「汚染水はコントロールされている」の嘘
安倍首相は“大嘘つき”だ。
アルゼンチンのブエノスアイレスで開かれたIOC総会の五輪招致プレゼンテーションで汚染水処理を懸念する委員から「汚染水は大丈夫か?」という質問が出た。
この時の安倍首相の発言が問題になりつつあることは周知の通り。あらためて確認してみよう。
首相は福島の状況を「The situation is under control」（状況はコントロール下にある）と自信ありげに答えた。
「私が安全を保証します。状況はコントロールされています」。
「汚染水は福島第一原発の０．３平方キロメートルの港湾内に完全にブロックされている」。
「福島近海でのモニタリング数値は、最大でもＷＨＯ（世界保健機関）の飲料水の水質ガイドラインの５００分の１だ」。
「健康問題については、今までも現在も将来も全く問題ないということをお約束いたします。抜本解決に向けたプログラムを私が責任をもって決定し、すでに着手しています」。
この発言を聞いて福島の住民はもちろん、多くの国民は「おいおい、いくら何でも言い過ぎじゃないのか?」「ウソもほどほどにしろ」と思った。
汚染水に関しては東電自身が認めているようにコントロールされていないばかりか、有効な打つ手がないのだ。
図らずも首相と東電との間に考え方の隔たりがあることが露呈した。
汚染水を完全にシャットアウトすることは技術的にみて至難の業だという。
土を凍らせる方法があるらしいが、これとて効果のほどが実証されているものではない。しかも、早急に出来るというものでもない。
一方、福島沖の海底には40カ所の放射能のホットスポットが見つかっている。
首相が安全という「0.3キロメートルの港湾内」では、これまで1キロあたりのセシウムが74万ベクレルという高濃度汚染のアイナメが見つかっている。
港の外の20キロ先で捕れたアイナメからも2万5800ベクレルが検出されている。
さらに、東京湾でも原発20キロ圏内と同レベルの汚染箇所が見つかっている。
ということは海洋汚染が広範囲にわたって拡散している、ということになる。
★モザイク部分を削除したパロディー作品は月刊『創』11月号(10月7日発売)に掲載されます。
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安倍首相「ノーベロ平和賞」候補に!
IOC総会で安倍首相は臆面もなく「状況はコントロールされており、東京にダメージは与えない。福島から250キロ離れてますから。汚染水は完全に封じ込めました。どうか、ご安心ください」と語った。
ところが東電は「遮断は完全どころか毎日、漏れています。安倍首相の妄想に過ぎません」と釈明した。
世界のメディアは安倍発言を評価しているが、これは背後に例の「国際金融マフィア=ロスチャイルド・ロックフェラー等」」が控えているからだ。
東電の事故処理に莫大な国家予算を投入することになり、その結果、ボロ儲けするのは事故処理専門のロスチャイルド系企業ということになる。
金融マフィアは世界のメディアを使って安倍首相を持ち上げ、原発廃炉に向けて日本人の血税を長期にわたって投入させようとしている。
2020年東京五輪までの7年間に東電事故処理が安全・安定に至るとはとても思えない。それにも関わらず、高らかに安全宣言を謳った安倍首相は天下の“大嘘つき”だ。
聞けば「ノーベロ平和賞」に安倍首相がノミネーとされたという。
果たして嘘つきがバレるかどうか、7年後が楽しみでもある。
五輪開催地はイスタンブールでしょ
間もなく五輪開催地が決まる。
予測はつかないが私は「イスタンブール」だと思う。
その理由はトルコが中東和平のカギを握る国だからだ。
重要ポイントは「トルコのEU加盟」だ。
実はEUは6月20日に行なわれた非公開外交官会合で「地域問題」に関する交渉開始を否決した。
議決は全会一致を必要とするが、フィナンシャル・タイムズ紙によると、ドイツが反対、オランダが保留だったと伝えている。
本来、ドイツとトルコは経済関係などで密接なつながりがあるにもかかわらずだ。
なぜ、そのドイツが「保留」なのか。
トルコの加盟には35の分野で合意が必要だそうだ。しかし、政教分離が国是とはいえ、イスラム教国であることや、キプロスの領有紛争のため、加盟に反対の声があることも事実。
ここ3年、交渉が停止状態にあったが、従来、加盟に反対していたフランスで加盟に前向きなオランド政権が成立したことから、流れが変わると期待されている。
