江蘇省と浙江省の境にある湖。中国語のローマ字表記は「Tai hu」。

■中国第3の淡水湖、水量調整の巨大ダム

  水利部太湖流域管理局によると、面積は2000平方キロメートル強で、淡水湖として中国第3位。

  湖面は江蘇省と浙江省の境にあるが、雨水などが太湖に流れ込む「太湖流域」は江蘇省、浙江省、上海市、安徽省に広がっている。うち江蘇省は52.6%の1万9399平方キロメートル、浙江省は32.8%の1万2093平方キロメートル。周辺の主要都市は江蘇省に蘇州市、無錫市、宜興市、浙江省に湖州市がある。

  年間を通じて水位の変動は1-1.5メートルと比較的小さいが、湖面面積が大きいため貯水量の変動幅は約44億-83億立方メートルと非常に大きく、周辺水系の水量調整ダムの役割りを果たしている。

  一般に、水位が最低になるのは2-3月で、4月に増水を開始。7月中下旬にピークとなる。農作業の周期とも合致しているため太湖は農業用水源としても効率よく利用されている。水運ルートとしても重要で、上海港に内陸水系を通って運ばれる貨物の約7割が太湖を経由するとされる。

  漁業も盛んで、太湖と周辺水域では全国の淡水漁業の約1割の漁獲量がある。特に1990年代からは太湖東部で淡水カニの養殖業が急速に発展した。

■汚染深刻、常態化するアオコの異常発生

  風光明媚で多くの観光スポットもある太湖だが、最近は水質汚染が問題になっている。また農業や生活排水の流入で富栄養化が進み、アオコの大繁殖が常態化。以前は夏季に見られる現象だったが2007年には5月下旬に発生し、無錫市では太湖から取水している水道水に異臭が生じたとして、ミネラル・ウオーターを買いに市民が殺到した。08年は一部水域で4月14日にアオコが大量発生した。

  太湖と太湖から流れ出す黄浦江の水質汚染は1990年代前半から問題になり、江蘇省、浙江省、上海市は協力して流域企業の水排出の規制、リンを含む洗浄剤の使用禁止などを行っており、水利部太湖流域管理局は「第一段階としては初歩的な成果を得た」との見解を示している。

  写真は07年8月に開催された、伝統的な漁業文化を紹介する観光イベントの「第三届中国(蘇州)太湖開捕節」。
 ◇2、3カ月で効果が
 新見市哲西町大竹の「二本松牧水公園」の池に、発泡セラミックの水質浄化材を沈めて水をきれいにする実験が始まり、ボランティアらが池に浄化材約1万個を投げ込んだ=写真左。

 水質浄化材は鋳鉄スラグ、粘土、けい藻土を焼き固めた発泡セラミックで一辺5センチの立方体。無数の気孔があり、気孔に住み着いたバクテリアが水中の藻類などを分解、水をきれいにするという。

 昨年、金沢市にある浄化材メーカーを訪れた新見市議の視察団が「新見で発泡セラミックによる水質浄化を実験しよう」と発案。候補地に普段は濁っていて底が見えないという同公園の池を選んだ。

 公園を管理するボランティア団体「やまざくらの会」のメンバーが加わり、池に浄化材を沈めた。「2、3カ月で効果が現れそう」という。プロジェクトの代表、土屋一市議は「実験が成功したら全市に広げたい」と意欲的。土屋市議は同市立野馳小の観察池にも浄化材約20個を入れてみるという。【秋月皓淳】

国家海洋局海洋赤潮災害立体監視測定技術・応用重点実験室が16日、上海市の国家海洋局東シナ海分局で始動した。

同実験室は、主に赤潮の立体監視測定、予報・警報、および緊急対応管理技術の研究を行う。研究内容には、赤潮の生態環境要素の監視測定技術、赤潮の生物・毒素の検査測定技術、赤潮の遠隔検出監視測定技術、赤潮立体監視測定システム集積技術および基準の規範化、赤潮データの模擬予報・警報および予測技術、赤潮緊急対応保障業務化システム技術、赤潮生態環境安全影響評価および防止技術などが含まれる。

