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Hit Refresh(ヒット リフレッシュ) マイクロソフト再興とテクノロジーの未来
1,944円
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Hit Refreshとはブラウザなどについてる「更新ボタンを押す」という意味だそうです。
本書はマイクロソフトの現CEOであるサティア・ナデラの書籍です。
マイクロソフトの変革や自身のMSでのキャリアについて描かれています。
昨今マイクロソフトはAzureをベースとするクラウドや、AR/VRの世界で再度目立ってきています。
その中心にいるのがサティアであり、彼自身も自身をCEO = Curation of Cultureと言っている通り、
MSの硬直した文化を大きく変えているようです。その一端が垣間見える書籍でした。
乾きなのか潤いなのか？
本書を読んで率直に感じたことです。
本書のテーマは経営にはサイエンスだけでなくアートも必要であるということ。
そのアートを「美意識」と例えています。経営・企業活動を作品と捉えるのであれば「美」という感性も必要だと本書を感じて改めて思いました。
筆者は日本企業はあまりにもサイエンス的な手法に陥り様々課題が発生しているということ。
また日本をどのような国にしたいのか、世の中の問題をどう解決したいのかというビジョンがないことを掲げ故に、
− トップにアートを据え、左右の両翼にサイエンスとクラフトで固めて、パワーバランスを均衡させる
− エッセンスをすくい取り、後は切り捨てることができるデザイナーやクリエイターを相談相手に起用する
などの対処を掲げています。
興味深かったのはコンサルティングサービスの変遷についてです。上記の通りサイエンスを持ち込もうとしたコンサルティングサービスが今変革していることを掲げ、グレイへアコンサルティング→ファクトベースコンサルティングからVUCAの時代に対応するためのデザイン思考アプローチに変わっていることをあげていました。私の会社でもまさにこのデザイン思考が中心になりつつあります。
この美を高めるためには著者はVTS（Visual Thinking Strategy）を鍛えることが必要であり、文学や芸術に触れること、詩を読むことなどが掲げられています。
私もどこかで心の豊かさが足りていないなと本書を読んで内省しました。仕事に「美」を求めることを意識したいと思います。
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インド・シフト 世界のトップ企業はなぜ、「バンガロール」に拠点を置くのか?
1,944円
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本年2月の初めてインドに訪問しました。本書でもテーマの中心になっているバンガロールです。
ビジネスパークの中のホテルで3日間過ごしましたが、同僚のインド技術者の抱負さ、またレストランに移動する途中で見た街の活気さにインドの高度経済成長の一端を見たような気がします。
本書は元ソニーの方で長くインドにいらっしゃた方のインド・バンガロールがなぜ注目されているのかを語られた本です。
キーメッセージは冒頭に述べられている「インドにグローバル戦略拠点や研究開発拠点を置き、社内のトップ人財や資金と言ったリソースを徹底的に投入する。そしてインドの高度IT人材とともに、インドから世界的イノベーションを生み出していくこと」です。
その理由を7つの吸引力としてまとめられており、
1. 世界最先端のITテクノロジーが集積し、高度な仕事ができる
2. 世界のITトレンドがいち早く読めるようになる
3. ITエンジニアを必要なだけ雇用できる
4. コストを抑えられる
5. グローバル人材を獲得できる
6. リバース・イノベーションを起こしやすい
7. マーケットが今も右上がりで拡大中
とのことです。
よって日本企業は、社内向けの開発拠点としてGIC（Global In-house Center）をインドに置くことの重要性を説かれています。
従来のオフショア開発拠点ではなくイノベーションを起こすための研究・開発の中心地という意味です。以前にも触れましたがインドにはなんとかなるさというジュガードの精神や、数理を得意とする教育機関の多さ、そして現実的にグローバル企業のCEOを多数輩出したり、インド政府のスピード感（アダール）など実績の多さもイノベーションを起こす利点です。
シリコンバレーからバンガロールへという著者の発言は非常に印象に残るものでした。
また個人的にはインフォシスのグローバルエデュケーションセンターキャンパスと呼ばれる講師600名、常時1万人をトレーニングできる施設に興味を覚えました。
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教養としての社会保障
1,728円
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元官僚の方が書いた社会保証を教養として捉える書籍です。社会を俯瞰的に考える・見る上で非常に良書だと感じました。ぜひ学生・社会人の方々に読んでいただきたい一書です。
- トマス・ピケティの21世紀の資本に基づく、R（資本収益率）＞G（経済成長率）が成り立つのであれば資本主義社会の中で格差があるのは当たり前。
- その中で自助＋共助という社会保障の考え方が大事。これは所得の再分配ではなく、社会をより良くするための投資という考え方が必要。
- 日本の社会保障は皆保険・皆年金という戦後間もなく作られた壮大な仕組みであり、世界に誇れる仕組み。しかし高度経済成長が終わり、また人口減少が進む中で制度設計の見直しが必要なことも事実。
