▼ cf. Who Is The Greatest Spider-Man? Who Is The Best Peter Parker? トビー・マグワイア(Tobey Maguire、1975~)、アンドリュー・ガーフィルド(Andrew Garfield、1983~)、or トム・ホランド(Tom Holland、1996~)? :
Tobey Maguire :『スパイダーマン』(Spider-Man、2002年)→『スパイダーマン2』(Spider-Man 2、2004年)→『スパイダーマン3』(Spider-Man 3、2007年) Andrew Garfield :『アメイジング・スパイダーマン』(The Amazing Spider-Man、2012年)→『アメイジング・スパイダーマン2』(The Amazing Spider-Man 2、2014年) Tom Holland :『シビル・ウォー/キャプテン・アメリカ』(Captain America:Civil War、2016年)→『スパイダーマン:ホームカミング』(Spider-Man:Homecoming、2017年)→『アベンジャーズ/インフィニティ・ウォー』(Avengers:Infinity War、2018年)
ジェイドとマリアは、同じ男ニックと結婚したこと以外は、ファッションもライフスタイルも性格も、すべてが正反対。二人の女性の、プライドとこの先の人生を賭けた戦いの行方は如何に!? ・二人が暮らすことになったアパートメントは二人の所有物だが、それぞれが自分の物だと主張する。この所有権を巡る争いが本作における表向きの物語である。 ・二人は共にニックに捨てられたとはいえ、まだニックを愛しているのだろうか?どれほど彼を憎んでいるのか?彼からどこまで自由になることができるか?二人は彼から離れ、彼を忘れることができるのか?本作は実質上、原題が「Forget About Nick」であるように、「ニックのことを忘れる」物語である。
ストーリー : 21世紀、経済が崩壊し、社会に混乱が広がるアメリカでは、共和党、民主党に代わる新たな政党NFFA(the New Founding Fathers of America/新しいアメリカ建国の父たち)が政権を握っていた。彼らは犯罪率を1%以下に抑制するために、ある施策を採用する。メイ・アップデール博士(マリサ・トメイ)が考案した、一年に一晩12時間限定で殺人を含む全ての犯罪が合法となる法律“パージ(Purge)法”だ。反対デモが起こる中、全国での適用の前に同法を一部地区のみに採用した実験的な施策として導入を決定。対象となるのはニューヨーク州のスタテン島。被験者は島の住人たち。参加者には5000ドルの報酬が用意された。「パージ」開始後、この島は最悪の密室状態となり、住人は犯罪者にも、被害者にもなる12時間を迎えることとなった。ドラッグディーラーのボス、ディミトリ(イラン・ノエル)や、その元彼女で反パージ法の活動家ナヤ(レックス・スコット・デイヴィス)、あるいはその弟で駆け出しのギャング、イザヤ(ジョイバン・ウェイド)は、それぞれの思いを胸に秘め、島にとどまる決意をする。果たして、この人類史上最悪の実験で、人々は生き残ることができるのか…!?
(On Monday, October 29, 2018 a packed Peterson-Kermani Auditorium viewed Miki Dezaki's new documentary film titled "Shusenjo: The Main Battleground of the Comfort Women Issue." The film has been screened at the prestigious 2018 Busan International Film Festival and St. Lawrence University became one of the first US venues to screen the film, thanks to the initiative of Professor Makiko Deguchi, Visiting Fulbright Research Fellow and former Assistant Professor of Psychology at St. Lawrence. After the screening, the Director discussed various aspects of his film with the audience. He also visited several Asian Studies courses offered through the departments of Art & Art History, Government, and Religious Studies.)
通称「IWG報告書」と呼ばれる、2007年4月に米国政府がまとめたレポートがある。 正式名称:「ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班 米国議会あて最終報告書(Nazi War Crimes & Japanese Imperial Government Records Interagency Working Group, Final Report to the United States Congress)」。これは、ナチス・ドイツ(と旧日本軍の)戦争犯罪に関連する機密文書を機密解除し、再調査したレポートである。 注意すべきは、このIWG報告書における資料の大半が第二次大戦後の“冷戦”の終了とともに公開されたナチス関連のもので[終戦後のアメリカの諜報活動や軍事作戦に有益ということで、ナチス・ドイツに関わる多くの資料が機密(非公開)の扱いを受けていた]、日本の戦争犯罪に関するものがほとんど存在しなかったことだ。ここでは、問題の慰安婦関連の資料については頭から欠けていたこと、要するに慰安婦問題自体が終戦直後のアメリカによる調査の対象外であったということ―。 ところが、2014年11月27日付の産経新聞に、IWG報告書に関する古森義久・ワシントン駐在客員特派員による署名記事が掲載された[cf. 産経ニュース - 米政府の慰安婦問題調査で「奴隷化」の証拠発見されず…日本側の主張の強力な後押しに(2014/11/27)]。 《米政府がクリントン、ブッシュ両政権下で8年かけて実施したドイツと日本の戦争犯罪の大規模な再調査で、日本の慰安婦にかかわる戦争犯罪や「女性の組織的な奴隷化」の主張を裏づける米側の政府・軍の文書は一点も発見されなかったことが明らかとなった。》 《…慰安婦問題の分析を進める米国人ジャーナリスト、マイケル・ヨン氏とその調査班と産経新聞の取材により、慰安婦問題に関する調査結果部分の全容が確認された。》《日本に関する文書の点検基準の一つとして「いわゆる慰安婦プログラム=日本軍統治地域女性の性的目的のための組織的奴隷化」にかかわる文書の発見と報告が指示されていた。だが、報告では日本の官憲による捕虜虐待や民間人殺傷の代表例が数十件列記されたが、慰安婦関連は皆無だった。》 突如、「慰安婦問題」の舞台に登場したフリージャーナリストのマイケル・ヨン(Michael Yon、1964~)。何でもイラク戦争に従軍記者として参加した、全米で注目を集める軍事ジャーナリストであるとか。彼は「IWG報告書をスクープ」と持て囃され、『正論』(産経新聞社)や『週刊文春』(文藝春秋)や『Voice』(PHP研究所)でも「IWG報告書は『日本軍が20万人の女性を強制連行して性奴隷にした』という事実が一切ないことを証明している」などと触れ回った。
しかし、そこには込み入った事情があった。右派陣営から“慰安婦問題の犯罪性を否定する切り札”として扱われてきたIWG報告書なるものを最初に「発見」した人物は誰あろう、日砂恵ケネディであった。彼女はマイケル・ヨンとは別のアメリカ人(?)と一緒に行動し、ワシントンDCにある国立文書館でコンピューター内の当該資料(情報)を入手した張本人だった[cf. H Kennedyの見た世界/IWGレポートについて、(2016/02/25) ]。