国家海洋局の陳連増副局長は、「海洋赤潮災害重点実験室を設立し、赤潮立体監視測定技術、赤潮予報・警報、緊急対応管理システム技術の重点的研究と応用規範化業務を行い、中国の海洋生態環境保護業務を強化していく。これらは、中国の海洋赤潮監視測定技術の研究および応用レベルの向上に対し重要な役割を果たす」と指摘した。

中国の近海海域の栄養化程度が加速するに従い、赤潮は頻繁に発生し、規模も絶えず拡大している。さらに新種の赤潮藻も出現しており、近海の赤潮被害は日々深刻化している。また大規模な赤潮被害は、海洋の生態環境、資源、国民の健康、海洋経済にも重大な損害をもたらすという。
 島根県沿岸の日本海で今月上旬から植物プランクトンである円石藻(えんせきそう)の一種が大量発生し、海の色が緑色がかるほど変色していることが17日、分かった。これまで国内では福岡市沖の博多湾や東京湾など閉鎖性が比較的高い水域で確認されているが、日本海側では珍しいという。毒性はなく、魚介類への影響はない。

 県水産技術センター(浜田市)によると、変色が確認されたのは6日ごろ。ほぼ沿岸全域で明るい緑色がかったり、青白く見えたりするという。海水を調査した結果、ハプト藻の仲間の円石藻の一種が大量に見つかった。17日までに県西部では変色は終息に向かっているが、東部では依然として見られる。

 県沿岸で円石藻が大量発生したのは初めて。通常、春はプランクトンが発生しやすいが、センターは「原因は不明」としている。魚介類への毒性はないものの、汚濁がひどくなれば漁業活動に影響が出る可能性もあるという。


【写真説明】円石藻の大量発生による島根県沖の変色が確認できる衛星画像。白の部分は雲(8日、簡易大気補正済み輝度画像)=宇宙航空研究開発機構(JAXA)提供
中国で3番目に大きい淡水湖、太湖(Taihu)で、一度は減少していた水質汚染による有害な藻が再び異常発生しており、周辺住民数百万人分の飲料水供給への影響が懸念される。国営人民日報(People's Daily)が14日、伝えた。
 
 同国東部江蘇(Jiangsu)省にある太湖では前年5月、藻が異常発生し、当局は230万人が住む近隣の都市、無錫(Wuxi)市への上水供給の一時遮断を余儀なくされた。数日間におよぶ断水のきっかけとなったのは「水道から汚水が出てくる」という住民たちからの苦情で、人々は飲み水を蓄えようとパニックになった。

 太湖は中国で古来より、豊かな水をたたえる最高の名勝地として知られてきたが近年、家庭排水や工業・農業排水の流入などで著しく汚染されている。

 前年の危機は中国全土における河川環境悪化を示す象徴となり、温家宝(Wen Jiabao)首相は太湖の徹底的な浄化を正式に要請した。

 太湖流域管理局では、汚染に春から夏への気温上昇が加われば、藻の異常発生を招く条件はそろい、以後数か月以内に前年同様の事態が再発しうると懸念している。

  同管理局のLin Zexin副局長は太湖の浄化について、「短期的な取り組みでは無理。時間のかかる戦いとなるだろう」と述べた。
 昨年、太湖で大量発生した藍藻が無錫市民の飲み水に多大な影響を与えたという出来事はまだ記憶に新しいが、今年もすでに藍藻発生の兆候が現れ始めているという。
 これは、14日に重慶で開催された水利部の会議に出席した太湖流域管理局副局長の林澤新氏が明らかにしたもので、すでに太湖の西部と南部において藍藻が広範囲にわたって繁殖しているのが確認されているという。昨年問題が広がり始めたのは5月だったが、今年はその時期が早まっているようだ。
 林氏は、「今年も間違いなく大発生するだろう」との懸念を示しながらも、昨年の被害を教訓にして、川の水を太湖に引き入れたり、湖に流れができるようにして環境を変化させ、藍藻発生の被害を最小限に食い止める用意があることを明らかにした。



  15日付新華社電によると、太湖流域管理局の林沢副局長は14日、湖の西部と南部の広い面積で、浮遊性藍藻類の「アオコ」が異常発生したと述べた。太湖は江蘇省と浙江省の境にある中国第3の淡水湖で、周辺の経済発展にともない、水質汚染や富栄養化が問題になっている。

