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Ty Hassyの敢えてwokeなブログ

弱い者いじめ、差別主義、排他主義、民族主義、排外主義的愛国主義、独善主義に断固反対し、今の社会の在り方や世界観や生き方に、ちょっとだけ新たな視点を提示するブログです。

 最近、熊本地震の震災支援をしたタレントに対して、売名行為だなどというバッシングの嵐がネット上で吹き荒れているようですが、例え下心があろうが無かろうが震災支援そのものは有益であるし、少なからず被災者の方々の役に立つ訳だから、動機が不純だなどと言いがかりをつけてバッシングをすることに何の意味と価値と、何よりも被災者の方々にとっての有益なことがあるのかバッシングをしている方々に問いたいと思います。
 そうやって、支援をしたタレントをバッシングすることによって、支援を躊躇してしまう人が増えてしまったら、その責任をバッシングした人々はどう取るつもりなのかを伺いたい!
 500万円を寄付したタレントが金額や名前の写った写真を掲載したからと言って、いちいちバッシングされていたのでは、今後もうそのような面倒な事には関わらないようにするタレントが増えてしまう可能性もあります。
 そうなった時に、彼らが貢献できたかもしれない何千万という義援金を、そうやってバッシングした連中は肩代わりする気はあるのかと問いたいと思います。
 そもそも人間なんてものは余程のご立派で出来た人物以外は、いろんな思惑を持っているものです。今回、高須クリニックの高須さんが自前のヘリコプターを使って、物資輸送を手伝いました。あれなどは典型的な売名行為です。テレビでCMを流す費用に比べれば、ヘリコプターで物資を輸送する費用の方が圧倒的に安い上に、その宣伝効果たるやCMの比ではありません。僕は個人的には高須さんのような自己顕示欲の塊みたいな人間は大嫌いですが、彼がどれほど不純な動機でペリコプターで物資の輸送をしようが、実際にそれで物資輸送が出来たわけですから、それは文句のつけようのない支援活動だし、その成果に対しては、拍手喝さいを送るべきだと思います。
 彼の動機が不純なのは殆ど見え見えかもしれませんが、この際、そんなことはどうでも良い話であって、重要なのは実際に支援活動が進展することであり、こういう時に、どのような理由であれ、結果的に支援活動のモチベーションを下げるような不要なバッシングには何の意味も価値も成果もないことを、バッシングをしている人達は自覚すべきであると思います。
 こういう機会に便乗して売名行為をしたい人には、させておけば良いのであって、動機よりも成果がすべてであると思います。僕も実質的に何もできていませんが、何もできていないのなら、少なくとも何かをやっている人や、やろうとしている人に対して理想論や原則論で批判などすべきでは無いと思います。
 そうやって、何もせずに批判ばかりしている人は、本当は何もしていないのでなくて、むしろ復興支援の足を引っ張っているのであり、大きな邪魔をしているのだと思います。
 そして、そういう連中こそが最大のバッシングを受けるべき人たちであることを自覚すべきであると思います。
 (日本語の要約は一番下にあります)
"Why should only 1 % of the people have to monopolize the half of the wealth of the world?"
"Now is the time to change such ridiculous economic system."

-A proposal to implement the International Labor Treaty to increase the wages by reducing the return on capital for the reduction of the world wide wealth disparity.-

