ニュースを分析する前に、その前提を確認しておきましょう。
エネルギー需給の統計データです。
ＥＩＡやＩＥＡ、ＢＰの統計を引っ張ってきても良いのですが、手近にあるものでとりあえず済ませます。
CRB Commodity Yearbook 2005
CRB Commodity Yearbook 2006
世界国勢図会 2005/06
世界国勢図会 2006/07
以上４冊を参照します。
まず、インドネシアのエネルギー生産量を見てみましょう。
石炭 石油 天然ガス
１９９５ 3460 1503 203633
１９９６ 3945 1547 248574
１９９７ 4340 1520 248585
１９９８ 5027 1518 274281
１９９９ 5892 1472 282485
２０００ 6402 1423 267707
２００１ 7554 1340 258122
２００２ 8588 1249 280939
２００３ 9551 1151 289371
２００４ 11021 1095 282364
２００５ － 1069 －
単位は、石炭が千トン／月、石油が千バレル／日、天然ガスがテラジュール／月です。
「１テラジュール」は２億３８９０万キロカロリーで、３０００トンの氷を融かすことができる熱量です。
石炭の統計には「無煙炭」と「瀝青炭」だけを含んでいます。インドネシアの場合、褐炭の産出が多いらしいのですが、ここには含まれていません。
まず、石油に目を向けましょう。
１９９４年以前のデータがありませんのでこれだけでは断言できませんが、上記を見る限り１９９６年にピークに達してます。
減少率を計算してみましょう。
１９９６－１９９７ △１．７５％
１９９７－１９９８ △０．１３％
１９９８－１９９９ △３．０３％
１９９９－２０００ △３．３３％
２０００－２００１ △５．８３％
２００１－２００２ △６．７９％
２００２－２００３ △７．８５％
２００３－２００４ △４．８７％
２００４－２００５ △２．３７％
ピークオイル関連の英文記事を読むとしばしば出てくる、"terminal decline" とか "irreversible decline" という語が実感できます。
次回からは、統計データを記事の内容と照らし合わせます。
9月13日（木）23:41 NIKKEI NET
インドネシアの原油生産量が最低に、米社に生産前倒し要請
http://www.nikkei.co.jp/news/kaigai/20060913AT2M1301J13092006.html
［概要］
・インドネシアの８月の原油生産量は日量８６万バレルに減少
・この生産量は前月比３万バレル減少
・本格生産を始めた１９７０年代初め以来の最低値となった
・スハルト政権崩壊後の政治的混乱や税制優遇措置見直しなどにより欧米メジャーの投資が鈍ったことが主因
・アメリカの会社に国内最大級の油田での生産開始を２００８年１月に前倒しするよう政府は要請した
・ジャワ島、スマトラ島などの油田施設が老朽化
・日量１４５万バレルのＯＰＥＣ生産枠を大幅に下回る生産水準が続いている
・今年の生産量はピーク時の約半分に落ち込んでいる
・国内の石油製品需要増加により２００４年に原油純輸入国に転落
・大統領はエクソンモービルに日量１６万バレルのジャワ島中部チェプ油田の生産を当初の２００９年から２００８年に前倒しするよう要請した
9月14日（木） 日経朝刊 p9
インドネシアの原油生産最低
この記事は上のオンライン記事を翌朝紙面上に掲載したものです。ただし内容は最初の５点だけで、チェプ油田の写真が付いているので、当該油田がチェプ油田であることがわかるようになっています。
9月14日（木） 日経産業 p4
東南アジア最大の肥料工場 中国人投資家が買収 － インドネシア
［概要］
・インドネシア企業ブミ・レスタリ・プルサダは、中国人投資家が率いる企業
・同社はアセアン・アチェ・ファーティライザー（ＡＡＦ）社を買収し操業再開する
