ソーシャルメディアが社会を変える! -11ページ目

営業目標とツイッターのコストパフォーマンス

こんにちわ 斎藤です!

今日は、ツイッターの役割についてもう一度考えてみたいと思います。

ある程度の規模の会社になると、ツイッターの利用が全社的に認知されてなくて、「あいつ何やってんだ?」的な目で他部署の上司に見られているなんて事を聞きます。

しっかりと目的・目標があれば、そのように思っている人にも説明ができるのに、あやふやな状態でツイッターを運用していると、うまく回答できないのではないでしょうか?

通常、ソーシャルメディア全般の戦略を考えるときには、全社目標からドリルダウンして考えることが一般的です。
(もちろん、利用目的によって、そうでないこともあります)

マーケティングという観点でツイッターを利用する場合は、しっかりとした目標設定が簡単にできます。

 1.全社営業目標
  ↓
 2.ウェブ営業目標
  ↓
 3.ツイッターからの送客目標

目標設定の単位としては、売上なのか資料請求なのか問合せ件数なのか、サービス(商品)によっても違うと思いますが、大きな目標から落し込んでいき、それに対して、どれだけのコストが発生するのかを明確にしましょう。

よくツイッターは無料で使えるので、まず始めちゃおうという感じで始める企業もありますが、運用者の運用コストが発生します。フォロワーも増え、しっかりと運営していると1日1時間くらいでは足りないでしょう。では、その人のお給料はいくらですか?残業代はいくらですか?

それは、目標設定の数値を考えた時に、コストパフォーマンスがいいと言えますか?

今後、どんどんソーシャルメディアは外部に委託せずに自社の社員で運営する会社が増えるでしょう。その時までに目標設定とコストパフォーマンスの指標を自社で確立させておいた方がいいですよ。

twitterの効果指標

今日は、ちょっと時間があったので長期的な計画の見直しをしておりました。

ふわふわしていたのが、ピシッと決まった感じです。Facebookも段々面白くなってきました。感覚的にはtwitterよりも面白さを感じるのは遅かったですね。おそらく、Facebookは「がんばって使おう」と思わないと面白いと感じるのに時間がかかりそうです。

がんばって使ってみます!

さて、ビジネスツイッターの目標指標について、「リスト率」について記述したら結構反応があったので、ブログでちょっと掘り下げてみたいと思います。

私の中では、ビジネスツイッターの目標指標に「リスト数」「リスト率」を設定しましょうと言っております。

毎回、自社のツイートをしっかりと読んでもらうには、フォロワーさんにリストに入れてもらいましょうと話しております。
やはり、リストに入らないと読んでもらえないですからね。これは、メールマガジンで言う所の精読率、HTMLメールの開封率に近い数値になるのではないかと思います。

リスト率というのは、

 リスト数/フォロワー数×100%で計算します。

つまり、フォロワーの中でどれだけの人がリストに入れてくれているのかがわかります。

これは、大体7~8%あれば優秀だと思っています。

自分なんかは、ツイッターを始めた当初、むやみに相互フォローをしていたので、フォロー率がものあまり高くありません(泣

最初からやり直すのであれば、上記の数値を目標にしてツイート設計していきたいですよね。

有名なアカウントのリスト率を調べてみると

孫 正義 さん    6.9%
宇多田ヒカル さん 4.9%
無印良品       7.7%
豚組         10.7%
地震速報(BOT)  7.5%

豚組さん強いですね。やはり、ユーザメリットが明確な店舗さんはリスト率も高いのかもしれませんね。

皆さんも、自分のリスト率を計算してみてくださいね。

Facebookブレイクの予感

どうやら、2日くらい前から勝間和代さんがFacebookでも活動を始めたようです。

今、ファンページを色々といじってらっしゃるようです。それにしても、有名人のパワーはさすがですね。

あっという間に、ファンが1000人以上いるようです。自分もファンになっておりますが。。。

勝間さんが、ちょっとわからないとポストすると、Facebook歴の長い人が一斉に色んな情報を提供し始めます。

整理すると立派なFAQができそうな感じ。

勝間和代さんのファンページ



twitterが国内でブレイクしたのも、鳩山前総理や勝間さんが使い始めてからですよね。マスコミで取り上げられるようになり、一般の人が大挙して利用するようになりました。

現に、勝間さんのファンページを見ると、勝間さんのtwitter経由で訪問する人が多いようで、影響力の大きさを感じさせられます。一般の利用者が増えれば、企業もビジネスチャンスを感じるだろうし、一つの経済圏が確立されます。

やはり、来年はFacebookの年になりそうです。

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