As we all know now, only 1% of the entire human population is monopolizing nearly 50% of total wealth of the whole world. As the investors have been earning more money, the wages of workers have been reduced year by year in every country. It so happened just to reduce the COST for producing more profit for the company which ultimately go to the investors.
It means that the wages for 99% of the people have been reduced only to make more profit for just 1% of the people. We are not offering our labors to make only 1% of the people happy. We are working for the happiness of ourselves and our family members. Our wages are not COST. Since 99% of entire humanity are the some sort of workers and their family members who are dependent on them, the wages of workers are the source of the happiness for 99% of whole humanity.
However now such happiness of 99% of people are deprived and minimized just to make 1% of the people happier. Somehow today's economic system is developed in such a way that makes only 1% of the investors happy, and makes all other 99% of workers unhappy and miserable.
We are not the slaves for the just 1% of the people. Besides, more importantly our wages are the sources of buying power. If all the workers in the world earn enough wages, the entire buying powers in the world will increase tremendously that will vitalize world economy in unprecedented scale.
The reason why the present world economy is heading towards almost chronic recession is the total wealth of whole world is monopolized by just 1% of whole population and their buying power is limited. It's very simple logic.
Instead of concentrating the wealth to just 1% of people, it is much better to distribute the wealth to 99% of the people. That way, the wealth will be changed into buying power that will vitalize world economy drastically. It's very simple. Why can't we do it that way immediately?
Because, most of the people in the world are brainwashed by the investors to believe that our wages are the COST. In order to survive in the international competitions, the companies have to reduce its running COSTs. That is the official reason and sounds like unavoidably justifiable reason.
Yet, if because of the international competitions, almost all the people in the world have to suffer from poverty, then such ridiculous international competition should be abolished or at least restricted.
All the people in the world should simply agree to implement the International Labor Treaty which forces all the company to distribute its profits to its workers at the specified percentage. If all the company in the world have to follow such International Labor Treaty, the reason for the necessity of reducing the wages for the survival of the company will disappear.
Of course, the prices will go up, but since the wages of workers will also go up and they will become huge buying power that will again give enough profit to the companies. Then the companies can raise the wages of worker more. Such positive cycle will start.
Yet, since the wages and prices are different in each country, and such differences of wages should not be reflected in the international competitions. For that, custom barriers should be kept in each country. Also basically demands and supply should be completed within each country and free international trade should be restricted. In this way, we can avoid to resume unnecessary international competitions again which may end up as the competition of cutting costs including the wages of workers.
Also in order to restrict unnecessary private accumulation of capital in fewer hands, a system of radical progressive taxation should be adopted in all the countries in the world so that wealth monopolized by them can be redistributed to the majority of the people. This may be the ideal economic system for our future. In order to materialize such system, we just have to raise our voices together in each and every county in the world and ask our government to ratify the International Labor Treaty to increase the wages of workers by reducing the return on capital for the reduction of the world wide wealth disparity.
* If you agree with my opinion as mentioned above, please share it and spread it all over the world.

●格差問題解決の為の国際労働協定締結に向けた国際世論拡大の提言
 「今の世界中の企業は株主に収益をもたらす為に存在しているが、本来は企業の収益は従業員にこそ配分されるべきで、そうすることで、世界中の消費活動も活性化して企業も従業員も豊かになる。
 株主だけが豊かになる今の経済構造では、消費が冷え込んで、世界中が不景気になり、世界中に貧困が蔓延する。
 従業員への十分な富の配分は企業の国際競争力を下げるから出来ないというなら、国連を中心にして、国際労働協定を定めて、全企業に対して従業員への富の配分を義務づければ、競争条件は同じになるので、従業員に対して手厚い配分をした企業がつぶれることはなくなる。
 世界中の労働者の賃金が増えれば購買力も向上し景気は良くなり企業の収益は増え、結果的に労働者の賃金はさらに上がる。
 物価も上がるが賃金も上がるので、生活水準は全世界で上がる。 
 国ごとの、物価格差と賃金格差が、企業間の国際競争の有利・不利の原因にならないように、国ごとの関税障壁を復活させる。
 基本的に需要と供給は国ごとで充足できるような経済システムに変えていく。
 所得税の累進性を大幅に高めて、必要に以上に資産をため込む、資産家が存在できなくなるようにする。」以上が、要点です。
 このような考え方を全世界のコンセンサスにすれば、国際労働協定締結への道が開かれるという事です。
 今や、日本の貧困率は16%を超えているそうです。そして全国民の6人に一人が年収112万円以下の生活をしているそうです。そして、母子家庭の50%以上は貧困家庭でそこに生まれた子供たちは生まれながらにして貧困生活を強いられることになっています。
 そして、世界の人口の1%以下の人々が世界中の全資産の50%以上を独占するに至っているのです。

