健康管理・増進、病気予防、抗加齢(若返り)、長寿、豊かさを探求 -291ページ目

頭部デトックス・美容室に行きました。

<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。


7月14日に小石川後楽園涵徳亭で行われた耳鼻科医が主催する
「第3回楽しい中医学倶楽部」に参加しました。
テーマは「不老長寿」で台風の雨の中、10名が参加され、
とても参考になりました。

その中に初参加のお一人がユニークな美容室を銀座で経営されており、
昨夕に生まれて初めて美容室に行きました。(笑)
マスコミにも取り上げられ、全国からお客さんがくるそうです。

私は、頭部デトックス・アロマタッチをしていただきました。
いただいた暑中お見舞いのハガキには、
<B><FONT color=blue size=+1>芳香療法理論と漢方理論に立脚し、脳の疲れを取り、気の流れを改善し、
五行を癒し、頭部から老廃物を排泄する、オンリーワンの
ビューティ・ヘッド・スパを提供している</FONT></B>と書かれていました。
アロマタッチは、あまりの心地よさにすぐに眠ってしまいました。(笑)
私は、さすが抗加齢実践家といわれ、とてもよい状態だったそうです。


経皮毒は特に女性、子供達に深刻な影響を与えています。
経皮毒とは、皮膚を通して(経皮)、体の中に毒が入り込むことをいい、
テレビでも特集が組まれるくらい話題になり、書籍もたくさんでています。

私達が日常使っている<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/11001 ">シャンプー</a>、洗剤、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/011002 ">歯磨き剤</a>、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/011005 ">化粧品</a>などには
体に悪影響を及ぼす有害な化学物質が含まれているものがほとんどです。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3024 ">アトピー</a>などのアレルギー疾患や<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3041 ">不妊症</a>、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3021 ">ガン</a>なども経皮毒が関係している説も
ありますが、因果関係ははっきりしていません。
しかし、シャンプーなどの日用品をよいものに変えただけで、
症状が改善されたと感じる方も多いようです。
私もでしたが、一番最初に驚くのは抜け毛が激減することでしょう。

この美容室の最大の特徴は、すでに肝臓や子宮に溜まっている
これらの有害物質の排泄ができるということだそうです。

妊婦の羊水は見事に浄化できるそうで、妊婦、妊娠を計画中の女性には
特におすすめできます。


ウェブサイトは2つあります。
薬剤師・健康指導士・美容室がいる<A href="http://www.geocities.jp/medical_aroma_salon/index.html " target="_blank">アロマタッチ メディカルhairsalon Aroma</A>

薬剤師・健康指導士・美容室がいる<A href="http://hp1.cyberstation.ne.jp/essences/index.html " target="_blank">アロマタッチ メディカルhairsalon Aroma</A>


<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a></font></span>

はしか騒動、ウソつき厚労省の予防接種強制は事故の元

<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
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予防接種もメリット、デメリットがあります。
親としては悩むところだと思いますが、一つの情報として
参考にしてください。


<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>

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大学休講まで引き起こした今春のはしか騒動を受け、厚生労働省は来年度から「はしか排除計画」と称して中1、高3対象に、はしかの定期予防接種を実施する方針だ。厚労省は、病気の怖さとワクチンの効き目を強調し、副作用はほとんどない、と保護者に誤った情報を伝えてきたが、90年代に、はしかワクチンを含む混合ワクチンの予防接種で大事故が起こり、強制だった接種が努力義務に変わった経緯がある。今でも、受けなくてもよい。小児科医の毛利子来氏に、厚労省のウソやワクチン副作用の実態について聞いた。

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【Digest】
◇メディアがニュースのネタに
◇厚労省「生ワクチンやめると社会問題」
◇国の偽情報で被害にあう子ども達
◇取材しても報道しないメディアの対応-
◇はしか騒動の影響と毛利先生の対応
◇厚労省の新たな動きに対する危惧
◇子どもへ「嫌だったら、泣き叫べ!」
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◇メディアがニュースのネタに
首都圏を中心に10代、20代の若者の間ではしかが流行し、早稲田、慶應、日大、中央大などの大学が休講にまでなった今春のはしか騒動。

