■ 新型コロナ「コロナで”日本人絶滅”へのカウントダウンが現実味…」
人口減少日本で何が起こるのか――。意外なことに、多くの人がこの問題について、本当の意味で理解していません。そして、どう変わればいいのか、明確な答えを持っていません。
100万部突破の『未来の年表』シリーズの『未来のドリル』は、コロナ禍が加速させた日本の少子化の実態をありありと描き出しています。この国の「社会の老化」はこんなにも進んでいたのです……。
※本記事は『未来のドリル』から抜粋・編集したものです。また、本書は2021 年に上梓された本であり、示されているデータは当時のものです。
●出生率は1.36に急落
少子高齢社会は、感染症に対して極めて脆弱です。日本社会が年老いてしまった段階でパンデミックが起こったことは不幸としか言いようがありません。
人間の身体にたとえて説明すれば、加齢に伴う”慢性疾患”で苦しんでいるときに、悪性の”急性疾患”にかかったようなものです。ただでさえ、国家としての基礎体力が消耗しやすいのに、より奪われていきます。
人間でも体力を奪われると心に余裕がなくなり、マイナス思考に陥っていきますが、これが「社会の老化」の正体です。それは社会のあらゆる分野に影響し、遠い将来にまで及びます。「未来の年表」はすでに書き換わり始めています。
「はじめに」に書いていますが、コロナ禍が日本に残した最大の爪痕は出生数の減少、すなわち人口減少の加速です。現時点での傷はまだ浅い…。しかし、何年か後に「国家の致命傷」として多くの人が気づくことでしょう。そうなってからでは、手遅れとなります。
真っ先に傷を負ったのは、妊娠届け出数や婚姻件数でした。新型コロナウイルスの感染者が増大するにつれて大きく減ったのです。
コロナ禍が与えた影響を確認する前に、感染拡大直前の2019年を振り返っておきましょう。すでに危機的だったからです。年間出生数は前年より5.8％も下落し、86万5239人にとどまりました。わずか1年間で5万3161人もの大激減になるという、いわゆる「86万ショック」が起こっていたのです。
国立社会保障・人口問題研究所(社人研)が現実的シナリオの推計(中位推計)で86万人となると予測していたのは、その4年後の2023年でした。90万人割れも社人研の中位推計より2年早かったのです。新型コロナウイルス感染拡大のニュースに世間の関心が集まったためあまり大きな話題となりませんでしたが、合計特殊出生率(1人の女性が生涯に出産する子供数の推計値)も前の年の1.42から1.36に急落しました。「1.3台」となるのは、2011年以来でした。
「86万ショック」が冷めやらぬ状況の中で、新型コロナウイルス感染症の拡大という新たなストレスがかかったことは最悪の巡り合わせでした。コロナ禍において出生数が急落していくのも無理はないです。
言うまでもなく、妊娠から出産までは、280日ほどのずれがあるため、出生数の大幅下落が数字となって確認されるのは2021年以降となります。
厚生労働省の人口動態統計月報(概数)で2020年1～11月の出生数をチェックしてみても、前年同期間比2.4％減にとどまっています。これを機械的に計算すると、年間出生数は過去最低を更新はしますが84万人程度となります。「コロナ前」の2019年に妊娠した人たちの出産が大半だったということです。
●妊娠届け出数も婚姻件数も大きく下落
＜婚姻件数の推移と予測＞
2021年の出生数激減を決定づける要因の1つである2020年の妊娠届け出数の減少から見ていきましょう。
厚生労働省によれば、87万2227件で過去最少となりました。1～4月は前年と大差はみられませんでしたが、5月に前年同月比17.6％もの下落を記録しました。
妊娠届け出は法令上の時限はありませんが、厚労省は妊婦健康診査などの母子保健サービスを適切に受けられるよう、妊娠11週までの届け出を勧奨しています。2020年5月といえば政府の緊急事態宣言中です。届け出が遅れた人も相当数いただろうが、こうした事情を割り引いても大きな下落幅でした。感染が深刻化するのと歩調を合わせて、妊娠を避ける夫婦・カップルが増えたのです。