 つまり、今の経済構造は全世界のまじめにコツコツと働いている人々が生み出した利益が人口1%の人々によって吸い取られて行って、まるで私たち一人一人は、人口1%の女王蜂のような人々の為の富を稼ぎ出すために下働きさせられている働き蜂のような状態になっているという事です。

 何でこんなことになってしまったのでしょうか?19世紀にマルクスが唱えた、労働者を搾取する資本家を撃滅して労働者革命を起こそうなどと言う時代はとっくに終わったはずだし、自由主義と資本主義は全ての人々を豊かにするはずだったし、現に戦後数十年間はそういう時代も確かにありました。

 その頃はアメリカの企業も日本の企業も、企業の利益は充分に労働者に還元していたし、また、それが企業の役割であり使命でありモラルであると信じられていました。所が、いつごろからか、ハーバードのMBAを取った連中が、ただひたすらに企業の収益率のみを追求し始め、労働者への賃金は単なる企業にとっての負担(コスト)でしかない邪魔者扱いされるようになり、コスト削減の名の元に公然と労働者の賃金は削減の一途をたどり始めたのです。それほど、企業の収益率を高めれば、それまで労働者に分配されていたお金は有り余るはずで、一体どこへ流れるように成ったのかというと、先に述べたように、株主へと流れるようになったわけです。

 つまり、戦後の一時期は、世界中の企業には、その収益の大部分を従業員に分配するという社会的な使命があると信じられてきましたが、それがいつの間にやら、企業の収益は従業員のものでは無くて、株主のものであると当然のごとく考えられるようになって、経営陣は従業員よりも株主の為に仕事をするようになってしまったということです。

 1つでも、そういう企業が登場すれば、そのような企業は当然ながら効率第一主義で、収益率が高く、労働者の賃金を抑えることで、コストも削減できるため、当然ながら、価格競争に勝ち抜いていくことが出来ます。

 かたや、企業としての社会的な使命を感じながら、従業員への配分を手厚くしている企業は、価格競争でどんどん負けて行って、存続できなくなります。

 いつから日本はこんなに格差社会になってしまったのでしょうか?実はこのような現象は日本だけではなく、アメリカに始まり今や全世界に広がりつつあります。


 そして、あっという間に、効率第一主義の企業だけが生き残り、これまで従業員を大切にしてきた企業も方針転換せざるを得なくなったということです。

 今や人件費削減やリストラは当たり前のようになってきて、そのことに対して疑問を持つ人も少なくなってきています。

 しかし、よく考えてみれば、世界中のほとんどの人は労働者であり、企業の従業員なのだから、その世界の大部分の人達の収入を削ってまで、存続させなければならない企業とは一体誰のものなのかという事です。

 一体誰のために、人件費を削ってリストラしているのでしょうか?そうしないと、企業が生き残れないからですが、姥捨て山と同じように、残った従業員が生き残っていくには、余剰人員を排除するしかないということかもしれません。世界中が飢饉に見舞われている訳でもないのに、何故それほどまでして、余剰人員を排除しなければならないのでしょうか?

 その一番大きな原因は、世界中の企業の収益率が下がっているからです。何故下がっているかと言えば、労働者の賃金が下がっているからです。賃金が下がれば同然ながら、消費活動は冷え込みます。労働者の賃金が下がった分の富はすべて1%の大金持ちの所に集まっていますが、1%の人の消費活動には限界があります。

 その結果として、世界中で消費が冷え込み必然的に企業の収益率はさがり、そのわずかばかりの収益も大部分が株主に配分され、残りのわずかな富を大多数の労働者が取り合うことになっているのです。

 このような、自滅的な企業の在り方は、どこかで根本的に変えるしかありません。もはや、国際自由競争の時代は終わりにしなければならないと思います。
 
 国連を通じて、世界中の国々で協定を結び、企業の純益の大部分は労働者に配分することという取り決めをするしかないと思います。その取り決めは世界中の企業が守るべき、国際法にして、それを破った企業には解散命令が出されるほど厳しい罰則規定を設ければ良いと思います。
 
