くらしの実現指数
ここへ来るまでかなりの時間を要しましたね。
ライフイベントと準備済み資金の確認を終えて･･･
それらを元に『くらしの実現指数』を導き出します。
くらしの実現指数とは―くらしを叶えるための必要なお金に対して準備しているお金の割合の事です。
ホントはここでキレイな図をお見せすることが出来れば良かったのですが・・・
技術的な問題で出来ませんので、代わりに実際にいつもPCでご案内している画面をご覧頂くことにしますね。
上段のグラフで黄色い部分が必要なお金、緑の部分が準備済みのお金です。
このグラフは横方向が経過年数になっていて、平均寿命まで続きます。
下段の白いグラフが貯蓄額の推移となってます。
これを見ると住宅購入で大きく貯蓄を取り崩し、以降子供の教育費がかかりだすところからマイナスへ振れていくことが分かります。
つまり、ライフイベントに対して必要なお金が不足しているという事ですね。
もう少し先まで表示してみましょう。
これは先ほどの画面のデータにインフレ率を加算したものを横方向に30年表示にしたものです。
教育費がピークに差し掛かる頃には貯蓄残高がマイナス1000万円を超えてしまいます。
これはあくまでも現状のまま推移した場合なので、これを避ける為にどのような手立てを打つのか、この段階からお客さんと一緒に考えていきます。
ちなみにこの画面、お客さんの経済環境にもよりますが、キャッシュフローが住宅購入や子供の進学を境に悪くなっていく事は珍しくありませんので、よほど計画的な貯蓄が出来ていないと貯蓄残高がマイナスに触れてしまう事も多々あります。
また、キャッシュフローが悪くなる要因は明細で確認できますので、場合によってはライフイベントの修正なども行ったりします。（例えば車の買い替え時期の変更など）
さた、今回はどのように解決していきましょうか？
つづく
準備済み資金―会社で準備しているもの
準備済み資金―今回は会社で準備しているもの編です。
会社で準備？
と思われる方もいらっしゃいますよね。
実は『退職金』の事です。
ここでちょっと簡単に退職金制度の現状もお話しておきますね。
現在、約９０％の企業が退職金制度を実施しています。
企業規模が小さくなるほど実施率は減っています。
１，０００人以上の大企業の実施率は、ほとんど１００％に近い数字になっていますが、３０～９９人の中小企業になると、約１５％が退職金制度を実施していません。
これ以下の中小企業の実施率はさらに数字が小さくなる傾向があります。
退職金の準備形態を見ると、退職一時金のみが約５０％、退職一時金と退職年金の併用が約３０％、退職年金のみが約２０％になっています。
退職年金については、適格退職年金の廃止が決定されてからはどんどんその割合が減少していますし、厚生年金基金も代行返上や解散が進んでいます。
厚生労働省の「就労条件総合調査の概況」を参考に、今回のシミュレーションでは定年退職金を1800万円と設定し、企業年金は無しとしました。
これは大学卒で勤続年数３５年以上の退職一時金制度のみの場合を参考としています。
また、定年退職金以外にも『死亡退職金』というものがあります。
就業規定をご確認頂ければ定められている事と思います。
今回は500万円と設定しました。
大まかにはこれで準備済み資金の３つ［個人で準備・国で準備･会社で準備］の一通りが分かったわけです。
これらをもとに『くらしの実現指数』を導き出します。
『くらしの実現指数』？
また新しい言葉が出てきちゃいましたね。
それは･･････また次回
つづく
準備済みの資金―公的年金
準備済みの資金―
まずは国で準備しているものです。
以前の記事にも書いていますが、これは公的年金のことですね。
今回は分かりやすくサラリーマンの標準的？な家庭をモデルとしてますので、公的年金は厚生年金、奥さんは国民年金第3号と設定します。
詳細を設定する事も可能ですが、ここでは現在の年収500万円、手取り415万円として入力しておきます。
（ここは標準報酬月額で変わるところなのですが、私が使うソフトでは年収を入力すると自動計算するのでその数値をそのまま使います）
ちなみに上記設定で、遺族年金は140万円、寡婦年金は98万円となりました。
老齢年金はご主人が253万円。奥様が65歳になった時点で国民年金が79万円加算されると292万円となります。
公的年金制度については以前の記事
も参考にしてください。