2011/11/14 ユーロ円反転上昇か

ユーロ円の日足です。
先日の介入の時をＡ波の終点と判断して、先週末の104.65をＢ波の終点と判断して、現在上昇推進波のＣ波の途中であると判断した場合のカウントです。

これならば、Ａ波に対するＢ波の値幅が61.8％であり、急激ではあるが、Ｂ波も三波構成をしていなくもない。
ただ、時間的にＢ波が短すぎるのと、モメンタムでまだ下げの余地があるようにも見える。





これもユーロ円の日足です。
先日の介入でＣ波までが終わったとするカウントの方法です。
これから新たな下降波動が始まる予兆にも見えます。

どちらにせよ不鮮明な状況が続いていると思われます。個人的には、現在Ｃ波の上昇が始まったと考えたいところですが、先行で入るなら、104.65がタイミングだったでしょう。もうすでにそこから140pointも上昇してますので、それだけのリスクを取るわけにはいきません。
Ａ波の頂点である111.56を超えてこれば間違いないことになるので、安心して入れるのですが、そこまで待つのも一つの手ですが、時間足での押し目を拾えれば、拾っていきたいと思います。

ファンダメンタルが、イタリア不安によるリスクオフいうことで、もう一段下げてからの上昇の展開を視野に入れて、今週も頑張っていきましょう＾＾

ＧＤＰ中級編

ＧＤＰ入門編はこちらから

入門編で、ＧＤＰは、景気の動向を判断するとても重要な指針であるが、必ずしも完璧な指標ではないという説目をしました。

●実質ＧＤＰと名目ＧＤＰについて

ＧＤＰは、経済における財、サービスの総生産の価値としている。よってＧＤＰが増加していればその経済は増加していると判断できる。

例えば、昨年に１袋、1,000円の小麦が１００袋売れたとします。
この年のＧＤＰは、1,000円×１００袋＝100,000円ということになります。
これが、今年になって小麦の価格が高騰し、1,500円になりました。
これが８０袋売れたとします。
すると、ＧＤＰは、1,500円×８０袋＝120,000円ということなります。
すると、ＧＤＰが２０％上昇したことになります。
果たして、これで本当に良いのでしょうか？
すると価格変動の激しい品目については、正確に景気の動向を判断するのはふさわしくないことになります。

そこで、ある年の価格を基準価格として選び、それによって各年のＧＤＰを測ったものを実質ＧＤＰと呼びます。

先の例で、昨年の1,000円を基準価格とすれば、今年の実質ＧＤＰは、1,000円×８０袋＝80,000円ということになります。

●ＧＤＰデフレーターについて

名目ＧＤＰに対する実質ＧＤＰに対する比率をＧＤＰデフレーターと呼びます。

ＧＤＰデフレーター＝名目ＧＤＰ÷実質ＧＤＰです。

これは、物価の水準がどう変わったかを判断する指標となります。

●支出の構成要素について

ＧＤＰについては、経済の全構成員の所得総額という見方と、経済で生産された財、サービスに対する支出総額という二つの見方ができると説明しました。

これを後者の支出総額の側面から見た場合の支出の構成要素について、説明します。

ＧＤＰ＝消費＋投資＋政府購入＋純輸出

ＧＤＰに含まれる支出はすべてこの４項目に分類されます。
これを国民所得勘定の方程式と呼びます。

■消費　consumption

一般家計が購入した財やサービス
アメリカでは、これがまた３種類に分類される。

・非耐久消費財…食品、衣類などのように短期間しかもたないもの。
・耐久消費財…車やテレビなどのように長期間使用できるもの。
・サービス…美容院、レストランなど。

■投資　investment

将来の用途に向けて購入された財。
これも３種類に分類されている。

・企業固定投資…企業による新しい工場や設備の購入。
・住宅固定投資…家計による新しい住宅の購入。
・在庫投資…企業の在庫の増加分。

ちょっと、この在庫がわかりにくいですが、経済全体としては在庫分も増加しているのだから、ＧＤＰには含まれなければいけません。そこで、この在庫については、企業が自分で在庫投資として購入したものとみなすわけです。

■政府購入　government

中央政府や地方政府による財やサービスの購入である。
公共工事や公務員によるサービス、軍事支出が含まれる。
但し、社会保障などの政府から家計へ直接支払われるものは含まれない。

■純輸出　net export

外国への輸出額から輸入額を引いた額。

●アメリカのＧＤＰ

ＧＤＰ入門編 2011/11/11UP

ＧＤＰって知ってますか？？？
いろんなとこで聞きますし、社会の授業でも習ったことが記憶の片隅にありませんかｗ

ＧＤＰとは、Gross Domestic Productの略です。
日本語にすればそのまま「国内総生産」です。

では、最初になぜこの数字が重要なのかを考えてみましょう。
それは、ＧＤＰが景気の動向を判断するための指標となっているからです。

そもそも「景気がいい」とか「景気が悪い」とか言いますが、実際景気ってなんなのでしょう。
イメージで言うと、世の中にお金が回っている状態が景気がいいのです。
会社がじゃんじゃん儲かって、設備投資をしたり、給料をたくさんあげる。
そうすると、設備を作る会社も儲かる。
たくさん給料もらった個人は、じゃんじゃん物を買う。
すると売れた企業がじゃんじゃん儲かる。
これが景気がいい状態です。世の中の通貨の流通量が多い状態を景気がいいというのです。

