【訂正】市町村名が一部 誤っていたため訂正しました。
５～１１歳の お子さんが
いらっしゃる 保護者の皆様 へ
コロナワクチン接種前に是非お読みください。
アメリカの最新調査で、1ヶ月で有効性12％、1.5ヶ月でマイナスに(感染しやすく) なることが判明。
ファイザー社の公式資料をもとに、ワクチン成分や副反応、治験結果など を解説。
小児コロナ被害が大きい米国でも５～１１歳の接種率が上がらない背景は？
東京医師会の小児科医の公式見解。報道と現実のギャップ、後遺症(MIS-C)の発生率など。
メディア出演多数な小児科医の見解。推進派でも健康な子供には不要と発言。
基礎疾患の有無 や 接種歴から見えてくるワクチンの必要性。
２回接種済みの10代 コロナ死。ワクチンが原因のＡＤＥ(抗体依存性感染増強)リスクについて。
未接種でいることを選択した時。お子さんを 不安やお友達トラブルから守るために。
ご訪問 ありがとうございます！
本日、２回目の投稿です。
今回は テレビ報道の ご紹介になります。
関西の地方局 朝日放送 で
５～１１歳のワクチン接種券を
一斉送付しない自治体として
大阪府 泉大津市
が 紹介されていました。
(最後に動画あります)
決定打となったのは・・・
厚労大臣が
有効性のデータなし
と言ったこと
だそうです。
接種を推進している というわけです。
ちなみに、↑これは 先月９日の発言。
ちょうど 昨日の報道で
接種１ヶ月で１２％まで下がり
１.５ヶ月でマイナス(感染しやすい)
というデータが 出てきています。
それから
泉大津市の市長は
子供は 重症化の可能性が 低いのに
副反応のリスクが大きすぎること も
一律送付を やめた理由として
お話されていました。
街頭インタビュー は
全国放送では あまり見ないような
ネガティブな意見も
取り上げられています。
なお
希望申請制 にしていますが
対象年齢の子供達 に対しては
きちんと申込みの案内を していて
国 や 大阪府は このやり方について
問題ない、と認めています。
ワクチン接種は市町村の事業であり
権限は 市町村長に あるからです。
努力義務では ないため
全く問題ない対応です。
国 や 府 が認めていること なのに
「許されないこと」
と いう 根拠のない発言をする
推進派医師 が発信する
コロナ・ワクチン情報と
それを盲信して引用する
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