ヨサゲなもの Vol494 使わないスマホを監視カメラとして再利用「AlfredCamera」

まいど！今週のヨサゲなものは2つ！

 

・ 古くて余っているスマホを防犯カメラやペット監視カメラとして復活できる「Alfred Camera」レビュー

 

余ったスマートフォンを防犯カメラやペット監視カメラとして活用できる無料アプリ「Alfred Camera」のレビューが掲載されていました。記事によると・・・

 

撮影用スマートフォンの画面下部に配置された「動体検知」をタップすると、撮影範囲に動く物体が映り込んだ際に閲覧用スマートフォンに通知を送信できます。

また、閲覧用スマートフォン側の画面下部に配置された「トーク」をタップすれば、閲覧用スマートフォンに向かって発した音声を撮影用スマートフォンのスピーカーから再生させられます。この機能を使えば古いスマートフォンをインターホンの代わりに使えそうです。

 

だそうです。スマホを買い替えたりすると古いスマホが余ったりしますよね。ショップに引き取ってもらったり、某フリマで売ったりと対応も様々だと思います。

 

中の人もおおよそ2年に1台の割合でスマホを買い替えたりしてるので、そのたびに古いスマホが余ります。売れそうなものは某フリマで売っているのですが、そうでないものは自ずと溜まっていきます。

 

そういったスマホを利用して今回の「Alfred Camera」で監視カメラとして再利用してみてはいかがでしょう？

 

記事にもあるように、動体検知機能やスピーカー機能など普通の監視カメラにあるような機能もあるのでかなり使えそうです。

 

基本無料で利用できるようなので、余ったスマホをお持ちの方は是非お試しになってみてください。

 

・ EMEET、4K/30fps対応のWebカメラ

 

EMEETは、4K(3,840×2,160ドット)解像度では30fps、フルHD(1,920×1,080ドット)解像度では60fpsの撮影が可能なWebカメラ「S600」をAmazonで発売したそうです。

記事によると・・・

 

800万画素の1/2.8型CMOSセンサーを採用し、4Kでは高精細、フルHDではなめらかな映像を実現。また、視野角88度のレンズや、ノイズリダクションとエコーキャンセリング機能を備えたデュアルマイクを搭載する。
自動光補正機能やオートフォーカス機能を搭載するほか、ギア部分をフリックすることで内蔵の隠しカバーをオン/オフできる。インターフェイスはUSBで、本体サイズは52×71×71mm、重量は270g。

 

だそうです。最近のウェブカメラはフルHD画質が当たり前になってきていますが、今回のものは800万画素に4K解像度というハイエンドなスペックのモデルです。

 

画質だけでなく、ノイズリダクションとエコーキャンセリング機能を備えたデュアルマイクを搭載するなど音質にも抜かりはないようです。

 

これだけのスペックのウェブカメラですと、かなりのお値段がするはずなのですが今回の「S600」のお値段は1万3,999円とお求めやすい価格になっています。

 

現在Amazonでは、¥2000 OFFクーポンが配布されているようなので更にお安くお買い求めいただけますよ。

 

気になるところは、通常のウェブカメラより大きめで重いこと。ノートPCで使う場合には、液晶上に設置するよりは、置いて利用するなり小型の三脚に設置するなりするほうが安定して利用できるでしょう。

 

高画質、高音質のウェブカメラをお探しの方におすすめです。

 

では、また来週！

 

 

Office 2013のサポート終了まで3ヶ月を切りましたが移行先はどうする？

現実的な選択を・・・

 

窓の杜の記事に、 Microsoftが古い「Office」のユーザー数を把握するためのパッチを公開 てのがありました。

 

米Microsoftは1月17日、「Microsoft Office」向けの更新プログラム「KB5021751」を公開したそうです。記事によると・・・

 

このパッチは「Office 2007」、「Office 2010」、「Office 2013」といったサポート対象外、またはサポートの終了が迫っているバージョンに配信される。古い「Office」を利用するユーザーの数を把握するのが目的だという。

 