小児科医の毛利子来(もうりたねき)氏、通称たぬき先生は、予防接種による事故を減らすための市民運動団体「ワクチントーク全国」のメンバー。予防接種の問題点をはしか騒動で取材に来たNHKなどに指摘したが、どこも毛利医師の話を取り上げなかった。たぬき先生に、はしか騒動の真相を聞いた。
毛利子来(以下、毛利)「今年の成人麻しん(はしか)の発生数は、大騒ぎになった5月末までの数字で387人。2000年から2003年の頃は毎年400人以上で、2001年は931人でした。

でも、この時は大騒ぎにならなかった。今回はたまたま、短い期間に特定の大学に集中して発生したので目立ったということと、大学とか高校が過剰に反応して休校などの措置をとり、昔は子どもの病気と思われていたのが大学生がかかったのがニュースのネタとして面白い、と判断したマスコミが報道することにより、大騒ぎになったんだと思います。

はしかによる死亡者数は、1947年は年間約2万人、1955年で2,258人、1975年が232人。その後の1978年からワクチンによる予防接種が始まっている。

つまり、ワクチンのおかげで死者が減ったのではなくて、ワクチンが始まる前にすでに大幅に減っていた。高度経済成長が始まって栄養状態や生活水準が上がってきたことが死者を減らしたのでしょう。

1995年が7人、2001年が21人、2003年が10人。もうほとんどはしかで死ぬことはなくなりました。

ただし、先天性の心臓病があったり、免疫の働きの弱い子とか、呼吸器が弱くて風邪から肺炎になりやすい子などは、はしかにかかった時の危険性は高く、予防接種の意味があると思われます。厚生労働省はどこの誰と特定できるようなデータは出さないので、調べようがないため、確証はありませんが」

◇厚労省「生ワクチンやめると社会問題」
■MMRワクチン接種後の重症例
1989年4月に導入され、1歳の赤ちゃんに接種が義務付けられたMMRワクチン(新3種混合ワクチン/M=麻しん、M=おたくふかぜ、R=風しん)は、早くも5月には死亡を含めた被害が続出したにもかかわらず、4年以上も接種が続けられ、被害認定を受けた子どもだけでも1,040人、厚生省が報告を受けた無菌性髄膜炎の発症者は1,745人に達した。

■予防接種健康被害認定状況
前述したMMRを例にとると、無菌性髄膜炎だけでも旧厚生省に1,745人の届出があったにもかかわらず、表での認定者数は1,040人とあるように、実際の被害者はこの表の数倍から数十倍にのぼると推定される。

現在は努力義務となっている予防接種だが、1994年に予防接種法が改正されるまでは、一貫して強制義務が続いていた。

1989年4月、当時の厚生省は、1回の接種で麻しん(はしか)(M)、おたふくかぜ(M)、風しん(R)を予防できるとして、MMRワクチン(新三種混合ワクチン)を採用し、1歳の赤ちゃんに対する接種を義務づけた。

ところが、1989年5月には早くも副作用による死亡者を出したにもかかわらず、国は強制義務による接種を続け、1993年4月に廃止されるまでの4年間に約180万人に接種され、厚生省が報告を受けた無菌性髄膜炎の発症者は1,745人、予防接種による被害認定を受けた子どもだけでも1,040人に達した。その中には死亡5人、重度脳障害、難聴などの重大な被害が含まれる。

MMRはカナダではすでに中止になったワクチンだったこと、製造元の「阪大微研会」が法に反して製造法を変え副作用が多発したこと、期限の切れたワクチンが接種されたことなどから、国やメーカーの責任が裁判で問われ、2006年には大阪高裁で国の責任が認められた。

この大事故を契機として、1994年に予防接種法が改正され、1948年に制定されて以来続いていた強制義務接種から、個別勧奨義務接種(努力義務接種)に切り替わった。
毛利「今回のはしかの騒ぎで一番気にかかるのは、予防接種を強制する雰囲気が強まっていることです。

今の状況では、全員にワクチン接種を強制すべきではないと思います。

はしかのワクチンに全く副作用がなければいいけれども、極めてまれながら、脳炎とか脳症などの重大な副作用があります。実際、はしかワクチンによって亜急性硬化性全脳炎を発症した事実があり、少なくとも2004年までは毎年、厚労省も認定した健康被害が出ています。だからこそ強制するのは危ないし、現在の予防接種法でも、受けるのは努力義務であり強制ではないとされているわけです。

ところが、保育所や幼稚園や学校の先生方が、予防接種を受けさせていない親に対して、『あの親は子どもを虐待している』と言う。つまり、そういう病気にかからせて死なせても平気でいる、と。『虐待』とほんとに言うんですよ。