・ＡＡＦ社はインドネシア、シンガポール、マレーシア、タイなどＡＳＥＡＮ主要国が合弁で１９７９年に設立した会社
・ＡＡＦ社工場は東南アジア最大の肥料製造工場。１９９０年代後半に肥料を年間７０万トン生産、日本や中国などアジア地域全体に輸出していた
・アチェ州の天然ガスが不足し、ＡＡＦ社は２００３年に操業を停止、清算手続きを進めていた
・ブミ・レスタリは、石炭ガス化技術の導入により操業再開する考え
この「中国人投資家」は、文脈から察するに、大陸中国出身の人物のようです。
では、次回から、これまで述べてきたニュースの内容を分析してみましょう。
9月8日（金） 日経朝刊 p9
インドネシア政府 エクソンに“最後通告” － アジア最大級ガス田開発 未着手なら鉱区没収も
［概要］
・インドネシア政府は、ナツナ島海域にあるアジア最大級の天然ガス田の権益を保有するエクソンモービルに対し「２００７年１月までに商業生産を開始する確約書を提示しなければ契約を打ち切る」と通告した。
・エクソンモービルは開発開始をたびたび延期している。理由は、ナツナ・ガス田は二酸化炭素含有量が多いため
・契約解消後は再入札。新たな事業者を選定
・エクソンモービルの言：「現在ガス購入先と交渉中。権益を手放す考えは無い」
9月11日（月） tempointeractive
Electricity Supply Reduced
http://www.tempointeractive.com/hg/ekbis/2006/09/11/brk,20060911-83778,uk.html
［概要］
・インドネシア国営電力会社ＰＬＮはジャワ島・バリ島地域の電力供給量を半減させ３００メガワットにした
・理由は、石油燃料消費を減らすため
・２００６年のＰＬＮ予算では石油燃料は１リットルあたり５０００ルピアで見積もられていたが、現在６３００ルピアになっている
・この電力供給量削減は年内いっぱい続く見通し
・２００７年になると石油を燃料として使わない発電所が稼動するため。それらの発電所には、チレゴン・ガス・蒸気発電所、チラチャップ蒸気発電所、タンジュンジャティ蒸気発電所、が含まれる
9月12日（火） 日経朝刊 p9
インドネシア最大級石油精製所建設計画 － ベネズエラも参画へ
［概要］
・インドネシア国営石油会社プルタミナ、イラン国営石油会社が元々ジャワ島にインドネシア最大級の石油精製所建設を合弁事業として実施予定だった
・この計画にベネズエラ石油公社が参加することが決まった
・ベネズエラが加入するのは、原油確保と資金不足が問題となったため
・イラン産原油、ベネズエラ産原油をインドネシアで精製し、日本など東アジアで販売
・ベネズエラ石油公社が投資額の２５％を、原油供給の５０％を負担する
・日本にも参加を呼びかけている
・新石油精製所の能力は日産３０万バレル
・総投資額４０億ドル（４７００億円）
9月2日（土） 日経朝刊 p5
石炭液化技術、アジアに － 経産省 インドネシアで研修
［概要］
・経済産業省は石炭からガソリンなどの燃料をつくる石炭液化技術をアジアに普及させる。
・目的は原油高騰によるエネルギー需給を緩和すること
・２００７年度にインドネシアに液化技術研修プラントを建設
・２００７年度概算要求に６億円、２００７年度からの６年間で合計９０億円予算化（予定）
・年間百人程度のアジア太平洋諸国の技術者を育成
・研修プラント建設はＮＥＤＯ、神戸製鋼所などに委託
・原料の石炭はインドネシアが無償提供
・インドネシアは２００４年に原油輸出国から輸入国となった
・世界の石炭生産量の半分はアジアに集中
・石炭可採年数は１６０年。石油の４倍
・石炭からガソリンを製造すると、価格は１バレル当たり５０ドル前後
9月5日（火） 日経朝刊 p8
貧困人口１年で１１％増 インドネシア物価急騰響く
［概要］
・インドネシア２００６年３月時点貧困人口は前年比１１％増。３９０５万人