ところで、2024年の五輪開催地としてパリが立候補すると言われている。
2020年にヨーロッパのマドリードに決まると2回続けてヨーロッパ開催となる恐れがあるため、フランスはマドリードを避けて東京を推す可能性があるのではないか、との憶測が飛んでいる。
私は、それよりもトルコのEU加盟に前向きのフランス政府がイスタンブールに票を投ずる可能性は大きいと考える。
トルコはドイツとの経済関係が密だと書いたが実は数年前にトルコ周遊旅行をした際に日本事情に詳しいトルコ人の添乗員が「トルコは2012年にEUに加盟し、急速に経済的発展をするはず」と話していたことを思い出す。
EU加盟は頓挫しているが経済的発展は目覚ましい。
旅行中に目にしたのはやたらベンツやBMWなどドイツ製のトラックやバスが多かったことだ。ことほど左様にドイツはトルコに食い込んでいるのだ。
そのドイツがトルコのEU加盟に後ろ向きというのには当然、理由がある。
5月末以来のトルコ政府による過剰なデモ弾圧を問題視しているというのだが、私はこれはあくまでも“表向き”であり、裏があると思う。
そもそも、経済的危機に陥っているEUは経済発展著しいトルコの加盟を望んでいるのだ。
シリア問題がEUやとりわけイスラエルにとって目の上のタンコブである以上、イスラム教国のトルコの安定を望むはず。
先日、9月2日放送の「未来世紀ジパング」(テレビ東京)を観た。
タイトルは「五輪のライバル"トルコに異変" 暴動の裏側に潜む『革命ビジネス』とは！？」。
五輪招致の涙ぐましい努力ぶりが紹介されていたが、最後に畑中美樹氏（国際開発センター エネルギー環境室研究顧問）が「トルコが世界の中心に」と語っていたのが印象に残った。
畑中氏の略歴。1950年東京都生れ。慶應義塾大学経済学部卒業。 富士銀行、中東経済研究所カイロ事務所長、国際経済研究所、国際開発センター エネルギー・環境室長などを経て現職。ジェイ・エル・エナジー代表取締役も務める。中東・北アフリカ地域で豊富な人的ネットワークを有する。
「トルコが世界の中心になる」と強弁する畑中氏の話を番組紹介のウェブサイトから転載する。
(転載、ここから)
日本では親日の国として知られるトルコだが、ヨーロッパとはイスラム教、中東諸国とは欧米化が障壁となり、周辺国から警戒されている。
しかし東側を見ると、トルコを取り巻く環境は全く違う。旧ソ連領であったアゼルバイジャンやトルクメニスタンはイスラム教国のためトルコと深い結びつきがあり、カスピ海沿岸で産出される石油や天然ガスといった資源を運ぶパイプラインがトルコに張り巡らされている。これをヨーロッパへ繋ごうと計画しているのだ。
現在ヨーロッパはロシアから輸入しているが、ロシアはこれを外交の手段として供給を止めてしまうこともあった。安定した代わりのルートを求めるヨーロッパにとって、トルコは今後不可欠な存在となる。
さらにトルコが世界の中心となるのは地政学的な理由だけではない。２０３０年には世界の人口に占めるイスラム教徒の割合が３０％を超える。現在サウジアラビアやクウェートはトルコのプロジェクトに積極的に投資するなど、イスラム教国の中で最も経済力が強いトルコは「イスラムの星」として期待されているのだ。
大きく成長を続ける陰で、世俗主義と原理主義の狭間で揺れるトルコ。来年行われる大統領選挙で今後の方向性を判断することになるのではないかと畑中は考える。(転載、ここまで)
さて、私が五輪開催地としてイスタンブールを有力視する理由は以上の通りだ。皆さんは、どう思われるだろうか。
オリバー・ストーン監督が“語れなかった”アメリカの闇の歴史について語ろう
オリバー・ストーン監督とアメリカン大学歴史学教授ピーター・カズニック氏の共作によるTVドキュメンタリー・シリーズ『The Untold History of the United States(原題) 』が昨年秋、ショータイム・ネットワークで10回にわたりアメリカで放送された。同時に同名の本が出版された。
放送・出版以来全米、全世界の注目を浴びているそうだ。日本では『オリバー・ストーンが語るもう一つのアメリカ史(10回シリーズ)』というタイトルでＮＨＫのＢＳ１で今年4月末から6月にかけて放送され、さらに今夏8月、再放送されている。
原題は『語られなかったアメリカの歴史』であり、オリバー・ストーンの名前はない。BS1では著名な監督の名前を全面に出さなければインパクトが弱いのは分かるが、「もうひとつの」は表現がいかにも甘い。