先日ウチに来た医学部の学生は、まだ1年生なので患者さんに接することはあまりないはずなのに、抗体の検査をして陰性、つまりはしかに対する免疫がなかったら、ワクチンを打ってこないと授業に出させない、と言われたそうです。

抗体検査は4、5千円、ワクチン接種は7、8千円かかります。その費用も全部自己負担ということで、びっくりしました。

実は4年前に一度、神奈川県川崎市で、国の決めた予防接種を全部受けていない子は保育所に入れないようにしよう、という動きがありました。保育所に預ける親は共働きなので、入れてくれないとなったら生活にかかわるわけです。

そもそも児童福祉法に基づいて子どもを保育所に措置しているわけで、その子どもを、予防接種していないからといって保育所に入れないというのは、児童福祉法違反です。予防接種法自体も予防接種を強制していないのだから予防接種法違反でもあるし、大きく言えば、思想信条の自由を侵していることでは憲法違反でもある。

当時川崎市の動きをリードしたのは、厚労省の『予防接種に関する検討会』の副委員長格の学者さんで、加藤達夫という人でした。

厚生労働省「人口動態統計」を元に作成した「麻しん届出死者数」のグラフによれば、栄養状態や衛生状態の改善により、1978年のワクチン導入前にすでに死者数は激減していた。はしか騒動の収まった今年5月末までの成人患者は387人。波はあるものの、ここ7年間の報告数を大きく上回る数字ではない。

厚生労働省が母親に配布するパンフ「予防接種と子どもの健康」ではワクチンの有効性を96%以上と、実態よりも誇大に解説している。

また、日本の医者向けに発行している「予防接種ガイドライン」では副作用を過小評価しているが、カナダ政府の医者向けのガイドラインには、副作用の危険性が明記されている。

僕らが「ワクチントーク全国」 という市民運動団体を中心に猛烈に抗議したら、さすがに川崎市はその動きを撤回しました。しかしその後も、小児科学会からは同じような意見書や建議書が厚労省に出されています。強制とは書かないが、徹底して接種を進めていただきたい、という内容です。

医学的にいえば、受ける方が怖い予防接種もある。その典型はポリオ(小児麻痺)ですが、その生ワクチンによる予防接種を受けていないと保育所に入れない、と強制するほうが、かえって危険です。

アメリカでは6、7年前にポリオの生ワクチンによる予防接種をやめて、不活化ワクチンに切り替えました。理由は、ポリオという病気自体がなくなっているのに、それを予防しようとする生ワクチンの副作用で麻痺が起きているから、やるべきではないということ。

ところが、日本ではまだ続けています。

ワクチントーク全国が、生ワクチンをやめろ、と厚労省に申し入れした時には、『やめると社会問題になりますから』という回答でした。

ポリオの生ワクチンの製造メーカーは日本に1社(財団法人日本ポリオ研究所)しかない。生ワクチンをやめると、その会社がつぶれるから、というのです。

◇国の偽情報で被害にあう子ども達
厚生労働省が保護者に配布する『予防接種と子どもの健康』というパンフレットには、ウソが書いてあります。国はウソをつきますね。

たとえば、ワクチンの有効性を96%以上と説明していますが、実際は結核予防のためのBCGでも、効くという学者でも85%と言っています。

(出典:MyNewsJapan)</font></span>

男はビタミンB6、女はコーヒーが効果 大腸がん予防

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大腸ガン(結腸+直腸)が増えています。
食生活の欧米化が原因といわれている大腸ガンの増加は、
他のガンと較べてもすさまじい勢いです。
大腸ガンは男性でも胃ガンに追いつくのは時間の問題でしょう。

大腸ガンの予防に関する新しい調査結果です。
コーヒーは皮膚ガン予防にも効果があるようです。


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ビタミンB6の摂取が多い男性と、コーヒーを多めに飲む女性には大腸がんが少ないことが、厚生労働省研究班(主任研究者・津金昌一郎国立がんセンター予防研究部長)の大規模な調査でわかった。

大腸がんは飲酒との関係が深く、研究班は、男女の飲酒量の違いが、食生活による差となって表れたとみている。

この研究は、1990年と93年に、40~60歳代の男女約10万人を対象に食生活などの調査を実施。その後、2002年まで追跡調査を行い、当時の食生活と大腸がんになる危険度を調べた。