・総人口に対する貧困比率 － ２００５年：１５．９７％ ２００６年：１７．７５％
・アジア通貨危機後の１９９９年以来最大の比率
・２００５年１０月に石油製品大幅値上げを政府が実施、物価が急騰したのが原因
・１人当たり月間所得が１５万２８４７ルピア以下（約１９４０円以下）を貧困層と定義
文脈からして、「２００５年３月時点で１５．９７％、２００６年３月時点で１７．７５％」という意味だと思います。
9月6日（水） 日経朝刊 p7
インドネシア中銀利下げ
［概要］
・インドネシア中央銀行は、９月５日に政策金利の誘導目標（中央銀行短期証券１カ月物金利）を０．５％引き下げ、年１１．２５％に
・目的は、伸び悩む個人消費のてこ入れ。インフレが抑制されていると判断
・今後も段階的に利下げを続ける方針
・２００５年夏の通貨ルピア急落、政府による石油燃料の大幅値上げよる物価急騰に対応すべく、６回の利上げを実施
・政策金利誘導目標は昨年夏の８％台から昨年末に１２％台に上昇
インドネシア国営石油 精製能力２０％増強 － １８０億ドルを５年で投資
［概要］
・国営石油会社プルタミナ、２０１２年までに石油精製能力２０％増強
・２００７年から５年間で１８０億ドル（２兆１０００億ドル）設備投資
・精製＆販売部門に１１０億ドル、油田開発＆石油生産部門に７０億ドル投資
・原油生産低迷から２００４年以降純輸入国に転じた
・リアウ州と西ジャワ州などで石油精製所を新増設
・現在の日量１０５万バレル→１３０万バレルまで引き上げ
・エクソンモービルと共同で、国内最大級のチェプ油田（日量１６万バレル見通し）開発に近く着手
・スマトラ島でも油田ガス田開発を進める
・インドネシアの石油需要は日量１３０万バレル、日量３０万バレルを輸入に依存
8月29日（火） 日経産業 p4
石炭子会社売却を断念 － インドネシアのブミ・リソーシス ＥＭＰ合併も延期
［概要］
・インドネシア資源開発大手ブミ・リソーシスは石炭子会社４社の売却を予定していたが断念
・同社は石油ガス大手エネルギー・メガ・プルサダ（ＥＭＰ）との合併も予定していたが延期
・ＥＭＰは東ジャワ州に保有する石油ガス田から泥水が噴出する事故。有毒ガスを含んだ泥水で環境汚染
・ブミ・リソーシスは３月に投資ファンドに石炭子会社を３２億ドル（３７００億円）で売却する合意
・同石炭子会社の操業が一部低迷。売却交渉白紙に
・売却交渉白紙化がＥＭＰ合併計画に影響し、延期
・ブミ．リソーシスは石炭子会社買収資金で石炭液化工場建設も別途計画していたが、これも白紙化の可能性
8月29日（火） 日経産業 p4
日本向けＬＮＧ 供給不足で代替輸入 － インドネシア 確保なお難しく
［概要］
・世界最大のＬＮＧ輸出国インドネシア
・２００６年分の日本向け供給契約量を達成できない
・オマーンから６０万トン、カタールから２０万トンを輸入する方針。それでも３００万トン以上が不足
・日韓台を中心に２５００万トンのＬＮＧを輸出する長期契約を締結
・２００６年はカリマンタン島東部、スマトラ島北部の主力ガス田の産出が不調。１～２割（輸出が）削減される見通し
・スハルト政権崩壊後の混乱で石油ガス開発事業者が新規投資に慎重になったため産出量が年々減少
・マレーシア、カタール等にＬＮＧ輸出量で抜かれるのは時間の問題
8月3日（木） 日経朝刊 p13
伊藤忠連合 地熱発電に参入 － インドネシア、６８０億円投資
［概要］
・伊藤忠商事、インドネシアの石油ガス会社（民間企業？）メドコ・エナジー・インターナショナル、米オルマット・テクノロジーズの３社
・３社はインドネシア国営電力会社ＰＬＮから優先交渉権を獲得
・スマトラ島北部で世界最大級の地熱発電所を建設
・発電所３基を建設し、総発電能力は３３０メガワット
・１号基は２００７年着工、２００９年完成予定
・総投資額６億ドル（６８０億円）
・インドネシアは産油国だが原油生産低迷。２００４年に純輸入国に転落
