今日の浜田教授の日経経済教室とノーベル経済学賞ー今年はフランスのティロール氏
今日の日経経済教室は、消費増税の話の最後で浜田宏一教授が登場した。先週、浜田教授がこの原稿の締切に追われていたが、さすがは日経。すぐに校正して今日記事になった。私からは浜田教授に、昨年は消費増税を反対していたのに、今は法人税を下げるなら消費増税もやむを得ないと言っている「理由」を説明されてはどうかと申し上げたが、その点は入っていた。
それはともかく、浜田教授といえば、一部にノーベル経済学賞候補と言われたこともある。残念ながら今年も日本人の受賞者はいなかったが、そもそもノーベル賞は突然のサプライズ受賞などあるのか。答えは否だ。もちろん、誰かの受賞でその関連した研究をしていたということでサプライズ受賞はありえるが。
特に経済学ではサプライス受賞はないだろう。半年位前にノーベル委員会から「今年ノミネートされている」という連絡があるからだ。浜田教授によると、エールにもそういう人が来て、今年は彼が受賞するということが事前に分かったりするそうだ。残念ながらそういう人が浜田教授の部屋にも寄ることはなかったそうだが。
今年はフランスの学者が受賞したが、経済学賞はやはりアメリカが強い。しかし、欧州勢も意外に受賞している。これがなぜ日本に来ないのか。日本でも大きな大学にはほとんど経済学部がある。また経済学の分野では留学する人も多い。私もエールにいたときには、東大の大学院から相当優秀な人も来ていた。しかし、日本の大学に戻ってからは、なぜか伸びていない人が多いように思える。残念だ。
そろそろ、日本の経済学界もこの事態を真剣に考えたらどうかと思う。浜田教授も言っているように、東大経済学部教授だと国内の審議会委員などに時間をとられ、研究する時間もないという。また審議会委員になりたいという教授が多いのも問題だろう。研究を深めるという意欲がない人が多いのではないか。
このあたりの問題提起は、「学界のハマコー」が最適人だろう。彼のほとんど最後の仕事として、このことを薦めるつもりだ。もっとも本人は百も承知だろうが。
中村修二さんがついにノーベル賞ー日本企業の特許概念に一石
中村修二さんがノーベル物理学賞を受賞した。もともとノーベル賞は時間の問題だったので意外性はないが、今年になるとは思わなかった。この方には、私が経団連で知的財産を担当していたときに話を伺ったことがある。
１９９０年代後半だったが、自らの発明をめぐって会社とトラブルになり、多額の訴訟を起こしたことで話題になった。アメリカでは発明は個人に属するが、日本では当時はまだまだ知的財産権に関する意識が低かったようだ。日本の裁判所は最初、会社に２００億円の賠償を命じたが、それが中村さんに支払われることはなかった。
中村さんの発光ダイオードの画期的な発明はアメリカ企業でやったら、まさに数百億円の報酬があっただろう。それほど会社には貢献していたし、社会に与える便益も大きかったのに、残念なことになり、中村さんはカリフォルニアの大学に映った。
中村さんが属していた会社は徳島の中堅企業だったので経団連の会員ではなかったが、大企業にとっても他人事ではない訴訟事件だった。多くの知的財産の専門家が関心を持っていた。組織プレーを重んじる日本企業では、大発明をしてもその所有権が個人に属するという概念がない。また、「これは俺の発明だ」などというとKYと思われるのがまだまだ日本の会社の実態だろう。
しかし、中村さんの提訴により、多くの日本人が会社における個人の役割を考えたのも事実だろう。組織に天才がいて、その人が大発明をしたらどう扱うか。大企業では報奨金を出すようだが、その額はアメリカなどに比べると圧倒的に少額だ。
天才を伸ばすアメリカ社会と出る杭を打つ日本社会の一つの例でもある。やはり天才はアメリカの大学にでもいってノーベル賞を目指すしかないのか。未だにそういう状態にあるとすれば悲しい話だ。