その結果、男性をビタミンB6の摂取量で四つのグループに分けた調査では、摂取量が最も少ないグループに比べ、他の3グループは30~40%、大腸がんになる危険性が低くなることがわかった。女性では差がなかった。ビタミンB6は、米や魚、ナッツ類に多く含まれており、アルコールによる発がん作用を妨げる働きがある。

一方、コーヒーを1日に3杯以上飲む女性は、ほとんど飲まない女性に比べ、大腸の大半を占める結腸にできる進行がんの危険性が56%低くなることがわかった。男性では差がなかった。コーヒーは、腸内の胆汁酸の濃度を抑えることなどが、がんの予防につながると考えられる。

研究班は「ビタミンB6は飲酒習慣の多い男性に大腸がんの予防効果が表れるが、コーヒーの予防効果は飲酒や喫煙の習慣が打ち消すため、それらが少ない女性にだけ効果が表れたようだ」と分析している。

(出典:読売新聞)</font></span>

院内暴力が急増 医師受難時代

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<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200708010000/ ">地球温暖化:節水で防止効果大 水にもっと関心を</a>


院内暴力が急増しているそうで、
元警察官を採用したりと病院側も対策しているようです。

キレやすい人が増えたのですかね。
マナー違反などもうかつに注意すると刺されるかも知れないという
恐怖があります。


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病院内での暴力や暴言、恫喝(どうかつ)など「院内暴力」をよく耳にするようになった。

加害者が患者や家族、面会人の場合と病院職員の場合とがあるが、最近増えてきたのは前者という。筆者が入院・手術を受けたことのある東京医科大学病院はその一つ。具体例を紹介すると。

最も多いのが外来患者からの暴力で、長い待ち時間にいらいらし、やっと順番が回ってきたとき「お待たせしました」と詫(わ)びなかった医師に腹を立て足蹴(げ)りした。

糖尿病で通院中の患者が食事療法に取り組まないので医師が「このままでは失明しますよ」と忠告したところ「失明したら(医師の)目をくりぬく」と言って脅した。

診察が順番通りではないとして大声を出して他の診察を妨害したり、ナイフを振り回す患者や「夫はマスコミ関係者だ。これからそちらへ行くのでタクシー代を払い、すぐに診察しろ」と電話で無理難題を吹っかける患者も。身の危険を感じ、一人で診察できなくなった女医もいる。

「自分流の理屈をまくし立て、金銭や謝罪を要求するケースが増えている」と病院。直接の暴力など悪質なケースは月数件、暴力に至らない苦情まで含めると二百件近い。

病院が迷惑行為や診療妨害に対して、転院勧告、場合によっては警察へ通報することを決めたのは当然だろう。

米国での診療経験が長いコラムニストの李啓充医師は「米国では患者の権利を保障する代わりに患者の義務も求めている」と指摘する。

患者の視点を離れ医療従事者の視点に立つと、世間ではあまり知られていない生々しい「院内暴力」の実態が見えてくる。 

(出典:東京新聞)</font></span>

地球温暖化:節水で防止効果大 水にもっと関心を


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私もエコは意識しています。
節水も意識していましたが、温室効果ガスを排出しているのは
意識していませんでした。

トイレの水はタンクが設置してあるものでは、タンク内に
2リットルのペットボトルに水を入れて沈めておけば
節水になります。

積極的に節水できる方法も知っていますが、自宅では
蛇口の数が少ないので使用していません。
蛇口の多いホテル、病院などでの節水効果は抜群です。


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水は浄水場から下水処理場まで、すべてのプロセスで二酸化炭素を排出している 地球温暖化防止へ、水にもっと関心を持って--。打ち水などで地表温度を下げ、地球温暖化防止に一役買っている水。ただ、その水も、使うことによって温室効果ガス(二酸化炭素など)を排出していることにはあまり注目されていない。夏本番を迎え、洗濯やシャワーなど多くの水を使いがちな季節、家庭での温暖化防止効果を大きく左右しそうだ。

◆トイレの水、排出量の1%
節電や車の利用減などに気を取られがちだが、実は水まわりも大量のエネルギーを使っている。水は「浄水場で作る」「運ぶ」「使う」「下水処理場で浄化する」のすべてのプロセスで電気などのエネルギーを使い、二酸化炭素を排出している。