・インドネシアは火山国。世界の地熱エネルギーの約４割（２万メガワット＝２０ギガワット）相当が集中
8月17日（木） 日経朝刊 p5
石炭効率利用へ 研修生数４倍に － 経産省、アジアから
［概要］
・経済産業省は２００７年度のアジアからの「環境に配慮した石炭利用技術」に関する研修生を４倍の２００人前後に増やす
・世界規模でエネルギー需給が逼迫する中、技術移転をきっかけに良好なエネルギー供給関係を各国と築く
・中国、インド、インドネシア、ベトナム、タイ、マレーシア、フィリピンなど
・研修期間は国内で２～３週間
8月23日（水） 日経朝刊 p9
石炭液化に８億ドル投資 － インドネシア ２０１１年日量２万バレル
［概要］
・インドネシア石油開発大手スギコＭＯＫエナジー（民間企業？）
・スマトラ島南部に石炭液化工場を建設
・投資額８億ドル（９３０億円）
・２０１１年より日量２万バレルで生産開始
・将来的には日量７０万バレルに増加
・ガソリン・ディーゼル油の代替
・低カロリーの一般炭１トンから５～６バレルの燃料を製造
・一般炭はインドネシアには豊富。豪州に次いで石炭輸出は世界２位
・原油生産は低迷。２００４年に純輸入国に
・石油生産低迷のため、日本政府に石炭液化の技術支援を求めている
「一般炭」とは「褐炭」のことだと思います。無煙炭や瀝青炭より水分の多い、質の低いものだそうです。
7月24日（月） 日経朝刊 p6
東南ア、原発建設に動く － 資金やウラン調達課題
［概要（インドネシア関連部分のみ）］
・東南アジアでは、２００４年に石油純輸入国に転じたインドネシアは先行する
・国営電力会社PLNはジャワ島中部に百万キロワット原発４基建設計画
・２００７年着工、２０１５年稼動開始予定
・総投資額５０億ドル（約５８００億円）
記事には「百万キロワット」とありますが、「百万キロワット時」の意味ではないかと思います。
8月1日（火） 日経産業 p4
地熱発電所を建設 － インドネシア国営石油会社１７００億円投資
［概要］
・国営石油会社プルタミナが地熱発電事業を積極化
・国内３箇所に地熱発電所を建設。バラ･グループ（同国の民間企業？）と協力
・３箇所合計で１０６万キロワットの発電能力
・他に国内９箇所で地熱採掘事業。２７００万ドルを投資
・１５億ドルを投資
・原油生産が低迷し２００４年に石油純輸入国に転じ、電力不足深刻
・首都ジャカルタで停電頻発
・伊藤忠商事が地熱発電所建設を計画
8月1日（火） 日経朝刊 p7
インドネシア 対日ＬＮＧ大幅削減見直し
［概要］
・インドネシアは最大のLNG対日供給国。日本のLNG需要の３割、年１２００万トンを供給
・そのインドネシアが国内供給を優先し対日輸出を削減すると年初（２００６年年初）に方針を打ち出していた
・「その削減方針を見直す。天然ガスを内需に向ける方針は継続するが、必ずしも対日供給の停止を意味しない」と日本経済新聞に来日中のエネルギー鉱物大臣が述べた
・増産体制構築を急ぎ、２０１０年以降も対日輸出継続の意向
・日本の協力を得て、国内各地の天然ガス田を開発したいとのこと
「前処理」→「加水分解」
の話をしました。
次は「発酵」についてです。
発酵は酵母がやってくれます。酒造メーカー同様、未来のエタノール燃料メーカー（？）も酵母を使います。
昔からかなり分かっている分野ではあるものの、更なる改善を目指しています。
セルロースを分解するとブドウ糖ができます。ブドウ糖は六炭糖の一種です。
ヘミセルロースを分解するとキシロースなどの五炭糖 － 分子中に炭素原子を５つ含む － ができます。
ブドウ糖もキシロースもエタノール製造の原料とすることができます。
7月4日（火） 日経朝刊 p11
インドネシア バイオ燃料生産に１２００億円 － 税制優遇措置も導入
［概要］
・２００７年に国内８箇所に民間企業と合弁でバイオディーゼル工場を新設
・総投資額１２００億円（１０兆ルピア）
・２０１０年までに燃料消費量の１０％をバイオ燃料に置換