 そうすれば、不毛な国際競争も価格競争もなくなり、物価は上がるでしょうが、全ての労働者の賃金も上がるので、景気も良くなるし、企業の収益も上がるし、更に従業員の賃金もあがるというブラスの循環に転換できると思います。

 また、年収が3000万を超える人間の所得税は限りなく累進化して、手元には最大3000万ぐらいしか残らないようにすれば、税収も大幅に増えて、社会福祉も充実できます。

 これは正に理想的な政策ですが、これを実現するには、先ずはこのような政策を支持する国際世論を作っていくしかありません。

 今のように、世の中の大部分の人が無意識のうちに企業存続のための論理を当然で常識のごとく信じ込んでいる限りは、現状は絶対に変えることは出来ないと思います。

 我々が、知らず知らずのうち思い込まされている常識のような諦め感を打破して、真にすべての人が幸せに生きられるような世の中を作っていくには、上記のような国際世論づくりをまずはこの日本から始めたいと思いますが、如何でしょうか?

 このような政策に反対の人は、その理由を述べて頂きたいと思いますし、賛成の人は、どんどん拡散していってほしいと思います。

 尚、何故今頃になって急に上記のようなことを本気で言う気になったかというと、これまでは自分だけでそう思っているだけでしたし、なにせ理想論過ぎて現実味がなかったので僕の個人的な夢想のようなものでしたが、今回のアメリカの民主党の大統領予備選挙でクリントンを押しのけて、圧倒的に若者の支持を受けている、サンダース候補というのは、ほぼ趣旨として同じようなことを言っているということが分かり、僕としては大変に意を強くしたわけでして、既に、アメリカでも若者たちの間では上記のような考え方が広がっているわけだから、今後それを国際世論にしていくには日本でも是非広げるべきであると思ったわけです。

 宜しくお願い致します。


#格差問題 #雇用問題 #貧困 #景気 #ワーキングプア #世界経済 #国際政治 
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コストコ、IKEAいったことある?ブログネタ:コストコ、IKEAいったことある? 参加中


 こんなこと書くとIKEAに恨まれるかも知れませんが、IKEAのものは安くて見栄えが良いので、昔、L.A.に住んでた頃に、家の家具を殆どIKEAのもので揃えたことがありました。

