Passive Smoking is Killer for Non-smoking People

WHO yesterday announced that Passive smoking killed 600,000 people worldwide in 2004 on one of their recent studies which posted on Lancet magazine.
This study showed that 165,000 of the victims were children who were under the age of five. Such global research death toll by Passive smoking is unprecedented and 192 countries are included.

The study team suggests countries to reinforce a regulation based on the FCTC, Framework Convention Tobacco Control, for decreasing the large number of avoidable death.

According to this study, the Passive smoking globally exposed 40% of under 15 years old children, 35% and 33% of non-smoking men and women to a fatal disease such as Heart attack, Asthma, and Lung cancer.

It is a tragic fact that such huge number of children are exposed to the unnecessary exposure. In particular, more children are dying or become ill by the Passive smoking in developing countries.

WHO has announced that 5.1 million smoking people are dying in a year, and given that an existance of the 600,000 victims of Passive smoking, 5.7million people past away by smoking.

http://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(10)61388-8/fulltext

http://www.bbc.co.uk/news/health-11844169

アジアの時代、生き抜く力

「２１世紀はアジアの時代」と言われて久しい。GDPベースでみると既に中国は日本と肩を並べ、インドにも２０２５年には抜かれるという（Goldman Sachs Global Economic Paper No152, 2003）。加えて金融危機以前に毎年５％程度の経済成長をみせていたインドネシア、ベトナム、タイといったＡＳＥＡＮ諸国も今年の第一四半期では主要国が５％を上回る成長率を記録し、再び成長軌道に乗っている（目で見るASEAN内閣府）。http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/asean/pdfs/sees_eye.pdf

成長市場で勝負することが経済成長の定石であることを考慮すれば、もはやアジアを軽視することはできない。

　この「アジアの時代」において日本は、そして一個人はどのように生き抜くべきであろうか。「アジア力　日本経済新聞社」に「アジアナイゼーション」という概念が謳われている。具体的には伝統的価値観である「ジャパイナイゼーション」、すなわちアジアを日本化しようとする発想から、日本をアジアの一角に位置付ける発想に転換すべきだと説いた上で、その役割は「アジア全体に経済発展をもたらす知的触媒」であると説いている。この「知的触媒」の観点から日本と個人の生き抜き方について考察してみたい。

　まずは日本についてである。これまでのアジア各国の発展を単純化するならば、安く質の高い大量の若年労働力を持つ国が発展する段階だったと言える。製造業の中国、ITのインドしかりである。しかしそういった単純製造業は繊維製造業が中国からバングラデシュに主立地を変えているように、既にアジア内で移転を始めている。先発組のアジア各国が更に所得を向上させて次の段階へゆくには、付加価値を付けなくてはならない。付加価値のある製品・サービスを生み出し、低所得多人口型の経済から高所得内需主導の経済へと移行してもらう必要がある。この移行によって後発組の国々が単純製造業の輸出を通じて発展できるようになり、アジア全体がさらなる経済発展を続けることになる。その過程における日本の役割は、新たな発明とそれによるマーケット創造を切れ目なく続けることである。

　中国、インドの発展について振り返ってみよう。中国が得意とするデジタル家電もインドが得意とするＢＰＯ、ＩＴＯも前段としてそれら自体の発明がある。発明したのはアメリカと日本である。それらの発明が現在の中国とインドの経済発展を支える一つの理由であることは間違いない。そしてその経済発展によって多くの企業が利益を稼ぐようになっている。発明→マーケット創造というサイクルによって新たな収入源を生んだのだ。逆にこのサイクルがうまく回らないと多くの製造業で日本に敗れた後のアメリカや今日本が直面している工場流出問題のように痛みを生むことになる。かといって内に閉じこもることはできない。日本は資源を輸入に頼っており、また少子高齢化で国内需要が減るからだ。我々が雇用と所得を維持・増加させるには、知識労働者集団としてアジア各国の一歩先を走り続けること以外にない。その為には高等教育の強化が最重要テーマである。アジア各国も教育を強化しており、伝授できるものを常に保有し続けるには、国民全体が学ぶことに貪欲で、常に自己否定を続けられるリテラシーを持っていなければならない。

　次に個人の場合をみてみよう。自分を例にとる。私はキャリアのほとんどを営業・販促分野で積んできた。つまり「できあがった商品を売ること」、それが私の経験領域である。さらに踏み込めばどちらかというと販促に強みがあり、一営業としてよりも組織的営業において力を発揮する。商品の特徴を踏まえてのターゲティングと直接、間接双方による販促手法の考案、それらのチームメンバーへの落とし込みと進捗管理。これらの業務においてノウハウを培ってきた。よって今の私が「知的触媒」足り得るには、まず私の持っているノウハウがアジア各国の同業者からみて価値のあるものでなければならない。「アイツのやり方を真似れば売れる、指示に従えば売れる。」そう思われるものでなければならない。そしてそれを彼らに伝え、実際に動いてもらうには語学力が必要である。つまり、「仕事ができて」、「語学もでき」、「異なる人々と調和できる」ことが個人における「知的触媒」の必要条件である。無論、仮に一度「知的触媒」足り得る能力を身に付けたとしても、常に研鑽を続けなければそのノウハウが陳腐化することは言うまでもない。