では、なぜＧＤＰがこの景気の判断材料になるのか？に戻ると

ＧＤＰとは…経済の全構成員の所得額です。

また同時に…経済で生産された財、サービスに対する支出総額です。

つまりＧＤＰとは、経済におけるフローを測定しているのです。
（ストックとフローの説明は別の機会に）
なので、一般的には経済活動と思われるものであっても、その算定に含まれない活動もあります。

例えば、１００円で買ったポケモンカードが超レアモノだったので、オークションで10,000で売った場合、売った人は9,900の所得があるように感じますが、経済全体として見れば価値が増えたわけではありません。
単なる所有者の移転という取扱いになります。

それ以外にも一般的な感覚とはちょっと違う捉え方をする部分があります。
でも、ＧＤＰを算定する為の一定のルールとして割り切って考える必要があります。

これをいくつか紹介します。

○中間投資と付加価値について
ＧＤＰは、最終的なサービスの価値＝付加価値の合計と言えます。

例えば、農家が取れたリンゴを、ジャム工場に１００円で売りました。
ジャム工場は、そのリンゴでジャムを作り、市場に１５０円で売りました。
この場合ＧＤＰに算定されるのは、最終的な価格となる１５０円です。
または、付加価値の合計として１００円＋５０円＝１５０円です。

○住宅等における帰属価値
いくつかのサービスについては、市場価格ではその価値を計ることができないものも存在します。
それらをＧＤＰに組み入れるには、その価値を推定しなければいけません。
その類推値を帰属価値と呼びます。

例えば、アパートに住んで家賃を払っている場合
借主は、住宅に居住できるというサービスを受けています。
そして家賃として、貸主に対価を支払ってます。
これは、市場価格として家賃が明確にわかっています。

ところが自己所有の住宅に住んでいる人は、同じように
住宅に居住できるというサービスを受けています。
ただし、家賃を払っている訳ではありません。
そこで、その住宅が市場で賃貸されるとすれば、どの程度の家賃になるかを推定してＧＤＰに算定するというわけです。

まぁ、それを言い出したら、車とかの耐久消費財とかも含まれてもいいような気がしますが、含まれません。

ＧＤＰというのは、経済の状況を示す指針であるけれど、完全にその経済状況を切り取ったものでは、ないということを理解する必要があります。

中級編へ続く

ブリッシュ・コンセンサス ブリコン指数

これは、アメリカのハダディ者が発表する統計による指数です。
どのような指数かというと

専門家のニュースを指数化したもので、アメリカの主な記事にを読み取り
強い買い＞買い＞弱い買い＞中立＞弱い売り＞売り＞強い売り
に分類し、マイナス３からプラス３までの評価をします。
そして、その記事の発行部数によって、評価点を加重平均して指数を出します。

そうすると、多くの専門家によって、発表されたニュースの方向性を指数として産出できるという優れもの？です。

では、これをどう使えば良いのかわかりますか？

多くの専門家が買いを推奨して、買い指数が高ければ買う。
逆に売りを推奨して、売り指数が高ければ売る。


となりそうですが、正解は反対だそうです。


多くの専門家が買いを推奨して、買い指数が高ければ売る。
逆に売りを推奨して、売り指数が高ければ買う。

この指数は、大衆が専門家の記事を参考にトレードを行うことを、帰納的に実証したもので、またそれを前提に利用するものだと個人的には考えています。

ブリコン指数が高くなればなるほど、既にポジションは積まれ、さらに相場を上げる余力は、ほとんどなくなってきているわけで、、踊らされた大衆がポジションを持ち上げている間は、上がるという記事が出回り、ブリコン指数が更に高くなり、この値上がり期待バブルもどこかではじけるのです。

試しに自分版ブリコン指数を作って見ても面白いですね。

ロイターの記事は、ウエイトを重く、各業者のニュースはウエイトを軽く、出した指数をどう使えば勝てるのか？を検証してみるのも面白いですね。

今でいうと、「日銀がこっそり介入してんじゃね？」というニュースが流れ始めてますが、それが大きく出回りみんながそれを信じて買い始めたら、売るということですね。

ドル円の売りが正解ということになるのでしょうか？

今日は、紹介をしただけです。自分がこれを根拠にトレードできるかというととてもできません。
ということは、ひとつのニュース速報でトレードをするのは、どれだけリスクが高いのかということですね。

英語の必要性

ファンダメンタルズな一次情報を入手しようとすると、どうしても英語の壁に当たります。
ＦＥＤのサイトやＥＣＢのサイトなど全て英語で書かれています。

よく○○連銀総裁が講演で話した内容によると…
みたいな日本語のニュースが流れますが、そのニュースはＦＥＤのサイトで見ることができます。

ところが、単なる日常会話ではない、日本語で聞いても分かりにくい特殊な内容ですので、今の自分の語学力で、講演の全文を翻訳して理解することは、非常に時間がかかる上、間違っている場合もあります。

できるだけ時間のある時には、翻訳をしていきたいと思ってますが、このブログの翻訳を参考にトレードだけはしないでください。
致命的な誤訳の可能性が十分にありますので。