こと経済学でも、残念ながら日本の大学でノーベル経済学賞の候補はいない。亡くなられた宇沢弘文・元シカゴ大教授はノーベル経済学賞候補であったと言われるが、どこまで真実なのかは分からない。浜田宏一教授もそういうウワサが一時あったようだが、さすがにウワサだ。浜田教授によると、宇沢門下のプリンストン大清滝教授はノーベル賞の可能性が本当にあるようだ。清滝さんが逃すと、しばらく経済学賞はないだろう。
日本人は物理や化学、医学生理学では結構ノーベル賞を取っているが、経済学で取らないと文系人間としては寂しい。もっともアメリカの経済学大学院では数学科出身の人間が多いので、経済学が「文系」とは言えない面もあるが、ともかく早くノーベル経済学賞を取る日本人が現れてほしい。
地方創生には「ファミリービジネス復権」が不可欠ーそろそろイメージ向上を
安倍内閣の成長戦略の一つの大きな柱が「地方創生」となり、石破さんが担当大臣になった。今までも「地方の時代」と何度も言われ、地方経済活性化の施策は耳にタコができるくらい行われてきた。しかし、結果は出なかった。そこで石破さんは、今回は今までとは違う、と強調しているが、このままではやはり同じことになるだろう。
そもそも地方の人口は、日本の平均より減少幅は大きく、創生するのは至難の技だ。結局は予算はつけたものの、ばらまきに終わり、地方の活性化にはつながらなかった歴史の中で何をするのか。今は各省庁が精査中とのことだが、同じ発想しか期待できないだろう。
私もたまに地方で講演をすることがあるが、地方の有力企業は例外なく「ファミリービジネス」だ。しかし、東京のファミリービジネス同様、いや東京以上にファミリービジネスのイメージは悪く、地方の同族企業オーナーは名士ではあるものの胸を張って仕事をしている人は意外に少ない。プライドを持って仕事をされている方ばかりだが、目立つと嫉妬されるのか、目立たないように仕事をしている印象を受けている。
それもこれも、日本のファミリービジネスが尊敬されていないことにつきる。まずは地方からファミリービジネスのイメージを変え、地方経済の担い手である同族企業に元気になってもらうことが根本的な地方活性化策ではないか。一時的な補助金などでは地方の活性化はとても無理だろう。
霞ヶ関でもなかなかファミリービジネスを扱っている部署がなく、私が知る限り、経済産業省の地方経済活性化の部署で扱っているにすぎない。それも主流ではない。これではファミリービジネスのイメージ向上をはかり、その結果、地方創生をするという成長戦略も描きにくい。霞ヶ関にもそういう今までにない発想を求めたい。
地方活性化はとても口で言うほど簡単な課題ではない。地方では中核都市でも夜は静かで暗く、活気はない。この状態を大逆転するためには、今までに全くないアイデアが必要なことは言うまでもない。その切り口の一つにファミリービジネスは十分なりうる。日本企業の９５％（地方ではもっと割合が高い）はファミリービジネスなのだから。
山口淑子さんの思い出ーマンションで隣だった
山口さんが亡くなった。もちろん個人的に親しかったわけではないが、マンションで３年ほど隣だった。数年前から体調を崩され、入退院を繰り返していたことは知っていた。マンションの誰もが分かっていたことだろう。
直接お話させて頂いたのは１回だけだ。引っ越したときに、挨拶をした時だ。昔、私が経団連で環境問題を担当していたときに、山口さんが環境政務次官で経団連の会合に来ていただき、お話を頂いたこと。個人的には黒澤監督の「スキャンダル」での山口さんのファンだったことなどを話した。後者についてはかなり笑われていた。
この方の背景などは書物で読むだけだったが、とてもミステリアスで奥が深い。もし時間があれば隣の誼でお話を伺いたかったが、すでに相当体調が悪いようだった。心よりご冥福をお祈りしたい。
