だ！」と、たかだか欧米の10分の1以下の規模の流行で、なかば恐慌をきたしたかのような情けない状況に陥る。
「県外から来ている親戚を帰宅させて欲しい」「他府県ナンバーのクルマが来ている」「スーパーで間隔を空けずに並ぶ客がいた」と、110番に電話するアホどもがいる。
あんたたち、インフルエンザの流行でも、そんな電話するんかい？
二年前のインフルエンザ大流行の時の方が、たくさん死んでいたんですが。
「コロナは、インフルエンザ並みではない」と専門家は言う。
しかし、それは国や地域によるだろ！データをみろ！
東アジアでは、明らかに、過去のインフルエンザの方が深刻だったのだ。
近年、高齢化の進展に伴って、死亡者数の前年度比、つまり、超過死亡数は例年増加傾向にある。
ところが、2020年度上半期の超過死亡数は、前年度を下回っている。
下半期は、10月になって、初めて前年度比3.3%増加したが、その理由は自殺者の増加によるものだった。11月もコロナによる死者数の増加は認められない。
ということは、コロナ関連死亡者数にカウントされている人たちの相当数は、本来、持病の悪化や老衰によって亡くなるはずだった方たちであり、コロナに感染してはいたが、コロナが直接の原因で亡くなったわけではないということを示唆している。
はっきり言えば、『2020年度の死者は、例年より増えていない』ということだ。
一方で、本来なら天寿を全うして亡くなるはずの人が、たまたまコロナに感染したがために、重症者病棟に入って延命治療を施されているとしたら、コロナ患者の重症者病床が足りなくなるのも無理はないという気もする。
ともかく、日本人含め東アジアが、コロナにたまたま強かったから、この程度ですんでいる。欧米並みにコロナが流行していたら、今頃、どうなっていただろうか。
善意の医療現場は崩壊し、「早急に強権的な特措法を制定して、国内の全病院に協力させろ！」という声が、はるかに強まっていただろう。
世界一政府の権力が弱いこの国の体制も、病院がイヤがる重症者病床を増やすために、国家権力強化の方向へ変わらざるを得なかったろう。
それをファシズムと言うなら、公助に頼らず、共助を強めるしかないはずだ。
状況に甘んじるな！
私立病院は、楽しようとせず、コロナ患者を受け入れろ！
政府はコロナの2類指定をはずせ！経済を止めるな！
国民は旅行しろ！食事に行け！
マスクは密な場所だけでいい！
医療従事者差別など、言語道断！阿呆丸出しだ！
無知なバカのように何でもかんでもコロナを恐れるな！
大学は、対面授業を復活せよ！
メディアは、権威におもねるな！正しい情報を発信せよ！
医師会は、自らを正し、医療態度を改めよ！医療改革を提言せよ！
コロナ病床を増やせ！
1.8%とか、ありえんだろ！
国会は、有事の際に、政府が、医師会をコントロール下におき、公立・私立病院に、コロナ対応を強制できる特措法を成立させよ！
追伸➡︎小室圭くん問題では、真っ向から対立する小林よしのりさんと、コロナ問題に関しては、なぜか意見が合うんですよね。
コロナが終息した後、超過死亡数のデータがそろった時、コロナウイルスが、日本人にとって、本当にインフルエンザウイルスよりも強い生命の脅威であったのかどうか、はっきりするでしょう。