− 社会保障を考える上では、教育＋労働＋社会補書の三位一体で考える必要がある。働いて自分で自由に使える対価を得るという資本主義をベースにしないと、社会はいきいきしない。
− 社会は変わることを前提に人への投資を政府・企業ができるかどうか。その脈絡から捉えると参考になるのはブレア政権時代の社会保証を現金給付から能力開発にする、90年台のデンマークのフレキシキュリティ。
− 安心社会の基盤を作る（自立と連帯、共生、社会的包摂）、持続可能な社会（プライマリーバランス、人口減社会、女性の活躍）、社会経済の変化に対応できる仕組み作り、成長に貢献する制度作り。
などがこの本から学んだことです。日本社会は転換期にあります。少子高齢化、人口減、財政の悪化など課題が山積する中でいかに新しい揺りかごから墓場モデルを作っていくのか。今一度あるべき国家像／社会保障像を考えていくときなのかもしれません。
昨日久々に新宿のビックロに言ってきました。ビックカメラ✕ユニクロの大規模店です。GW中だからか大勢のお客様も来ており賑わっていました。ビックカメラと言えば最近楽天との大々的な連携を発表しました。オムニチャネルを双方に進める上でECはECに強いところ、リアル店舗はリアル店舗の強いところをアライアンスで強化するのはエコシステムを形成する上でも良き戦術なのではないかと思います。どこまでそのシナジーを追い求められるのか、そのブランド（このケースで言えば楽天ビック）を大切にできるかが鍵だと考えます。
アマゾンはホールフーズの買収などで自力でのオン／オフラインの充実を図っています。その大きな波に日本企業はいかに対抗していくのか。ユニクロはアマゾンには出店しないと昨年柳井社長は発表しました。ファーストリテイリング（ユニクロ、以下FR）独自でリアルとバーチャルの融合を目指し、オンラインストアの充実を進めている事実はありますが、近い将来楽天との大きな連携をするのではないかと昨日ビックロに行った際に思いました。
単にユニクロが楽天に出店というよりも、楽天経済圏との大きなシナジーを生むために金融やスポーツ事業を持つ楽天との幅広い連携というのがそのシナジーを生むためにはいいのではないかと思います。例えば楽天がグローバルスポンサーとなっているバルセロナFCのユニフォーム（現在はナイキ）をFR／ユニクロが作り、そのレプリカを楽天市場・ユニクロリアル店舗双方で売るといったことも可能になるのではないでしょうか。
アマゾンの成長は目を見張る物があります。アマゾンエフェクトという言葉が昨年は流行っていましたが、ホールフーズの買収、AlexaをベースとするスマートスピーカーやAmazon Dashを始めとするIoT製品の数々の発表、またAWSによるIT業界だけでなく金融業界などの取り込みなど確実にAmazonが日米欧でエコシステムを作りつつあります。その対抗馬はアリババと言われますが、日本ではこれからと言ったところでしょうか。
本書ではアマゾンを理解するためにその成長源泉の核となるデータ収集の仕組みや、リーダーであるべゾフ自身についてなど孫子の兵法をベースとする道天地将法から読み解いています。
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SALES GROWTH ─世界のセールス・エグゼクティブが伝える5つの実績のある戦略─ (T...
1,944円
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マッキンゼーのコンサルタントが書いた営業戦略の本。
私自身も営業やマーケティングにキャリアがシフトしつつあり非常に参考になった。
5つの戦略とはすなわち
① 一番乗りで成長する（先端の4P）
② 顧客の望みどおりに売る（チャネル戦略）
③ 営業に補助エンジンを搭載する（サポート体制、マーケティング、IT）
④ 実働部隊にフォーカスする（業績管理）
⑤ 売上成長をトップが引っ張る
であり科学的営業について考える契機となった。
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ESG投資 新しい資本主義のかたち
2,376円
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SDGsを理解する上で手に取ったESG投資の本です。
これから非財務情報となる環境や社会、ガバナンスの観点からの投資対象組織の評価の重要性とともに、
ESGを投資プロセスに組み入れる「責任投資原則」（PRI）を理解できたことが良かった本でした。
PRIとは
1. 私たちは投資分析と意思決定プロセスにESGの課題を組み込みます。
2. 私たちは活動的な株式所有者となり、株式の所有方針と所有習慣にESG問題を組込みます。
3. 私たちは投資対象に対してESG問題について適切な開示を求めます。
4. 私たちは資産運用業界において本原則が受け入れられ、実行に移されるように働きかけを行います。
5. 私たちは本原則を実行する際の効果を高めるために協働します。
6. 私たちは本原則の実行に関する活動状況や進歩状況に関して報告します。
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アクセンチュア流 生産性を高める「働き方改革」
1,998円
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Project Prideと呼ばれるアクセンチュア社長直下の働き方改革の軌跡が書かれた本である。
ビジョンだけでなく人事制度改革やチェンジエージェントの設置、ツールの導入などいわゆるコンサルティング手法を社内に実施したのはとても興味深い一方で、どこまで現場に根付いているのかは是非確認してみたい。