・パームヤシ、サトウキビを原料に
・年間生産量は合計で４８０００トンを見込む
・２００４年に原油純輸入国に転じ、代替燃料生産が最重要課題になっている
7月12日（水） 日経朝刊 p9
インドネシアＬＮＧ パイプライン新設へ － 国内向け 対日輸出大幅減も
［概要］
・カリマンタン島からジャワ島へのパイプライン（海底）敷設
・２００７年着工、２００９年完成
・総投資額１４００億円（１２億ドル）
・総延長１２２７キロメートル
・（現状）天然ガスの大半は日本韓国等にＬＮＧとして輸出
・（現状）世界最大のＬＮＧ輸出国だが、完成すれば日本などへの輸出大幅削減の可能性
・（現状）ＬＮＧ輸出量の８割は東カリマンタン州ボンタンから供給
・パイプライン完成後は、ボンタン産出ガスの半分をジャワ島へ供給
インドネシアのエネルギー事情およびその影響に関する最近の報道を列挙してみましょう。私が把握している7月1日以降の記事の見出しを以下に挙げます。
7月4日（火） 日経朝刊 p11
インドネシア バイオ燃料生産に１２００億円 － 税制優遇措置も導入
7月12日（水） 日経朝刊 p9
インドネシアＬＮＧ パイプライン新設へ － 国内向け 対日輸出大幅減も
7月24日（月） 日経朝刊 p6
東南ア、原発建設に動く － 資金やウラン調達課題
8月1日（火） 日経産業 p4
地熱発電所を建設 － インドネシア国営石油会社１７００億円投資
8月1日（火） 日経朝刊 p7
インドネシア 対日ＬＮＧ大幅削減見直し
8月3日（木） 日経朝刊 p13
伊藤忠連合 地熱発電に参入 － インドネシア、６８０億円投資
8月17日（木） 日経朝刊 p5
石炭効率利用へ 研修生数４倍に － 経産省、アジアから
8月23日（水） 日経朝刊 p9
石炭液化に８億ドル投資 － インドネシア ２０１１年日量２万バレル
8月25日（金） 日経朝刊 p9
インドネシア国営石油 精製能力２０％増強 － １８０億ドルを５年で投資
8月29日（火） 日経産業 p4
石炭子会社売却を断念 － インドネシアのブミ・リソーシス ＥＭＰ合併も延期
8月29日（火） 日経産業 p4
日本向けＬＮＧ 供給不足で代替輸入 － インドネシア 確保なお難しく
9月2日（土） 日経朝刊 p5
石炭液化技術、アジアに － 経産省 インドネシアで研修
9月5日（火） 日経朝刊 p8
貧困人口１年で１１％増 インドネシア物価急騰響く
9月6日（水） 日経朝刊 p7
インドネシア中銀利下げ
9月8日（金） 日経朝刊 p9
インドネシア政府 エクソンに“最後通告” － アジア最大級ガス田開発 未着手なら鉱区没収も
9月11日（月） tempointeractive
Electricity Supply Reduced
http://www.tempointeractive.com/hg/ekbis/2006/09/11/brk,20060911-83778,uk.html
9月12日（火） 日経朝刊 p9
インドネシア最大級石油精製所建設計画 － ベネズエラも参画へ
9月13日（木）23:41 NIKKEI NET
インドネシアの原油生産量が最低に、米社に生産前倒し要請
http://www.nikkei.co.jp/news/kaigai/20060913AT2M1301J13092006.html
9月14日（木） 日経朝刊 p9
インドネシアの原油生産最低
9月14日（木） 日経産業 p4
東南アジア最大の肥料工場 中国人投資家が買収 － インドネシア
１８番目と１９番目は基本的に同じ記事です。オンラインニュースの方が情報量が多いです。
１３番目（9月5日）、１４番目（9月6日）、２０番目（9月14日 ・・・ 一番最後）は、見出しだけだとエネルギー関連の報道には見えませんが、内容をよく読むと「エネルギー枯渇関連ニュース」であることがわかります。
次回から、一つ一つの記事の内容概略をご紹介していきましょう。