あなたはどっち？
焼き魚
景気後退のおり、節約志向の影響か
家庭での食事を心がけているという方も増えているようです。
そこで今回は、家庭での代表的なおかずでもある、
焼き魚の調理の方法についてのお話です。
昔は、朝食に白いご飯、お味噌汁、
香の物に魚の干物や納豆などが朝食の定番でした。
そのなかでも焼き魚は、焼くと煙が出る、骨があって食べにくい、
生臭くて後片付けが大変などの理由から、
敬遠される傾向にあるようです。
少しでも面倒を避けるのが料理のコツですが、
この焼き魚を焼くときにはいかがでしょうか。
《ガス台のグリル》
遠い昔は、屋外で七輪とうちわ。
少し昔は、ガス台についているグリルで
焼き魚というのが見慣れた光景。
今でも半数以上の家庭ではこのグリルを使っているようです。
もちろん、焼き目もつきますし、下に水を浸しておけば、
よほどでなければ換気扇からの煙の処理で十分です。
ガスコンロを占領しないので、他の料理の時間を見ながらの調理もできます。
《様々なバリエーション》
インターネットでお料理のレシピも簡単に手に入る昨今、
焼き魚をガス台のグリル以外で
美味しく調理できる方法もたくさん紹介されています。
もちろん、最近流行のIHコンロには焼き魚だけでなく、
ピザ、グラタンなども調理できる、
ロースターが標準装備されているものもたくさんあります。
それ以外でも、フライパン、トースターだけでなく、
電子レンジでもちょっとした工夫でそれなりに調理できるようですし、
こういったもの以外にも専用の調理器具がいくつか出回っています。
いかがでしょう。
億劫だった焼き魚も工夫次第。
最近は、意外と簡単に調理できて、後片付けも楽になっています。
お試しあれ。
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なんでもQ&A
【公示地価特集】
国土交通省は3月23日に2009年1月時点の公示地価を発表しました。
そこで今回は、いつもの「Q＆A」はお休みさせていただいて、
今年の公示地価に今後の地価の動きの予想なども加えながら、
その傾向と特徴をみてきいきたいと思います。
公示地価って？
最初に公示地価の内容について確認しておきましょう。
公示地価とは、地価公示法という法律に基づいて
国土交通省の土地鑑定委員会が鑑定して公表する
毎年1月1日時点の全国の標準地の1㎡あたりの地価のことです。
都道府県が発表する7月1日時点の基準地の地価と並び、
土地取引や固定資産税、公共用地取得などの価格決定の目安となります。
今年の大きな特徴
「公示地価が3年ぶりに下落」一言で表現するとこの言葉に尽きます。
住宅地、商業地を含む全ての用途の全国平均で
前年比3.5%下落して3年ぶりに前年を下回りした。
特に前年の調査で地価が急上昇した東京、大阪、名古屋の
三大都市圏で上昇地点がゼロとなるなど都市部での下落が目立っています。
都市部の下落が大きい
都市部の下落を物語る数字として。
下落率の大きかった地点をみてみると。
商業地ではベスト10のうち6番目の東京都品川区南大井の1地点を除き、
9地点が名古屋市内。
住宅地では9番目の名古屋市東区徳川町を除き、
9地点が東京都区部になっています。
ベスト10の下落率は商業地で前年比28.4%～19.8％。
住宅地で18.3％～15.8％で大きく前年を下回っています。
都道府県別でみても、
住宅地の下げが一番大きかったのは東京都で前年比6.5％下落。
そのなかでも、港区が9年ぶり、
渋谷区が8年ぶりに下落に転じたのも特徴的な現象。
大阪圏の住宅地は大阪府、兵庫県、京都府が
3年ぶりに前年割れでしたが、
大阪市中心6区や神戸市東灘区などの下落幅は
東京都心部に比べると小さくなっていて、
東京、名古屋と昨年まで大きく上昇していたエリアほど
下落が激しいと言えます。
上昇地点は23ヶ所だけ
約2万8000ヶ所の調査地点の中で、
地価が上昇したのは、たったの23ヶ所だけになっています。
商業地では前年比6.3％上昇した静岡市葵区で、
これはJR東静岡駅周辺の静岡市の再開発の影響。
住宅地の上昇地点で目立ったのは、
上昇率のベスト2,3,4を占め北海道伊達市。
こちらは、市が中心となって、役所、病院、
商業施設などを市の中心部に置いて、
高齢者にも便利なような街づくりを行い、
また、それに地域住民も協力して、
都会からの移住希望者の受け入れ先となれるよう努力した結果だそうです。
金融危機の影響
バブル崩壊後、日本はいわゆるデフレに苦しみました。
そのなかでも土地を含む資産デフレは深刻で、
一時は出口が見えないよう状態もありましたが、
海外からのお金の運用先として、
日本の商業ビルなどに注目が集まるようになり、
やっとデフレから脱することができました。
それに呼応するように、日本も不動産を金融商品化することによって、
大きな商業施設が活発に売買されるようになり、
やがて住宅地にも広まっていきました。
そして、海外マネーに頼った結末が今回の公示地価の傾向に
はっきりと現れていると言えます。
今後の動き
今後の地価動向についての予想は、
毎度のことながら「二極化」がキーワードになることは間違いありません。
人気の高い場所とそうでない場所。
人が集まる場所とそうでない場所。
便利な場所とそうでない場所で地価の動きが違ってきます。
そういう意味でも、今回の北海道も例外ではないのかもしれません。
ちなみに、今回も地価が一番高い場所は
区銀座４丁目の山野楽器銀座本店前で3,820万円（㎡単価）です。
2.1％下落しましたが、実感がわきませんね。
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今月の注目NEWS
「道頓堀名物“大たこ”に判決」
大阪の道頓堀の名物たこ焼き店「大たこ」が
大阪市の市有地で営業している問題で、
店側と大阪市が立ち退きなどを巡って争った訴訟の判決が
大阪地裁で下された。
地裁は「不法占拠」と認定して店側に12年分の土地使用料の
約200万円（月額約1万3,000円）を支払うよう命じる一方、
市の明け渡し請求を棄却した。
＜トレンド＞
前回に続き今回も大阪は道頓堀からのニュースになります。
道頓堀を歩いたことがある方は記憶にあると思いますが、
行列ができることも多い、あの繁盛店「大たこ」が今回の騒動の中心です。
今回の判決によりますと、「大たこ」は、
今は亡き創業者が昭和47年（1972年）大阪市中央区の
道頓堀川に架かる太左衛門橋南詰めに屋台を設置して開業した後、
現在まで市有地約4㎡を占有しているということです。
最初に店側が「20年以上も土地を占有してきていて
民法の時効取得にあたる」として
所有権の移転を求めて2006年に提訴。
市はこれを受けて翌年、土地の明け渡しなどを求めて反訴していたもの。
この店側の主張については
「撤去の容易な屋台が単に継続的に置かれている状況で、
占有と認めるのは疑問」とされ認められなかった。
また、市側の請求に対しても、
○不法占拠を長年放置してきた。
○食品衛生法上の許可を与えている。
○営業継続を示唆した。
○市が作成した観光情報のホームページでお店を紹介するなど、
大阪の観光資源として寄与したなどを理由に主張が認められなかった。
結局今回は、店側の土地所有権を認めないが、
立ち退きも迫らないという両者痛み分けのような判決になったようです。
世の中見回してみると、
道路上で営業している屋台はどこにでもありそうなものですが、
ここまでトラブルになった本当の原因はいったいなんだったのでしょうか。
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