　大前研一氏は著書の中で「早晩、プロフェッショナル・クラスが台頭し、日本産業界を揺り動かす」と予言した。隻眼であり、今、製造業に従事する人々がその予言が正に現実になったことを実感している。国も個人も、揺れ動いた結果、その地盤を失うか否かはそれぞれが学び、考え続けられるかどうかにかかっている。

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少年はいつも何かに駆り立てられていた。
何かをしなければならなかった。
「それ」が何か少年はまだ知らない。

ふと、教室を見回す。
たくさんの敵がいる。少年の世代は人数が多い。

青年に成長し、少年は大学へ進んだ。
同世代の中では１割余しか選択できない道である。
「それ」を成さねばならない想いは強くなった。
青年は特別だからだ。

社会に出るとき、眼下には暴動に明け暮れる人々がいた。
経済は最悪だった。食い扶持に困る人がたくさんいた。

数少ない居場所には、勝ち残った前世代が居座っていた。
居場所闘争に敗れた前世代から青年の同胞たちは疎まれた。
一方、椅子を守る方も必死である。
表と裏、合法と違法、使い分けながら堀を築いてゆく。

居場所を求めて争いは激しくなっていった。

暴力のうねりの中、青年にだけ見えているものがあった。
「これだ！」
少年を駆り立て続けた「それ」を見つけた青年が言葉に変換したとき、暴力はうねりから渦になった。

やがてその渦は国境を越えることなる。

渦の中心には、少年がいた。

“Youth Bulge"

　訳者によれば「過剰な若者人口」である。著者によると男性人口１００人につき１５歳～２９歳までの年齢区分の人口が３０人以上となったとき、人口ピラミッド上にこのＹｏｕｔｈ　Ｂｕｌｇｅの存在を示す外側への膨らみが現れるという。つまりもっと正確に表現するならば「多すぎる青年人口」と言うべきだろう。著者はこの１５歳～２９歳までの年齢区分にあたる男性人口を軍備人口と呼び、彼らの居場所を求める野心が世界を不安定にすると警鐘を鳴らしている。

　事例を見てみよう。壮大なものでいうと、１４００年代末から始まった、いわゆる魔女勅書による産児調整の禁止に起因するヨーロッパにおける人口爆発とその後の世界進出がある。１９００年初頭までヨーロッパにおける軍備人口は増加を続け、主体となる国は代わる代わるであったものの事実上世界を制覇した。

　

　次に現代に目を向けてみる。本書にて今Ｙｏｕｔｈ　Ｂｕｌｇｅ状態にあると指摘されている国々を全て列挙する。パキスタン、イラク、グアテマラ、スーダン、アフガニスタン、エチオピア、コンゴ、イエメン、ウガンダ。その内情をみると騒々しい面子だ。極めつけはガザ地区も該当することである。

　

　もちろん著者も認めている通りＹｏｕｔｈ　Ｂｕｌｇｅの存在それ自体が原因となる訳ではない。経済不安や歴史的な劣等感が絡まったときにＹｏｕｔｈ　Ｂｕｌｇｅは「居場所」を求めて共鳴を始め、世界に脅威を与え始めるのであろう。そうでなければ日本の例が説明できない。

　

　その例とは団塊の世代のことだ。数の力を持つ自他ともに認める闘争の世代である。彼らのうち、ごく一部のエリート、つまり大学進学者たちはベトナム戦争や安保改定を材料に過激な学生運動を展開し、最後には分派に別れ内ゲバ化を著しくし内部で争った。またその他の者は早くから社会に出て高度経済成長の礎となった。エリートたちの運動が社会に大きな影響を与えたのは事実であるが、当時既に高度経済成長にあり、また１９７２年には沖縄が返還されたこともあって国全体を巻き込む材料を欠いていた。しかし仮に経済が成長どころか低位に留まり、しかもアメリカの外交が独善的なものであったらどうだろうか。食い扶持と名誉という欲求を材料として得た彼らの活動は、国民全体の支持を獲得しさらに過激になるであろう。そこにはヒトラーのような「選ばれし者」が出現する可能性すらある。

　

　冒頭の少年の話はこの仮定を空想したものである。今中東、西アジアで流されている血はけして他人のものではない。テロ、という手段が一般化した今、次から次に対アメリカの戦火へ身を投じる少年の列について考えることは、我々の子孫ばかりか世界全体に平和をもたらす為に不可欠なことなのだ。鍵となるのは経済である。Ｙｏｕｔｈ　Ｂｕｌｇｅ全体に居場所をもたらすのは経済しかない。また経済発展が出生率を押し下げることは先進国が証明している。そしてその土台として教育が必要だ。ここでいう教育とは「教え、指導する」というより、情報伝達、情報共有という意味合いで言っている。暴力によらずとも居場所を造れるのだということを伝え、そしてともに実現してゆかねばならない。

　

　残念ながらイスラム教への信心と積年の恨みを持つ人々にどのようなアプローチが適しているのか、今私には具体案を考え出すことはできない。またこのような甘っちょろい話ではないことも理解している。だが、ただ座すよりはせめて考えくらいは巡らせ続けなければならないと思っている。