浜田宏一・内閣官房参与とＦＲＢイエレン議長の意外な接点ートービンの弟子
昨日は日米で経済政策に関する大きな動きがあった。日本では浜田・内閣官房参与が安倍首相に消費税などの税制を指南、基本的に同じ認識だったという。私は昨日夕方、浜田教授から急ぎの用事ができたと言われ、官邸に呼ばれたなと思ったが、やはりその後にぶら下がりに会ったようだ。今日の日経朝刊などに出ていたが、さすがに大物だけあってその記事は見ていなかったようだ。私から「正確に出ていますよ」と言っておいた。
アメリカでは、言うまでもなくイエレン女史のFOMC後の出口戦略会見だ。これで大きく為替や株が動いた。まさにイエレン女史は世界経済を動かしている人だ。さて、浜田教授と何の関係があるのか。。。
イエレンさんはエール経済出身で、ノーベル経済学者のジェームズ・トービンの門下生であったということだ。そういう意味では浜田教授もそうだ。僭越ながら、私などもその末席の末席だ。私がエールからハーバードに行くときに、トービン教授は自身もハーバード出身だったことから、個人的に祝ってくれたことは感動だった。
イエレンさんは夫がノーベル経済学者のアカロフということで、もともと雲の上の人だと思っていたが（実際そうだが）エール経済でトービンに金融を教わっていたと聞くと、急に親近感がでる。浜田教授が海外の会議でイエレンさんに会うと話をする仲だと聞くと、ますます雲の下くらいには感じる。
エールに行った当時は、日本のどの大学よりはいいだろうが、毛の生えた程度と思っていたが、実際には段違いだ。その後、エールの経済から何人ものノーベル経済学者が出た。日本では一人も経済学賞は取っていないことから、日本にはいない優秀な経済学者がゴロゴロいたわけだ。あの時にもっと経済学を勉強しておけばよかったと今になって後悔している。
浜田宏一・内閣官房参与の税制への考えー消費税に向け「学界のハマコー」始動
今日は浜田宏一・内閣官房参与から午前中に電話があり、昼食をともにした。約2時間の懇談だったが、ここ二日くらいでいろいろな記者のインタビューに応じ、「法人税を下げれば消費税アップも容認」という昨年とは全く違うことを言ってしまったそうだ。案の定、今日の夜のニュースでは、「安倍総理指南役が変節」という趣旨で大きく報道されていた。
私が、この学界のハマコーの変節を知ったのは、先週の月曜の朝に会った時だった。日曜の夜に来日したので、月曜の朝にアポなしでホテルに行ったのだ。そうしたらかなりビビっていたが、今度、こういうことを言ったら皆怒るかな、、、と言っていたのだ。私は「庶民の味方の学界のハマコー」路線で行った方がいいですよ、意見をコロコロ変えるとまた批判されるので、と申し上げたが、学界のハマコーがそんなことを聞くわけもない。
本人は「二日間地方にいるから」というのだが、帰ってきてから取材合戦になるだろう。もっとも、それを喜んでいるふうでもある。浜田教授はもともとマクロ政策の人なので、私は「国としてどういう税制がいいか、大局的に考えないとまずいのでは」と申しあげたが、本人はマクロで考えているようだ。その考え方までは知る由もないが。
１２月までに安倍総理は消費税を１０％に上げるかどうかを判断するようだが、浜田教授の意見をどれだけ参考にするかは分からない。しかし、マスコミは浜田教授の意見を安倍総理が聞く、というふうな構図で報道している。本格的な議論、報道は１１月になりそうだが、浜田教授はその時期にはさすがに日本にいる。また、昨年夏のように、ハマコー発言にマスコミが踊らされることが起きるのだろうか。
ファミリーオフィス実践研究会で発表②ー他国にはない「ファミリーオフィス協会」