「オリバー・ストーンの“語られなかった”アメリカ史』とすべきだったと私は思う。
実は皮肉にも「オリバー・ストーン監督が“語らなかった”歴史」がある、ということだ。
私は10回にわたるシリーズの中で最も重要視したのが第2回「ルーズベルト、トルーマン、ウォレス」だ。
第２回の前半は戦時中のルーズベルト政権の様相と、スターリングラードの攻防以降、ソビエトに形勢が傾く独ソ戦の後半を見ていく。
後半は内政面では異例の４選を目指したルーズベルトが不在の中、副大統領候補に現職のヘンリー・ウォレスからトルーマンに代わる民主党大会での策謀が描かれる。
現職の副大統領ウォレスが当初、大勝利との下馬評にもかかわらず途中から執拗なウォレス潰しが敢行され、不本意ながら落選する。
「ウォレス潰し」は当時の映像を挿入しながら説得力のあるものだが、私は肝心なところをストーン監督はスルーしていることに不満を覚える。
あえて、もう一度言おう。
ストーン監督は最も重要な「ウォレス潰しの黒幕」の存在についてスルーしている。つまり、“語られていない”のだ。
原爆開発の「マンハッタン計画」を資金面などで支えていたのがユダヤ人大富豪、バーナード・バルーク。彼はルーズベルトの“影の大統領”と呼ばれていた。
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英国王室はロスチャイルド財閥に牛耳られている
欧米列強の植民地政策や日本占領政策としてのABCD包囲網などについて詳しく触れたいところだが、今回はキャサリン王妃の出産に現(うつつ)を抜かす我が日本人、それもテレビ報道にちょっぴり警鐘を鳴らしたい。
同時に実は英国王室はすでにロスチャイルド家の息がかかっておりユダヤ国際金融資本の「新世界秩序」への道筋作りに豪腕を発揮している、という実態について触れたいと思う。
ところで、キャサリン・フィーバーは男の子の誕生でピークを迎えた。
まず驚かされるのが本国イギリスではロイヤル・ベービーが賭けの対象になっているということだ。何と下衆(げす)な国民性ではないか。
男の子か女の子か、髪の毛の色、出産日、名前の他に将来入学する大学までが対象なのだとか。
最近はエコー検査で胎児の性別は事前に判明するというのに名前は女児の「ダイアナ」が一番の人気だった。
賭け業者が煽って、さぞや儲けたことだろう。
さすがに我が国ではギャンブルは盛り上がらなかったようだが、キャサリン妃が購入したベビーカー(12万円という高額なもの)と同じものを物色する日本人の母親がテレビで紹介されていた。
キャサリン妃の入院、出産したスイートルームの料金は出産費用を含めて一泊当たり、500ポンド(約84万円)。さらに一日ごとに1,000ポンド(約15万円)の追加料金がかかるという。
プライバシーを守るための個別の分娩室のほか、分娩用プールも併設されているという。
ロイヤル・ベービーは「ジョージ・アレクサンダー・ルイ」と命名された。
ちなみに「ジョージ」は1714年にハノーバー朝が始まって以来、これまでに6人の王が名乗った。
余計なお世話だが、それにしても、平凡な名前ではないか。
ジョージと言えばフリーメイソンのアメリカ初代大統領のジョージ・ワシントンを思い出す。最近ではジョージWブツシユ前大統領とか俳優のジョージ・クルーニーと言ったあたりが有名だ。
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死刑を免れた昭和天皇。その代償としての原爆投下。
前回では第二次世界大戦の終盤に差し掛かった1945年の『タイム』誌の表紙に登場した人物と日の丸にペケに焦点を当てた。
ヒトラーの顔にペケという表紙は強烈極まりないが、敗戦国日本の「日の丸にペケ」もこれまたインパクト絶大だ。
なぜ、ヒロヒトの顔にペケではないのか?これに疑問を抱くことはあながちムダではないと思うがいかがなものか。
敗戦3カ月前、5月21日号のヒロヒトの表紙を見ていただきたい。★検索 TIME Cover Emperor Hirohito May 21, 1945
これとは対照的に終戦直後の8月20日号は「日の丸にペケ」だ。★検索 TIME Cover Fall of Japan Aug. 20, 1945
さてさて、読者諸氏はどう思われるだろうか。
そもそも太平洋戦争とは何だったのか?
