ビリオネア思考【電子書籍】[ 佐藤一彦 ]価格： 1,080円 レビュー評価：0.0 レビュー数：0
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世界経済が昨年どんなに動揺し、市場がどれほど乱高下しても、しっかり踏ん張ったグループがある。超富裕層（ビリオネア）だ。
調査会社ウエルス－Xによる最新の調査（2015－16年版）によれば、個人資産10億ドル以上と定義される超富裕層が持つ富の総額は昨年、世界全体で5.4％増加し、7兆7000億ドルと史上最高に達した。参考までに、米国の国内総生産（GDP）は約17兆ドルだ。
また昨年の世界の超富裕層は2473人と、前年比で6.4％増加。こうした超富裕層が持つ富が世界の世帯の富の総額に占める比率は3.9％で、前年の4％をわずかに下回った。
ウエルス－Xのデービッド・バークス氏は「富が富を蓄積する一助になる」と述べた。
伸びるアジア太平洋地域
超富裕層の人数を地域別でみると、欧州・中東・アフリカ（EMEA）が1013人と依然として最多で、2位は南北米大陸の782人。ただバークス氏によると、アジア太平洋地域が、南北米大陸を近く追い越しそうな勢いだという。アジア太平洋地域の昨年の超富裕層は678人。南北米大陸よりも4倍の新たな超富裕層を生み出したという。
一方、富の総計では南北米大陸が3兆ドルに達し、EMEAの約2兆8000億ドルを追い越した。
ベビーブーマー世代が若い世代に富を移譲するに伴い、相続で超富裕層になる人が増えている。ウエルス－Xによれば、部分的に遺産相続した超富裕層は前年比29.9％増となり、全体で最も速いペースで増えるグループとなっている。
バンク・オブ・アメリカ傘下で個人資産管理を手掛けるUSトラストのマーク・コンプトン氏によれば、過去2年間にわたって、自らの事業を売却して一部資産を子供たちに移譲する顧客が増えているという。
遺産相続以上の何かが必要
しかし大半の超富裕層にとって、資産10億ドル以上を持つグループの仲間入りをするには遺産相続以上の何かが必要だ。例えば、自らの力で資産の大半を形成した超富裕層は全体の87％で、前年の81％から一段と増えた。
ベル・エアー・インベストメント・アドバイザーズ（ロサンゼルス）の上級マネジングディレクター、トッド・モーガン氏によれば、同氏の超富裕層顧客のうちの数人が起業家であり、彼らは「極めて強い意思に駆られており」、多くは富を成した後も長時間働き続けることを選択するという。
「超富裕層は『10億ドルの資産に到達したから今後はビーチに座ってリラックスしよう』というのではなく、『次に何を創造ないし達成できるだろうか』と考える」（モーガン氏）。
超富裕層が厚くなるにつれて、社会への還元に対する彼らの意欲も強くなっている。ウエルス－Xによれば、昨年も2014年と同様、世界的な超富裕層の間では慈善活動が主たる関心の的だった。慈善活動を追求したり関心を抱いたりしている人は超富裕層の56％以上に達したという。
モーガン氏が一緒に活動している数人の超富裕層も、慈善活動に集中している。彼らは資産の一部を使って大きな問題、例えば飢えあるいはホームレスといった問題を解決しようとしているという。
米マイクロソフトの共同創業者ビル・ゲイツ氏と投資会社バークシャー・ハサウェイを率いるウォーレン・バフェット氏は、2010年に出した「ギビング・プレッジ（寄付誓約宣言）」で話題を呼んだ。世の中の超富裕層に富の大半を寄付するよう呼びかける取り組みだが、それはモーガン氏の顧客の間で本格的に社会還元しようという意欲をかき立てる一助になったという。
モーガン氏は「彼らは、超富裕層なら誰でも邸宅をもう一軒購入できることを承知しているが、むしろ（社会に）影響力を及ぼそうとしている」と語っている。
By VERONICA DAGHER