 所が、IKEAの家具は殆ど圧縮ボードで出来ていて、その強度も弱いので、引き出しなどはだんだん側面が拡がって行って最後には引き出しが下の段に落ちてしまいます。

 最終的に殆どの引き出しは使い物にならなくなりました。

 とにかく、どの家具もネジが緩むのと、側板が湾曲してしまうのでどんどん崩壊していくのです。

 それ以来、IKEAの家具は買わないことにしたので、今はどうだか分かりませんが、日本のニトリの家具の方が余程しっかり作られいると思います。

ブログネタ:経歴って大事? 参加中

 仕事柄、世界のトップクラスの経歴の持ち主とのお付き合いも少なくありませんが、結局物を言うのは、現在のその人の実力と人間性です。
 過去にどんな大学を出てどんな研究をしてどんな実績があったとしても、今現在のその人はどうなのかが常に問われます。
 経歴がある程度ものを言うのは、新しいチャンスに対してより有利な条件でトライできるかどうかだけです。しかし、それも最初だけで結局本当の実力がない限り、直ぐに見限られてしまいます。
 学歴や経歴だけにあくらをかいて居られるような世界は、もともとその世界自体が惰性で存在しているだけで、殆ど世の中にとって何の役にも立っていないことを物語っているのも同然です。だから何の役にも立たない学歴や経歴だけの人がそこに居ても特に実害はないわけです。
 本当に社会や人々の役に立つ仕事をしている人は、今現在の実力と多くの人々により良い影響力を与えることのできる人間性が常に問われるものです。
 学歴や経歴を過度に重視する人や会社は、今現在の最大限の努力の真っ只中に居ない、二流・三流の生き方を自ら選択している人達です。
 90年代までは日本の物価がとても高かったので、それに比べてアメリカの物価は安く感じたし、特にその中でもコストコはお買い得があってしょっちゅう使ってました。
 しょっちゅう使えば、年会費が35ドルぐらいでも、元は取れたけど、今の日本はそのころに比べたら遥かに物価は安くなっているので、コストコに売っているものはむしろ高いぐらいで割安感は殆ど無くなりました。
 ということであんまり最近は行かなくなったけど、日本の店では売っていないでっかいペーパータオルなんかを買う必要があるので時々行っていますが、その為に4000円の年会費を払うのはどう考えても割に合わないなあと思っています。
 て言うか、何で日本の店に置いてあるペーパータオルはあんなに小さくて薄くてすぐになくなるようなへろへろな紙を使っているんだろうと思います。もっとでっかくて丈夫なペーパータオルさえ作ってくれればコストコに行く必要なんてなくなるのに!と思います。

方向音痴?ブログネタ:方向音痴? 参加中

昔、L.A.に住んでた頃、日本から兄貴とその子供たちが来たので、ドジャーススタジアムに野茂を見に行って、大体試合が決まって混む前に早く帰ろうと8時半には球場を出たけど、車の駐車場所が分からなくて、2時間探しても見つからず、結局、スタジアムの駐車場には僕らだけになったけど、それでも車の姿は見えませんでした。
そして、ついにスタジアムの警備の車が来て、それに乗せてもらって、スタジアムを一周してもらったら、全く反対側に自分の車がポツリと1台だけ停まっているのが見えました。

 僕らは結局スタジアムの反対側をずっと探していたのですが、その事実に気付いた者は誰一人居なかったと言うことです。全員、我が家の方向音痴のDNAを引き継いでいたからです。
最新情報によると、あの悪名高きトランプ氏が共和党の大統領候補に指名されそうな勢いです。
 毎回、アメリカの大統領選挙のたびに出てくるアメリカ地図は西と東の両海岸沿いはリベラル派の多いブルーの色で、中央部付近は保守層の多い赤色で色分けされる。
 この保守とリベラルの隠れた闘争というのはアメリカ建国以来のことで、これは世界的にも大きな意味を持ち、隠れたからくりも秘められた重大事なのですが、長くなるのでここでは触れないことにします。
 それにして、今回のトランプ氏の登場はそういう話以前の、馬鹿げた事態としか言いようがありません。
 全然話は違いますが、昔、マクドナルドのクォーターパウンダー(1/4 ポンド=115グラム)に対抗して、ライバル ハンバーガー会社が1/3パウンダー(1/3 ポンド=150グラム)のハンバーガーを売り出したそうですが、全然売れなかったそうです。理由は、ほとんどの人が、1/4の方が1/3より大きいと思っていたからだそうです。これは、ネタではなくて本当の話です。
 あと、前回共和党の副大統領候補になったペイリンというアラスカ州の知事は、アフリカが一つの国の名前だと思っていたそうです。これも、本当の話です。
 このように、日本では小学生でも分かるようなことが、分からない馬鹿な大人が沢山いて、そういう人が副大統領候補にまでなってしまうのです。今回、トランプ氏を本気で大統領にしようと思っている人達もそういう人達です。アフリカが一つの国の名前だと思っている人に国際政治も外交もまともに出来る訳はありません。
 そうかと思えば世界最高の頭脳が集まっているのもアメリカです。このように、今のアメリカは世界最高の馬鹿達と世界最高の頭脳の持ち主と、その間を微妙にうろちょろしている多くの人達が集まって出来ている国だと言えます。
 でも、まあ実際にトランプ氏が大統領になることは無いと思うし、やっぱりアメリカ国民も馬鹿ではない人たちの方が多数派だと思うので、最悪の事態は避けられると思います。
 でも、その差が限りなく縮まっていることも確かです。