先週のファミリーオフィス実践研究会で、参加者から「意外」と受け止められたのは、「日本ファミリーオフィス協会」以外に世界のどこにも「ファミリーオフィス協会」がないという事実だ。私自身も、今年出た国際会議で様々な国のファミリーオフィス関係者に聞き回ったが、結局、「協会をつくろうという動きはあったが、実際にはできなかった」（香港、シンガポール、ヨーロッパなど）だそうだ。
これはなぜかというと、実際にファミリーオフィス協会をつくっても、この世界はあまりに「守秘義務」が多すぎて情報交換にならないと判断されたからだ。確かに、実際に何か政府の規制があって困るような事案があっても、それを政府に要望するには「具体例」が必要なのだ。具体例は絶対に言えないというファミリーオフィスの性格上、政策提言もできない。
また、同じ仕事をしている者が集まって、情報やノウハウの交換をするために協会をつくるという考えもある。しかし、これも全く同じ問題が起きる。○○という家族がいて、○○の資産をこうした、、、などというまどろっこしい話になってしまい、さすがにこれでは情報交換にならない。実際には協会をつくっても会員が集まるとも思えない。
それで結局、当協会しか世界にファミリーオフィスの協会は存在しないという、何とも奇妙な状態が生じている。当協会はファミリーオフィスの間の情報交換もしているが、現在ではそれよりも、ファミリービジネスは本当はいいものだよ、という普及啓蒙を行っている。これは今の日本では誰もやらないので、まあこのNPO協会の使命なのだろう。
世界で一つの協会、といえば聞こえはいいが、実際には相当変なことをしていることが証明されてしまったわけだ。でも、世界でファミリービジネスのイメージが悪いのは日本だけだと分かったし、そのためには特殊な国、日本で日本独自の協会があるのも、ある意味、矛盾しない気もする。
ファミリーオフィス実践研究会で発表①ー日本のみでイメージの悪いファミリービジネス
今日は、キャピタル・アセット・プランニングの北山社長主宰のファミリーオフィス実践研究会で発表した。日本におけるファミリービジネスのイメージの悪さとそれへの対処方法についてだ。ファミリービジネス（同族企業）については、日本ではイメージが悪いが、欧米、アジアではイメージがよい。日本だけがなぜそうなるのか？
出席者とも議論したが、その最大のものは日本人特有の「嫉妬」心だろう。成功者、お金持ちに対する嫉妬は日本人特有の強いものがある。身近で誰かが成功しても、アメリカ人はお互いに祝おうとなるが、日本ではそういうことはまずない。あっても本心では嫉妬のかたまりだ。
ある研究者によると、日本が「チャンスのない社会」だから、祝うよりも嫉妬になるという。自分にもそうなるチャンスがあれば、嫉妬に狂うこともない。この分析が正しいならば、日本社会がそうそう短期に変わることはないと思われるのでイメージを向上させるなど、日本では全く無理に思える。
こういう背景を知ってか、マスコミもファミリービジネスの不祥事は大きく取り上げる。その方が視聴率を稼げるのだろう。
根が深い問題であることは事実だが、日本はファミリービジネスが９５％を占める「ファミリービジネス大国」でもあるので、見過ごすわけにもいかない。結局はファミリービジネスもいい経営を行い、政官財を挙げて取り組まないとイメージ向上作戦は難しいことになった。
幸い、自民党は二世、三世の割合が多い政党だ。ファミリービジネスにも理解があると思われ、この機を逃さず何かをしないと永遠にファミリービジネスのイメージは悪いままかもしれない。
理研・笹井氏の自殺に見る日本人の不思議なマインドー一つの組織でしか生きれない
理研の笹井氏の自殺は各方面からいろいろなことが言われているが、個人的には「今回もこういう結末か」と絶望的な思いがする。日本人も変わっていないと。思い出すのが、５０年以上前の黒澤映画「悪い奴ほどよく眠る」だ。これも組織のために自殺する人が出てくる。それで本当に悪い奴はのうのうと生き延びるという日本社会を風刺した映画だった。状況は今も何一つ変わっていない。