だそうです。記事にもあるように、この更新は特にユーザーにはメリットのない更新ですが間近に迫ったOffice 2013のサポート終了後を考える機会になるでしょう。

 

Office 2013は本年 2023年4月11日 にサポートが終了します。既にサポート終了まで3ヶ月を切っていますので早急に後継のソフトを検討しなければならない時期です。

 

「後継のソフトと言っても、現在売ってるOfficeを買えばいいだけでしょ」

 

というお声もあるかも知れません。確かにそれも一つの選択肢ですが、他にも幾つかの選択肢がありますので、この機会にまとめてご紹介します。

 

選択肢の1つ目として、現行の Microsoft Office 2021 があります。ただ、このOffice 2021には注意が必要です。Office 2021は今までのOfficeシリーズと同様に買い切り型のOfficeではあるのですが、今までのOfficeと異なりサポート期間がかなり短くなっているのです。

 

Office 2021のサポート終了は、2026 年 10 月 13 日 となっています。つまり後3年ちょっとでサポートが終了してしまいます。

 

Office 2016までのサポート期間はメインストリームサポート 5年、延長サポート 5年の計10年のサポートがありました。それがOffice 2019からメインストリームサポート 5年、延長サポート 2年の計7年に短縮され、現行のOffice 2021ではメインストリームサポート 5年のみのサポートに更に短縮されました。

 

つまり、いままでのOfficeシリーズと同様に10年使えると思ったら大間違いです。今までのOfficeシリーズの半分の期間しか使えないことになっているのです。

 

今までのOffice 2016までのOfficeシリーズは10年間のサポートがありましたので、買い切り型として確かにコストメリットがありました。

 

ところが現行のOffice 2021は現在購入すると、たった3年程度しか使えないこととなりコストメリットがかなり悪くなっていることを認識すべきでしょう。

 

選択肢の2つ目としては、Microsoft 365 への移行となります。Microsoft 365は旧Office 365と呼ばれていたサブスクリプション型のOfficeとなります。

 

価格は Microsoft 365 Personal の場合、¥12,984/年 となっています。前述の Microsoft Office Home & Business 2021 の場合、オンラインコード版のAmazonでの価格が ￥34,452 ですから、1年あたり￥11,484となり、Microsoft 365とさして変わらない価格となります。

 

Microsoft 365は課金している限りは常に最新のOfficeを利用できますので、買い切り型のように新たなOfficeへ移行する手間がありません。その手間を考えると、この機会にMicrosoft 365へ移行するのも一つの選択肢として考えるべきでしょう。

 

選択肢の3つ目としては、 Office Online や Google ドキュメント などのブラウザベースで利用するOfficeに乗り換える方法です。

 

Office Onlineはマイクロソフトアカウントを持っていれば誰でも無料で利用することができます。Officeの簡易版をブラウザで利用するものですが、通常のOfficeとの互換性もとりあえずは保たれているので複雑なマクロなどを利用していない使い方であればこれでも対応可能かも知れません。

 

同様にGoogleドキュメントもGoogle版Officeをブラウザで利用する形となります。こちらもGoogleアカウントを持っていれば誰でも無料で利用することができますが、互換性の問題は残ります。

 

選択肢の4つ目としては、MS Office互換のソフトに乗り換える方法です。

 

具体的には、無料のオープンソースの LibreOffice や 一部有料の WPS Office が挙げられます。

 

LibreOfficeは、オープンソースソフトウェアなので、無料で利用できることが最大メリットです。MS Officeとの互換性についても、複雑なものでなければ問題なく利用できると思いますが、完全互換というわけではないので修正が必要になる場面も出てくる可能性があることは覚えておくべきでしょう。

 

また、一部有料のWPS Officeは一部有料なだけに、互換性についてはLibreOfficeよりも優れている感じはします。基本機能は無料で利用できるので、LibreOfficeともに使い比べてみて使いやすい方を選択するのもありでしょう。

 

このように、Office 2013からの移行に関しては主に4つの選択肢があります。

 