  林副局長によると、かつてアオコの大発生は7-8月にほぼ限られたが、2007年には5月末に発生した。08年は更に早まったことになる。

  アオコの発生の直接の引き金は気温の上昇だが、富栄養化をもたらしているのは農業や生活排水に含まれる有機物とされる。

  アオコが異常繁殖すると水草など他の植物が光合成ができなくなり死滅。魚類など動物も酸欠や毒素により死ぬ。人に対する影響では、飲用により重篤な肝臓障害などを発生させる恐れがある。

  写真は2007年7月に吉林省長春市の新立城ダムで撮影。アオコの異常繁殖で水質が劣化したため水道の取水を停止。住民約2万人が断水の影響を受けたという。
 潮受け堤防の閉め切りにより深刻な漁業被害が発生している諫早干拓(諫干)について、諫早干拓緊急救済本部、干潟を守る日諫早実行委員会は十二日、干潟を守る日2008 IN 諫早シンポジウム「水門開放~有明海再生の道すじ~」を開催しました。約八十人が参加し、活発な質疑応答が交わされました。

 諫干事業は約二千五百億円をかけて昨年十一月に「完工」、今年四月に営農が開始される一方、諫早湾・有明海では赤潮、貧酸素水塊が頻発しています。魚介類は壊滅状態で、漁業者は困窮を極めています。干拓地での営農に用いられる調整池の水質は改善の見通しがたたず、その対策や管理でさらなる財政負担が懸念されます。漁民や市民団体などは調整池へ海水を導入することで干潟、有明海は再生すると訴えています。

 シンポジウムでは、水門の常時開門を求め、来月初旬に長崎地裁に提訴が予定されている「よみがえれ! 有明海」小長井・大浦漁業再生請求事件の松永秀則・原告団長(54)が「漁業はひん死の状態だ」と窮状を告発しました。裁判に向けて「(国や県の)圧力がかかっても一歩も譲らない気持ちで頑張る」との決意を表明しました。

 同弁護団の堀良一弁護士は、諫干にかかる矛盾点・問題点として▽干拓農地に莫大(ばくだい)な公金を投入する半面、中小零細農家には出さない「差別的な農政」▽毒性の高いアオコが発生する汚れた調整池の水で作られた作物の「食の安全性」などを例示。解決の展望は「開門にある」とし、これまで諫干に賛成してきた人も含め開門に向けた運動は展開できる、と強調しました。

 九州大学大学院教授の経塚雄策氏が講演し、水門開放の効果を学問的に解明。「水門の制御開門」などの方法を示しました。
 諫早湾でタイラギの不漁が続き、養殖アサリにも甚大な被害が出ているのは国営諫早湾干拓事業が原因として、長崎県諫早市小長井町と佐賀県太良町大浦の漁業者が五月、国を相手に、潮受け堤防排水門の常時開門と損害賠償を求める訴訟を長崎地裁に起こす。

 同湾内の漁業者が諫干事業をめぐり提訴するのは初めて。原告は七十人規模が目標だが、現時点では両町の漁協組合員五十五人ほど。太良町の大浦公民館で十一日、結成集会を開き、原告団長にタイラギ漁業者でつくる新泉水海潜水器組合の松永秀則組合長(54)=小長井町=を選出した。

 原告弁護団は、排水門を開門し堤防内の調整池に海水を入れることが「漁業再生への道筋」と指摘。潮流の戻りや赤潮問題について「七割方回復する」との研究者見解を挙げた。淡水化された調整池に海水が入れば農業用水に利用できなくなるが、「そもそもアオコが発生していて用水には使えず、別の取水法を考えればいい。結果的に、農漁業の共生につながる」との考えを示した。

 損害賠償については、地元漁協と国側が結んだ漁業補償契約で「湾内の被害二割程度」「事業終了後は元の漁が可能」-とした条件を問題視。「国が承知の上で漁民をだましたか、(深刻な被害が)起きることを予測すべきだった。元の漁ができるよう回復させる義務がある」とし、「湾内と近傍の漁業者は直接の被害者。事業との因果関係は明確」と主張。賠償を求める具体的な期間と額は今後、算定する。

 諫早湾での漁業は、堤防工事が本格化した一九九三年以降、タイラギの不漁が続き、十五年連続で休漁状態。赤潮や海水の貧酸素が原因とされる養殖アサリの大量死も起きている。


中国鷹潭にて、アオコに覆われた池を歩く農家