【コロナ禍世界最悪失敗国】元凶は医療厚生に蔓延する優生思想

COVID-19禍に於て日本を世界最悪の失敗国にたたき落としている元凶が
この医療厚生に蔓延する優生思想です。　by牧田寛

23年5月31日、通称「日本版CDC」設置法案が参議院で可決。
国立感染症研究所（感染研）と国立国際医療研究センター（ＮＣＧＭ）を統合し、新たな専門家組織として「国立健康危機管理研究機構」を設立する。2025年に創設予定。

言わずと知れた感染研は731部隊の末裔。

さらに、24年2月6日、米CDCが東アジア・太平洋地域を管轄する事務所を東京に開設した。
米CDCは、日本が設立を表明した日本版CDCと協力体制をとる。
https://www.jetro.go.jp/biznews/2024/02/e31289c4c2668a77.html

米国のダグウェイ試験場と731部隊の調査報告書について
https://ameblo.jp/et-eo/entry-12127167959.html
”ダグウェイ試験場とは、化学兵器および生物兵器、大量破壊兵器をテストするための場所でした。
1942年2月ルーズベルト大統領は、公有地約513㎞2を陸軍省に割り当て、ダグウェイ実験場が創設されました。
ダグウェイ実験場では、1943年2月から3月にかけて、日本の木造長屋を正確に設計し、場内に12棟24戸を建設、路地の幅も日本と同様にし、下町の町並みを再現した「日本村」を作り上げました。
同年5月から9月にかけて、繰り返し焼夷弾を投下する実験を行い、落下軌道・発火範囲・燃え方・消火にかかる時間など詳細なデータを記録し、得られたデータは1945年3月の東京大空襲に生かされました。（同様にドイツ村も建設。）
また、神経ガスの空中散布、炭疽菌の製造を含む、少なくとも1100件以上の化学兵器に関する試験が行われました。
恐ろしいことに、後年1991年、生体実験を含む日本の731部隊の調査報告書が、当実験場で発見されました。
（*731部隊：石井四郎軍医・戦犯免責「細菌戦部隊」*「陸軍軍医学校」を中核とし「登戸研究所」等の周辺研究機関をネットワーク化した特殊兵器の研究・開発のための実験・実戦部門の、その一部が、「731部隊」であったという見方もある。　*岩畔豪雄によって「陸軍科学研究所」の下に「登戸研究所」が設立された。岩畔豪雄の終戦後20年間の事蹟は謎である。）”

米CDC、東京に新地域事務所を開設
2024年02月17日(土)
https://ameblo.jp/et-eo/entry-12841032374.html
日本は’22年「６波」以降、コロナ汚染世界最悪国！
2024年02月23日(金)
https://ameblo.jp/et-eo/entry-12841039796.html
【フォーゲル先生11/4】日本の間違ったパンデミック対策「高山義浩のカルト的死生観」を読み解く
2023年11月05日(日)
https://ameblo.jp/et-eo/entry-12827381180.html
【フォーゲル先生警鐘‼︎】論説「コロナの”エンデミック化”で葬られる公衆衛生」要約
2023年11月13日(月)
https://ameblo.jp/et-eo/entry-12828276399.html
【学級閉鎖】論説「コロナの”エンデミック化”で葬られる公衆衛生」（要約）byフォーゲル先生
2024年02月05日(月)
https://ameblo.jp/et-eo/entry-12839430322.html

NHK コロナ情報操作

血塗れのNHK🩸
隔離解除し屋内で他者と接触する場合「検査すべし」by米CDC　〜なぜか書かないNHK
新型コロナ感染者 5日間の隔離推奨を見直し米CDCガイドライン
2024年3月2日 9時10分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240302/k10014376981000.html
アメリカCDC＝疾病対策センターは新型コロナウイルスに感染した人に対し、5日間の隔離を推奨していたこれまでのガイドラインを見直し、今後は発熱などの症状を目安にして、24時間の自宅待機を推奨する新たな指針を公表しました。
アメリカCDCは1日、新型コロナウイルスに感染した場合のガイドラインの改定を公表しました。
これまでは新型コロナに感染した人に対し、5日間の隔離を推奨していましたが、改定された指針では、新型コロナに感染しているかどうかにかかわらず、発熱などの症状があった際は、熱が下がるなどしてから少なくとも24時間たつまでは自宅で待機することを推奨するとしています。
また、その後、5日間はマスクの着用など、感染を広げない行動を推奨しています。
CDCによりますと、アメリカではワクチンやこれまでの感染により、98％を超える人が新型コロナに対する何らかの免疫があるということで、「新型コロナをめぐる状況はかつてのような緊急事態ではなくなった」としています。
今回の更新はこうした現状にあわせるとともに、症状を目安にした指針にすることで、インフルエンザなど、ほかの感染症にも有効な対策にするねらいがあるということです。
※記事を2日に公開した際、タイトルが誤解を招く表現だったため、修正しました。