戦後70年近く経った現在、あの戦争の真実を私たちは正確に把握しているだろうか?
例えばA級戦犯として絞首刑となった東条英機首相(当時)は海軍主導で行った真珠湾奇襲攻撃の計画を1941年11月まで告げられていなかった。
まさか、最高責任者があの奇襲攻撃を知らされていなかったなどとは誰が信じるだろうか。しかし、これが真実なのだ。
さらに信じ難いことがある。
昭和天皇は「真珠湾奇襲攻撃の可否を検討せよ」と軍に命令していた。合衆国との戦端が開かれる11カ月前だ。
杉山元(げん)陸軍参謀総長(大将)のいわゆる“杉山メモ”は1941年1月にそのことが記述されている。
参謀総長とは日本国家のなかで最高位の軍人の位だ。
これとは逆に戦勝国のマッカーサー元帥をはじめ侍従武官・鈴木貫太郎大将は昭和天皇の真珠湾攻撃事前認承諾説を否定している。
杉山参謀総長は1945年、日本が降伏した際に自殺してしまっており、ノートに手を入れる機会はなかった。
杉山ノートは歴史の重要なポイントだ。
そもそも明治天皇以降、今日に至るまで天皇の存在を監視し、コントロールしてきた外国の巨大権力が存在する、という説があり、私はこれを否定しない。
戦後、戦勝国のアメリカが敗戦国の日本を統治するためには天皇の存在が不可欠だった、ということは歴史的に認めるところだが果たしてこれを鵜呑みにしていいものか。
いやいや、これにはもっと裏があるようだ。
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『タイム』誌の「日本侮辱」の表紙の意味を読む!
アメリカの週刊誌『タイム』誌は今から丁度90年前、1923年にヘンリー・ルースによって創刊された。
年50冊としても今年で約4500冊発行されたことになる。
とくに『タイム』誌の表紙はいつも話題になる。それほど、時代を反映しているからに他ならない。
ところが、人選やテーマは当然ながら『タイム』誌の編集方針そのものとなる。
中立である必要はないが歴史を恣意的に作って行くことだけは決して許されることではない。
「恣意的」とはどういうことか?
つまり、『タイム』誌に都合の良い方向に読者を誘導する、ということだ。
『タイム』誌に都合の良い事とは?
そもそも、『タイム』誌の創始者ヘンリー・ルースはとてつもなく政治性をはらんだ資本主義の伝道師だった。
約1世紀前、ルースは中国をアメリカ資本主義の拡大地域とみなした。
ルースの背後には当然ながら国際金融資本が控えていた、と見るべきだろう。
『タイム』誌の発行部数は1935年の45万から1937年のわずか2年間に60万を越えるほどの急成長を記録した。
ルースは『タイム』誌のほかに『フォーチュン』誌、『ライフ』誌を発行し、押しも押されない「メディア王」となった。
ルースは特に『タイム』誌を使って世論形成を強力に押し進めた。
第二次世界大戦が終了を迎える1945年に発行された12冊の『タイム』誌はとりわけ、強烈なものが含まれている。
ニューイヤーの1月1日号の表紙は軍服姿のアイゼンハワー連合軍総司令官だ。背後に星条旗、ユニオンジャック旗、三色旗、つまり米・英・仏の勝利を象徴するものだ。
アイゼンハワー総司令官はノルマンディー上陸作戦を指揮し、以降ドイツに対する反攻を続けて連合国を勝利に導いた“英雄”だ。
2月5日号の表紙はソ連のスターリン首相だ。背後に赤い星が流星のようにスーッと右肩上方に流れているデザイン。アメリカがソ連に好意をもっていることがよく分かる。
ところが翌週2月12日号は敵国ドイツのナチ党親衛隊のトップでありヒトラー内閣の内務大臣のハインリッヒ・ヒムラーの登場だ。
なんとヒムラーの顔の下に十字の骨が描かれているではないか。これは明らかにドクロマークを想起させる侮辱的なものだ。
★検索TIME Cover Heinrich Himmler Feb. 12, 1945
さて、問題は5月7日号だ。
こともあろうに白地に「顔アップのヒトラー総督に赤色のペケ」という強烈なデザイン!ドイツ敗戦の象徴だ。
★検索 TIME Cover Adolf Hitler May 7, 1945
この時点で創刊以来約1100を越える発行回数を重ねた『タイム』誌の中で「顔にペケ」は初めてのものだ。
ドクロマークを想起させるヒムラーの表紙はどちらかと言えばユーモラスでさえあるのだがヒトラーに対しては憎さ百倍をストレートに表現している。
さて、敗戦の約3ヶ月前の1945年5月21日号には昭和天皇が登場している。
軍服姿に身を包み、めがね越しに前方を見据えるヒロヒトの背景には太陽が燦々と輝き天女が舞っている。しかも、よく見ると軍刀を握っているではないか。
★検索 TIME Cover Emperor Hirohito May 21, 1945
さてさて、この後、日本は敗戦国となる。
8月20日号の表紙は日本国民にとって恥辱を象徴するとんでもないデザインが出現した。
いくら戦勝国だからといって敗戦国をここまで侮辱していいのか?
