メディアリストの作り方、見直し方

メディアリストは、皆さんリリースを配信するたびに見直しをされていますか？

同じ会社であっても発信する内容によってメディアリストは変わります。継ぎ足し継ぎ足しで200や300、またそれ以上のメディアリストを保有し、毎回全リストにあてて配信しているところも少なくはないと思います。

もちろん、企業としての取り組みを理解頂きたいという考えから、当リリースを送っても書かれないのは解っていてもご参考として送るのは解ります。しかし媒体によっては、また記者の担当によっては”参考にもならない”つまりゴミ箱直行便の位置づけになっていることも少なくはありません。この様な場合、”こんなものを送ってきて”と余り良い印象を与えていないのは事実であり、必要最低限とは言いませんが、メディアリストは毎回見直すことをお勧めします。

さてリスト作りですが、一言でいえば報道された際に誰に見られたいかということです。

極当たり前のことですが、実際に買って頂くエンドユーザーに届けば良いという訳ではありません。自社で直接販売していなければ、エンドユーザーに届くまでの流通も視野に入れる必要があります。

例えば電球。一般家庭で使うので一般紙にというのは安易過ぎます。ユーザーに届くまでには幾つも経由しなければ届きません。スーパーや小売店などの流通にも届ける必要があります。またその電球の特長によっては、伝達先が増えます。

機能やデザインなどに特徴があれば、工務店などの施工業者、設計やデザイン会社なども対象に入り、環境などに特徴があるのであればそれに特化した専門紙誌も対象となり得ります。

永年リストを使っているから、また何百という件数があるからと言って毎回出すリリースと合致しているとは限りません。案件が変われば切り口も違う、またメディアの創廃刊などの動きもあります。ユーザーの嗜好なども長い目でみると変化しているため、対象となるメディアも常に変化していると言えます。

面倒でもメディアリストは都度見直しをお勧めします。

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何がニュースか解らない

広報と広告の違いは解る。広報活動を積極的に行っていきたいとも思っている。

しかし、何がニュースになるのかが解らない、という方は意外に多いのではないでしょうか？

中には記者とのリレーションがないから報道されないと思っている方も多いと思います。

しかし仲の良い記者が居れば居たに越したことはありませんが、仲が良いからといって報道されることはありません。長い付き合いであっても面白くないネタ、書き様のないネタは記事にはなりません。

ニュースになるか否かは、”ニュース性”があるか否かで決まります。

では、商品や社内などの日頃の取り組みからニュースの素となる広報素材をどう発掘してくれば良いのでしょうか。その答えは、成功例から学ぶということです。

成功例、つまり既に掲載されている記事から学ぶということです。

新聞や雑誌にも色々とあります。一般紙、ブロック紙、地方紙、産業経済紙、専門紙、専門誌、雑誌、加えてWebやTVなども対象と言えます。その中から自身の競合が取り上げられている、あるいは自身と類似する会社が取り上げられていませんか？

見つけたら情報を分解してみましょう。そして自身の商品や取り組みと比較して勝っているところはありませんか？負けていても他の部分では勝っている、あるいは他の切り口であれば自身を強調できるなど色々と考えてみることが重要です。

また現場の営業担当者とよく話をして下さい。日々自社商品の特長を説明している、加えて競合商品との差別化も十分認識している筈です。それらの情報を認識した上で、あらためて記事を見てみて下さい。きっと御社の出せ得る切り口や情報が見つかるのではないでしょうか？

また一歩引いてみて、その取り組みが自社にとってどの様な意味があるのかを明確にするのは当然ですが、業界の為、世間一般のためにどの様な意味があるのかを明確にするのも大事なことです。

自然に広報素材がみつかるばかりか、業界の中、世間の中での位置づけが見えてくるのではないでしょうか？

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報道されることの意味

新聞や雑誌に記事として掲載されることにはどの様な意味があるのか。

最近は単なる個人の日記（ブログ）に対しても”記事”という表現を使う様ですが、報道機関の記者が書くそれとは全く意味も信憑性も異なります。

報道機関に記事として取り上げられるということは、自社サイト以外にも取り組みなどが紹介されて宣伝になる、ＳＥＯ対策にもなるということではなく、

・第三者である報道機関の記者がニュースとして価値があると認めた

・つまり社会的にも意義（価値）があると報道機関が保証した

　という意味を持ちます。

企業それぞれの取り組みが社内で評価されるだけでなく、社会的にも価値があると評価されれば対外的にも企業価値が向上するだけではなく、社員の士気向上にもつながります。

最近はニュースリリースをそのまま他のサイトに掲載してくれるサービスもあるようですが、あくまでも報道機関が書く記事として取り上げられることが重要であり、特にその象徴でもある”新聞”に拘ることが重要だと思います。

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