日本家族計画協会が男女約1万人(20～69歳)を対象にした調査によれば、1回目の緊急事態宣言下では、性交渉が減りました。調査対象のうち、男性の4割、女性の6割は性交渉をしていないと答えたのです。
妊娠届け出数は、7月が10.9％減となるなどマイナス傾向が続きました。1～12月までのトータルでみると、前年同期間比では4.8％減、実数にして4万4363件の減少です。もともと少子化傾向にあるためマイナスとなることには驚きはありませんが、大差が見られるようになった5～12月だけで比べるならば7.0％減です。この5～12月というのは、2021年の出生数に反映される時期にあたります。
次に2021年の出生数の激減を決定づけるもう1つの要因の婚姻件数の減少ですが、人口動態統計月報(概数)によれば、2020年1～11月は前年同期間比12.3％もの大激減であり、年間でも52万5000組程度にとどまりそうです。
なぜ、婚姻数が翌年の出生数を占う材料となるかといえば、日本の場合には結婚と妊娠・出産とが強く結びついているからです。非嫡出子の割合は2.33％(2019年)と各国と比べて極めて低い水準にあります。結婚したカップルのすべてが子供をもうけるわけではありませんが、婚姻件数の減少は翌年の出生数の減少に色濃く影響します。
前年の2019年は改元に伴う「令和婚ブーム」もあって婚姻件数が7年ぶりに増加しました。そうした特殊要因があったことを割り引いても減り方が著しい…。
-----------------------
まだまだ新型コロナウイルスは終息していません。新型コロナウイルスを重症化させないで命を守るためには、mRNAワクチンの変異株に対する効果や将来的な安全性がまだはっきりとしない現状、一番安全な防御方法としては、自身が持つ免疫力を可能な限り正常化させて高めるしかないと言えます。特に新型コロナウイルスに対しては「自然免疫（マクロファージ）」の活性化・正常化が重要です。
「LONG-COVID」と呼ばれる、感染後長期に渡りいつまでも原因不明の後遺症が残る症状も、免疫細胞が正しく機能していないために起きる症状のはずです。免疫力の「活性化」ばかりに目が行きますが、「正常化」させることも大切です。
ご自身がご高齢であったり、糖尿病などの基礎疾患があったり、大切なご家族が高齢者、乳児幼児、癌で闘病中であるならば、手洗いや不織布マスク着用、アルコール消毒、換気などの予防策を徹底して、今すぐ可能な限り免疫力（特に自然免疫のマクロファージ活性）を高めて、原因不明の後遺症に悩まされないためにも免疫機能を正常化させる努力もされて身を守るようにして下さい。抗癌剤治療中や放射線治療中も免疫力が著しく低下するため、積極的に免疫力強化をして下さい。
＜稲川先生の新型コロナウイルスとマクロファージに関する発表＞
-----------------------------------------------
※ 末期癌や新型コロナウイルス・インフルエンザなどの感染症と闘うためには、免疫力や自然治癒力、体力を高める必要があり、もし現在不幸にして癌や感染症と闘っておられるのであれば、可及的速やかにそれを満たすべきであるのは言うまでもありません。積極的に「免疫力（マクロファージ、NK細胞、T細胞、B細胞など）」の活性化を計り、バランスの取れた栄養素や酵素を取り入れて身体が正しく機能するようにし、ホルモンバランスを正しく保ち、腸内環境も積極的に改善させるようになさって下さい。
私の父の「末期癌奇跡の完治闘病記サイト」や
「西洋医学による癌治療・検査などをまとめたサイト」へのリンクはこちら↓
末期癌でもあきらめないで！
主治医から余命宣告されても、私の父や同級生のように
まだまだ完治出来る可能性はあります！
※ 気に入って下さいましたら
↓下のボタン↓をすべて押して下さると嬉しいです♪
■ブログトップページはこちら■
ご質問や問い合わせのメアドは
ブログトップページに明記してあります。