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ヨット遭難事故の辛坊治郎氏が死んでも隠したいこと
ニュースキャスターの辛坊治郎氏の太平洋横断プロジェクトと遭難救出劇の裏には彼がどうしても知られたくないことがあったようだ。
辛坊氏は救出されたあと、親しい友人に本音を語っている。
「浸水の原因はクジラがぶつかったから、ということですが実はそうじゃないんですよ。国籍不明の潜水艦が突然、浮上してきて船体にぶち当たったんです」
だったら、なぜ真実を話さなかったのか、と友人は問い質したところ、辛坊氏は「そんなことしたら某国との間で外交問題となり安倍政権の命取りになりかねませんからね」と答えた。
つまり、死んでも本当のことは言えない、というのだ。
アハハハ、この話は実は私の想像に基づく“邪推”であることを断っておく。冒頭から冗談をぶちかまし、申し訳ありません。
とは言え、あながち荒唐無稽の話と一笑に付して良いのかと言えば答えはノーではないだろうか。
今から12年5カ月前、2001年2月、ハワイ州オアフ島沖で、愛媛県立宇和島水産高騰学校の練習船「えひめ丸」の事故を思い出していただきたい。
突然、浮上してきたアメリカ海軍の原子力潜水艦に衝突され、えひめ丸は沈没した。
今回の辛坊氏の浸水による沈没の原因はマッコウクジラによるもの、と発表されたが、これを鵜呑みにしていいものか甚だ疑問だ。
辛坊氏のヨット歴は30年という。今回、同乗した全盲のセーラー、岩本光弘氏は南カリフォルニア、サンディエゴ在住の鍼灸師。ブラインドセーリングのベテランだという。
今回の太平洋横断プロジェクトに向けて3月から二人は訓練した。両人の出会いのキッカケはどんなものか、少しばかりうさん臭いと感じるのは私だけではないはず。
辛坊氏の「太平洋横断」のブログには「福島出航前に水漏れが有り、修理ではなく、応急処置しかせずに外海へ…」とあったが、遭難時に削除されてしまった。
多分、辛坊氏ではなく関係者が削除したのだろう。
プロジェクトの責任者にとって、出航前に水漏れを確認していることが明らかになることは不都合だからだ。
それにしても、今回の太平洋横断プロジェクトには何か大きな真実が隠されているように見えてならない。
辛坊氏が語れない真実を追及することは、もしかすると日本テレビの看板番組、24時間テレビ『愛は地球を救う』の虚構に迫るかも知れない。
マスメデイアがこの問題をほとんどスルーしたのにはワケがある。
それは業界のタブー、日本テレビと吉本興業との深い関係にあるようだ。
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アベノネジレックス
菅直人政権、野田佳彦政権が闇の権力に強姦され、奴らの利益のために腹話術人形となったことは我々国民の記憶に生々しく残っている。
憲法改悪により日本が米国に代わって戦争の出来る国になることを闇の権力は目論んでいる。いよいよ、それが現実のものとなる。
隣国の韓国を見るといい。徴兵制によって有名タレントでも兵役に服さなければならない。
これは他人事ではない。
例えばサッカーの人気No.1、本田圭佑選手に防衛省から徴兵令状が送られてくるかもしれない。2年間の兵役をスルーするわけにはいかない。ゴルフの石川遼選手や松山英樹選手も“赤紙組”の資格十分だ。
エルビス・プレスリーは1958年1月、アメリカ陸軍からの徴兵通知を受けた。当時のアメリカ合衆国は徴兵制を施行しており、陸軍の徴兵期間は2年間。エルヴィスは特例措置を受けることなく、他と変わらぬ普通の一兵士として西ドイツにあるアメリカ陸軍基地で勤務し、1960年3月に満期除隊した。
あの超人気歌手でさえも特例措置は受けられなかったのだ。
参院選で自民党と公明党が勝利すると間違いなく「憲法改悪」に手をつけるだろう。
本田選手や石川選手が入隊するシーンをテレビカメラが追っかけて「国防軍って、けっこうかっこいいすよ」などのコメントを引き出すに違いない。
安倍首相は「衆参ネジレが国益を損ねる」と宣うが、ついこの間まで「ウソつかない。TPP断固反対。ブレない。」などというポスターを作って、国民を欺いてきたのは、どこのどいつだ?