東京大学生産技術研究所の沖大幹教授によると、二酸化炭素の家庭生活による年間排出量は1人あたり1300キロ程度。そのうち約1%にあたる約13キロがトイレの水使用分と推計する。「これを半減できると、二酸化炭素の排出量の約2分の1、6キロになる。節水だけでも温暖化緩和に貢献できるわけで、こうした数字の積み重ねが大切」としている。

洗面用品メーカーのINAXによると、同社の超節水型トイレを例に二酸化炭素排出量を試算すると、一般家庭(4人家族)のトイレの場合、一般的には1回の使用で大小ともに13リットルもの水を使っているが、これを6リットルの節水型にすると、年間で60%もの節水効果があり、二酸化炭素の排出量に関すると27キロの削減になる。1リットルあたりの燃費15キロの車の場合、172キロを走行して排出する二酸化炭素の量に相当するという。節水効果も2日でお風呂1杯(180リットル)分だ。同様の節水型タンクは松下電工なども販売している。

温室効果ガスの6%削減を目指し、国民的プロジェクト「チーム・マイナス6%」を提唱する環境省では「水道や電気、自動車の使い方」や「温度調節」「ごみ減」の具体的な実践例を示している。たとえば、シャワーを1分間出しっ放しにすると、10リットルにもなる。シャワーの水を温めたり、シャワーの水をくみ上げたりで電気やガスも使用している。こうしたことから、家族3人の場合、1日1分シャワーの使用を減らすだけで、二酸化炭素の排出量は約65キロ削減され、年間約4000円の節約になるという。

◆節電ばかりに関心
では実際、節水に心がけられているかというと、そうでもないようだ。INAXが実施した「地球温暖化に関する意識と実態調査」では、温暖化への関心は高く、防止策を立てている人も多いが、水回りについては関心が薄いことがわかった。調査は6月8~10日、1550人のウェブモニターを対象に実施した。

調査によると「地球温暖化に関心がある」のは9割超。このうち「温暖化防止のため家の中で何か実践しているか」の問いには「いつも」と「ときどき」を合わせて66.9%が「している」と答えた。家庭でできる温暖化防止のために有効な手段としては「節電」を挙げた人が76.3%と一番多く、実際に家庭内では「キッチン」(67.8%)や「リビング」(66.3%)で、「照明をこまめに消す」と答えた人が約80%に達した。

しかし「浴室」は80%近くの人が効果があると答えたものの、実践しているのは45.8%と低迷。内容は「シャワーを出し放っしにしない」(78.5%)、「残り湯を洗濯に利用する」(66.1%)と続いている。また「トイレ」の実践率も低く、28.3%。対応としては「照明をこまめに消す」が78.2%でダントツだった。

INAXでは「キッチン」や「リビング」は生活の中でより多くの時間を費やす場所なので、エコロジーにもつながりやすい。こうした行動に加えて、水も二酸化炭素を排出することを念頭に置いてもらって、温暖化防止のために「水」にもより関心をもってほしいとしている。

ただトイレは、節水型を設置する以外には、節水を心がけるのが難しい場所でもある。メーカー各社では電気便座を利用している家庭は、便座のフタはしめる、使っていない時に節電するなど、ちょっとした心遣いで二酸化炭素の排出が抑えられ、温暖化防止の効果があるとすすめる。

(出典:毎日新聞)</font></span>

子供の毛染め、ご用心 弱い頭皮 炎症・ショック症状の恐れ

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<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200707310000/ ">横行する“アンチエイジング商法”、化粧品・健康食品に顕著 消費生活センターも警告</a>


大人にとっても安全・安心な毛染め剤はないようで、
農薬より毒性が強いものもあるそうです。
それをおしゃれだけのために安易に使いたくないものです。

安全な白髪染めと信じられているヘナも
国民生活センターの調査結果ではひどいものもあり、
よいものを探すのは大変そうです。


関連フリーページ
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/11004 ">染毛剤の危険性</a>

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子供の髪の毛を染める親が増えている。「かわいいから…」と軽い気持ちで染めてしまうケースが多いようだが、ご用心。染毛剤に含まれる化学物質の一部には、皮膚炎やショック症状などのトラブルを引き起こす恐れがあるという。「まだ頭皮が弱い子供たちに使うのは避けてほしい」と、専門家は注意を呼びかけている。