移行を検討する場合に重要なのは、MS Officeのファイルを外部と直接やり取りする必要があるのかどうかです。

 

例えば、WordやExcelのファイルを直接、取引先にメールで送って編集してもらったりする場合です。この場合は当然ながら互換性が重要となりますので、Office 2021やMicrosoft 365への移行が妥当でしょう。

 

逆に上記のようなやり取りがない場合は、MS Office以外の選択肢も視野に入ります。請求書などを送る場合にExcelからPDFに落として送っている場合などは、Excelで無くてもPDFに落とせればいいわけですからOfficeである必要はありませんよね。

 

そういった場合は、MS Office以外への移行を考えてもいいでしょう。

 

個人的にはたった3年でサポートが終了して、後継のOfficeに乗り換える必要が生じてしまう現行のOffice 2021への移行は全くおすすめできません。

 

現在 Office 2013 をご利用中の方は、上記をご参考に2023年4月11日までに乗り換え先をご検討いただくことをお薦めします。

 

 

 

Twitterがサードパーティ製アプリの禁止を明示 乗り換え先は？・・・

これは悪いイーロン・・・

 

PC Watchの記事に、 Twitter、サードパーティ製アプリの禁止を規約で明示 てのがありました。

 

Twitterの開発者向け利用規約が1月19日(米国時間)付けで改定され、サードパーティ製アプリの開発を禁止するといった旨が明示されたそうです。記事によると・・・

 

新たな規約では、「ライセンス素材の利用に関する制限」の「リバースエンジニアリングとその他の制限」内の規定において、「ライセンス素材(Twitter API、コンテンツ、マークなど)を使用し、Twitterアプリケーションを代替する、もしくはそれに類似するサービスや製品を製作する/しようとすること」という項目(cが該当)が記載された。

 

だそうです。これによりTweetbotなどのサードパーティ製アプリの利用ができなくなりました。

 

それに伴い、Twitterrific、ツイタマ、TweenApp、TwitPane等々のサードパーティ製アプリは次々と開発終了を明らかにしています。

 

Twitter社（というかイーロン）の狙いとして、サードパーティ製アプリには広告が表示されないため、主な収入源を広告で賄っているTwitter社としてはサードパーティ製アプリを排除することでユーザーに広告を見せたいということがあります。

 

「なぜ本家のアプリがあるのにわざわざサードパーティ製アプリを入れる必要があるの？」

 

と疑問に思う方もいらっしゃるかも知れませんが、サードパーティ製アプリの利点として前述のように広告が出ないこともありますが、本家アプリよりも使いやすいということもあります。

 

ちなみに以前のブログでもお伝えしましたが、中の人は現在 Tweetdeck というTwitter社に買収された”元サードパーティ製アプリ”を使っています。当然ながら買収されているので”サードパーティ”ではないので現在も利用可能です。

 

同様にスマホアプリの MarinDeck for TweetDeck もまだ利用可能です。

 

こちらも広告は出ませんので、Twitter社のアプリとは言え開発中止は時間の問題とも思われますが、Tweetdeckの有料化という施策で開発中止を免れる可能性は残っています。

 

サードパーティ製アプリをご利用だった方は、短期間の利用になるかも知れませんがTweetdeck及びMarinDeck for TweetDeckのご利用をご検討になってみてはいかがでしょうか？

 

そういえば、以前イーロンは以下のようなツイートをしていました。

 

（透明性が信頼の鍵）

 

え？どこが？

 

今となってはその言葉は虚しいよイーロン・・・

 

無料で利用可能な請求書発行クラウド「freee請求書」が納品書の発行機能を追加

おすすめ・・・

 

クラウドWatchの記事に、 請求書発行クラウド「freee請求書」、適格請求書として利用可能な納品書の発行機能を提供 てのがありました。

 

freee株式会社は、インボイス制度に対応した請求書を無料で発行できるサービス「freee請求書」において、納品書の発行機能を新たに提供すると発表したそうです。記事によると・・・