衆参ネジレより安倍首相の“嘘つきネジレ”こそが大問題なのだ。
今こそ、安倍政権に心から皮肉を込めて愛称を進呈しよう。
「アベノネジレックス」と。
パロディー封殺を狙う安倍政権の危険性
安倍政権が何を今さら「パロディー封殺?」と怪訝(けげん)に思うかも知れないが、実は水面下で確実に遂行されているということを、ぜひ知って欲しい。
文部科学省の文化審議会著作権分科法制問題小委員会というやけに長ったらしい名称の特別委員会がある。これを「パロディワーキングチーム」という。
パロディワーキンクチームが平成25年3月にまとめたA3・33ページからなる報告書の冒頭の「序」にはこんな記述がある。
「現行著作権法には、著作物のいわゆるパロディとしての利用を明示的に対象とする個別権利制限規定はないが、デジタル・ネットワーク社会の中で、多くの著作物が創作され、
また、流通されている現状等にかんがみ、著作物のパロディとしての利用について、著作権等の権利処理ルールの明確化を求める意見や、権利制限の対象とすることが必要ではないかとの指摘がなされている。」
さて、ここで注意すべきは「著作権等の権利処理ルールの明確化を求める意見」とあるが、一体、求めているのは「誰」なのか、ということだ。
一番肝心なところを曖昧にしているのはなぜか。
求めているのは、とりもなおさず「自民党政権」そのものだからではないのか、と私は推察する。
言い換えれば、こういうことだ。
「権力を茶化したり、コケにする、パロディー的表現は広く大衆受けする。理屈より感性や情緒に訴え、笑いを誘うため、権力にとっては不都合な表現手段と言わざるを得ない。」
広く著作権違反を取り締まる、ということなら分からないでもないが、あえて「パロディー」に絞ったところに裏があるのだ。
もう一度報告書を見てみよう。
「本ワーキンクチームは平成23年度に文化庁が委託研究として実施した「海外に置ける著作物のパロディの取り扱いに関する調査研究報告所を踏まえ、
パロディに係わる諸外国の現状について有識者よりヒアリングを行い、各国の法制度や議論の状況等整理を行った。」
さらに21ページには「関連する裁判例及び学説」の項目で私が被告となった「モンタージュ写真事件」の記述がある。
実名入りの記述ではないが、明らかに、これは私と原告の写真家・白川義員氏との間で16年間の長きに渡って行われた、いわゆる「パロディー裁判」である事は間違いない。
ここで重要なことが抜け落ちていることを指摘しておこう。
第二審の高等裁判所の判決は私の主張を認めて、批判された者はパロディーを受忍しなければならない、とし、パロディーに軍配を上げた。
さてさて、ここへきて、なぜ安倍政権は「パロディー封殺」の挙に出たのか?
それは2004年の参院選に遡る。自民党のポスターを私が茶化した。これに対して自民党は怒った。私宛に「通告書」という恫喝をかけてきたのが安倍晋三幹事長(当時)だった。
「パロディー封殺」は自民党政権を裏でコントロールする闇の権力の存在を抜きにしては考えられない。
今、我が国は徹底した言論弾圧の時代に突入した。
参院選で自民党・公明党が圧勝したら、私たちの権力に対する批判は不可能になる。
さて、どうする?
★「パロディワーキングチーム」で検索可能。
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