▼4、5歳でも
東京都生活安全課が昨年10月、12歳以下の子供を持つ親を対象に実施したアンケート調査(有効回答数1146)によると、子供の髪の毛を染めた経験がある親は4.1%で、初めて染めた年齢は4、5歳をピークに未就学児が63%を占める。

動機は「おしゃれのため」が70%でトップ、次いで「子供にせがまれて」の15%が続く。「自分の毛染め剤が残ったから」という回答もあり、深く考えずに子供の毛髪を染めている現状が垣間見える。

髪の毛を染めるには、ヘアスプレーなど「染毛料(化粧品)」で一時的に色を変えるか、色持ちが長期間続く「染毛剤(医薬部外品)」を使うかの、2種類の方法がある。頭皮のトラブルは主に後者の染毛剤が引き起こすが、都の調査では染めた経験のある子供の8割以上が染毛剤を使用していた。

染毛剤は、主にメラニン色素を壊す脱色剤と、脱色と化学染料の浸透を同時に行う酸化染毛剤に分けられる。生活安全課によると、脱色剤に含まれる過酸化水素は皮膚や目に刺激が強く、酸化染毛剤に入っているパラフェニレンジアミンはぜんそくや腎臓障害、アナフィラキシー(急性アレルギー反応)を発生させる可能性もあるという。

いずれも初回は問題なくても、繰り返し使うことでかぶれなどのアレルギー症状が出ることがあり、症状が出れば以降はずっとアレルギー体質が続く恐れがある。

▼難しい対策
「大人になってから染めれば大丈夫だったかもしれないのに」

こう残念がるのは、全国で子供の毛染めや化粧によるトラブルについて講演する都皮膚科医会会長の岡村理栄子さん(岡村皮フ科医院院長)。

子供は皮膚が弱く、免疫機能が完成されていないため、大人よりも肌のトラブルが起きる危険性が高いという。

「毛染めは化学物質を使うため、正しい知識が必要。でも親が染めれば、子供も安易に自分で染め続けることになる」。かぶれて頭皮から浸透液が出たり、良く振らずに脱色剤を使って皮膚にけがをしたりと、岡村さんのもとを訪れる子供たちは後を絶たない。

また、国民生活センターにも「ブリーチを使ったら髪がすべて抜け、医者から『今後生えてこないかもしれない』といわれた」(男子高校生)、「カラーリング剤を使って腎臓を悪くした」(小学男児)などの被害相談が寄せられている。

問題の多い子供の染毛だが、即効性のある対策は難しいのが現状だ。

都がアンケートと同時期に市販の染毛剤・脱色剤35商品を購入して表示を調べたところ、「幼少児への使用禁止」を記載していたのは15商品だけだった。都では今年3月、「日本ヘアカラー工業会」に対し、全商品に幼少児使用禁止の注意書きをつけるように要望した。

協会では正会員35社に都の要望を伝え、数社から「注意書きを表示する」との連絡を受けたが、任意の記載のため、強制はできないという。「(協会としては)使用前にパッチテスト(皮膚試験)をするなど使用法を守れば安全と考えている。ただ、子供は正しく使えない恐れがあり、使用は勧めない。(染毛するのであれば)これまで通り説明書をよく読んで、テストをしてもらうようお願いするしかない」と話している。

(出典:産経新聞)</font></span>

横行する“アンチエイジング商法”、化粧品・健康食品に顕著 消費生活センターも警告

<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
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私は抗加齢実践家と名乗っていますが、実践結果が違います。(笑)
私は昨年還暦でしたが、肌年齢15歳、骨年齢20歳、視力回復、
検査値すべて異常なし、体調も絶好調という実践結果がでています。
そして、125歳の天寿までツイてる一流抗加齢実践家として
幸福・豊かに暮らす悔いなき人生を楽しみながら、老後3大不安
(病気、貧乏、孤独)を解消していきます。

アンチエイジングは流行語のように使われていますが、
本物はわずかだと感じています。


<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>では、
最善のアンチエイジング情報も提供しています。

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「老化防止」「お肌の若返り」などの用語の代わりに「アンチエイジング」という言葉を使った販売トークが目立つようになったが、特に化粧品や健康食品の分野で増加していることがわかった。

各地消費生活センターや自治体も消費者に誤認を与える可能性があるとして警戒している。

(出典:ニッポン消費者新聞)</font></span>

インスリン脳内では「悪役」

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インスリンは老化を促進するといわれています。
同じ食品でも精製度、食べ方などでインスリンの分泌抑制ができます。