私がこの映画を最初に見たのは、２０年以上前のハーバードに留学している時だった。大学でこの映画が上映されるので寮のアメリカ人の友人何人かと見に行ったのだ。ここで大いに驚いたのが、組織のために自殺するのが当たり前と考えている日本人に対してアメリカ人が「笑った」ことだった。
おそらく、ジョークだと思ったのだろう。それほど、そういう人は外国にはいない。組織よりも自分の幸福追求が世界常識だろう。ところが、「そういう人もいる」と納得した自分がそこにはいた。映画の後に寮に帰ってアメリカ人から質問攻めを受けたのは言うまでもない。
そこで分かったのは、組織の中でしか生きれない日本人と、自分の腕一本でも生きていくという考えの強いアメリカ人との違いだ。だから、アメリカ人は組織にいて自分の立場がおかしくなったら、すぐに転職して新天地で心機一転働こうとする。日本人の多くは、組織の中で自分の居場所がなっくなっても、その組織にしがみつく。これは国際的にみると例がないだろう。
私の周りでも、失礼ながら半沢直樹ではないが、子会社に出向になってその組織ではこれ以上いいことはないと分かったのに、そこにしがみついている人がいかに多いことか。留学組ではそういう人はいないが、大学の時に優秀だった仲間が、そこの組織ではうまくいかないことだけで暗くなっていることは非常に多い。
そろそろ日本人も、井の中の蛙をやめて、組織にこだわらずに自分の腕だけで生きていくという生き方を身に付ける時ではないか。そうしないと、何か社会的に大きな事件が起きると必ず誰かが自殺し、それで追求も終わるという、海外からはとても理解されないことの繰り返しになってしまう。
サッカーにおける日本と世界の差ー日本は今後もサッカーに力を入れるべきか？
今日、サッカーワールドカップが終了したが、日本人誰もが感じたのが「世界との圧倒的な差」だろう。日本が今ドイツと試合をしたらどのようなことが起きうるのか、想像するだけでも恐ろしい。それほどの差があることは誰もが認めざるを得ないだろう。
もともと日本はサッカー後進国ではあった。昔はどこの小学校でも野球はやってもサッカーはしないところが多かった。だから地域差が相当あった。小学校のころ、サッカースポーツ少年団に入っていたが、当時の静岡・藤枝の少年団の個人技を見て、とてもかなわないと思ったものだ。事実、かつては静岡と埼玉がダントツで強かった。
今では、サッカーが全国区になったので、静岡と埼玉はほとんど勝てなくなった。これは全体としてはいいことのように思えるが、果たして日本全体のレベルは上がっているのか？メキシコ五輪の銅メダルで日本中が熱狂したが、Ｊリーグができ、組織的にサッカーをやりだしてから２０年以上経った今でもこの様だ。
まずは日本人の体型がサッカーに適しているか考える必要がある。岡崎が言っていたように、外国の大きな選手に囲まれれると仕事ができないのは事実だ。小さい体でも足が早いとか、何かのテクニックを皆が持っていないと苦しい。そういうタレントが１１人揃わないと世界とは戦えないだろう。
１０年程前に平田竹男さん（現、内閣官房参与）が日本サッカー協会の専務理事だったころ、日本サッカーの可能性について聞いたことがある。平田さんも「女子」は強くしたが、男子を強くすることは難しかった。それほど男子を世界レベルにすることは難しいのではないか。
平田さんは今、東京オリンピックに向けていろいろ考えているのだろうが、日本人にあったスポーツ、例えば卓球とか体操とか水泳とかに集中投資することも必要なのではないか。中国やアメリカ、ロシアのようなスポーツ大国でもサッカーが盛んではないというのは、彼らは自国民にあったスポーツの「選択と集中」をしていると考えられる。