 

freee請求書は、金額を入力するだけで、インボイスの計算方法にて自動計算し、適格請求書の項目を満たした請求書を発行できるクラウドサービス。見積書・発注書など、請求書以外にもさまざまな書類を作成可能で、フォームに沿って入力するだけでリアルタイムに書類へと反映されるため、プレビューを見ながら簡単に書類を作成できるという。
今回は同サービスにおいて、新たに納品書の発行機能を搭載した。2023年10月開始予定のインボイス制度では、請求書だけでなく納品書による適格請求書の交付が可能となっており、今回の新機能によって、必要項目を満たした納品書を適格請求書として活用できるようになるとのこと。

 

だそうです。この「freee請求書」については、先月の本ブログの 無料でインボイス制度対応の請求書が作れる「freee請求書」がサービス開始 とのエントリーでも取り上げていましたが、今回「納品書の発行機能」も追加になりました。

 

「freee請求書」については、前述のブログでもお伝えした通り弊社でもこのサービスを利用しており、既に12月のご請求分から顧客様に「freee請求書」を利用してご請求書を発行しております。

 

請求書の作成から、メールによる送付（もちろんPDFに落とすことも可能）、電子帳簿保存法に則した保存まで一気通貫で利用できるため今年10月のインボイス制度への対応も問題ありません。

 

何より中小企業の場合、こうしたシステムへの投資が厳しい状況の企業様も多い中で「freee請求書」は無料で利用できるのが非常にありがたいですね。

 

更に Freee会計との連携で「freee請求書」で作成した請求書の消込の自動化なども期待できるので、請求書を発端として経理のDX化への道筋としてもオススメです。

 

今回、「納品書の発行機能」が追加になったことで、より幅広い業種での利用が可能になったと思います。インボイス制度への対応がまだお済みでない場合などは、この機会に「freee請求書」をご検討になってみてはいかがでしょうか？

 

ニトリから約3.5万円のAndroid搭載の43型チューナレススマートテレビ

もうこれでいいよ・・・

 

PC Watchの記事に、 ニトリ、Android搭載の43型チューナレススマートテレビ。約3.5万円 てのがありました。

 

株式会社ニトリは、Android搭載のチューナーレススマートテレビ「43v型 4Kチューナーレス　スマートTV(MST-43-4K)」を発売したそうです。記事によると・・・

 

43型の4K解像度(3,840×2,160ドット)対応VAパネルを搭載したチューナレステレビ。Dolby Audio対応の8Wスピーカーを2基搭載する。
OSにはAndroidを搭載し、「Netflix」「Amazonプライムビデオ」「YouTube」などの動画アプリをプリインストールするほか、Google Playストアからのアプリのダウンロードも可能。
また、Chromecast built-inやGoogleスピーカーに対応する「Googleアシスタントボタン」も搭載し、テレビに向かって話しかけることで操作ができるという。

 

だそうです。この手のチューナーレステレビは、本ブログでも +Style、43型4Kで3万9900円のチューナーレスAndroid TV「SmartTV」 とのエントリーでお伝えした他にも、ドン・キホーテで同様の 43型4K対応チューナーレススマートテレビ を販売しています。

 

ちなみに、+Styleのものが39,900円（税込）、ドンキのものが38,280円（税込）なので今回のニトリのものが34,900円（税込）で最も安くなっています。

 

正直、スペックもどれも似たりよったりなので一番安いのでも問題ないと思います。

 

チューナーレステレビですので、NHKの契約は必要ないですしNetflixやプライムビデオ、Youtubeのネット配信だけを見るのであればホントにこれで十分だと思います。

 

中の人もテレビはありますけど、ここ5年くらいは全く見ていません。テレビのコンテンツはTverやNHK+などのネット配信も増えてますし、あえてテレビで見る必要も感じません。

 

実際に、ドンキのチューナーレステレビもかなりの数が売れているようですし、”テレビ”の存在自体も考える時期に来ているのかも知れません。

 

ネット配信だけで十分という方は、こういったチューナーレステレビをご検討になってみてはいかがでしょうか？