インスリンを抑制するには
<A href="http://www.supplement-navi.com/etc/glycemic.html " target="_blank">グリセミックインデックス</A>の低い食品がいいわけです。

グリセミックインデックス(GI))とは血糖上昇指数のことで、
食べ物が消化されて血液中に糖として取り込まれるのに必要な時間を、
ブドウ糖を100として比較したものです。
GI値が高いものは血糖値が上がりやすく、低いものは血糖値が上がりにくい
わけです。

▼GI値が低いものほどインスリンの分泌が少なくできます。
ブドウ糖 100
米飯(精白米) 70
玄米 50
未精製のものがゆっくり吸収されるのでインスリンも少なくて済みます。

▼同じものを食べる場合も最初に野菜とか食物繊維が多くて
グリセミックインデックスの低いものを食べてからごはんを食べる場合と
逆にごはんを先に食べる場合ではごはんを後に食べた方が
ゆっくり吸収されるのでインスリンも少なくて済みます。

その他噛み方、調理法などでも吸収率は違ってきます。
▼咀嚼回数を増やすと吸収率は高まる。
▼果物などをジュースにすると吸収率は高まる。
▼パスタの茹ですぎなどの行為により吸収率は高まる。

砂糖の大量に入った清涼飲料水は最悪ということになりますね。
市販スポーツドリンクはアスリートは使っていません。
普段の水分補給は<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4012 ">安全な水</a>が一番です。


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不足すると糖尿病につながるホルモン「インスリン」が、脳内では老化の促進という“悪役”を演じていることが、米ハーバード大の実験でわかった。

脳内でインスリンを働きにくくしたマウスは、通常のマウスより18%も長生きした。研究成果は米科学誌サイエンスに発表した。

インスリンは全身の細胞に作用して、栄養の利用などを制御する。田口明子研究員らは、細胞がインスリンを受け取る際に働くたんぱく質を、脳内で半減させたマウスを遺伝子操作で作製。マウスは太り気味だが糖尿病にはならず、936日間生存した。通常のマウスは791日だった。

研究チームのM・ホワイト博士は「粗食や運動が長寿に良いのは、血中のインスリン量を下げる効果があるからだろう」と説明している。

(出典:読売新聞)</font></span>

今日の選挙は絶対に行こう!

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ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。


このブログでは政治ネタは取り上げませんでしたが、
今回の選挙では黙っていられなくなりました。

私は22日に東條由布子さんと民主党に投票してきました。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200707270000/ ">投票しない人は今の政治を肯定</a>しているわけです。
投票率が下がると、与党が有利になります。
不平・不満があるのなら、ぜひ1票を有効に使ってください。

選挙予想とはまるで違い、与野党が実は拮抗しているようです。
あなたの1票が日本を変え、あなたの人生をよりよくします。
何があっても選挙に行ってください。
それは、あなたの将来のためです。


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生活習慣病:対策の「根拠」、追跡調査の取り組み 町ぐるみ、医療に貢献

<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
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大規模、長期間の調査も病気の早期発見に役立っていても
病気予防にはあまり結果がでていないようですが、
生活習慣病の予防はむずかしくありません。

生活習慣病を招く最大の原因は<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4016 ">戦後の間違った栄養教育</a>に
起因した食生活の間違いが続いているからです。
多くの人が知らずに食べている食生活では生活習慣病になって
不思議ではありません。
特に年代が若くなるほど食生活の間違いは深刻化していて、
今では9歳で脳梗塞になるという恐ろしい時代です。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200610190000/ ">健康になれない</a>仕組みが根付いていることに
早く気づかないと食で滅びるかも知れません。


<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>では、
最善の健康情報も提供しています。

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何年もかかって発症、悪化する生活習慣病の原因を探るには、多数の人の健康状態を長期間追跡する調査が欠かせない。病気の診断にも、追跡調査結果が「科学的根拠」として採用されることが多い。例えば糖尿病の診断基準は、長年多数の人の血糖値を調べ、どんな人が合併症を発症したかを分析した調査などに基づいて決まっている。町ぐるみで追跡調査を続け、日本の生活習慣病対策に貢献している山形県舟形町、福岡県久山町の取り組みを紹介する。

◇食後高血糖、危険性訴え 「住民意識、高まった」--山形・舟形
「朝7時ごろに集まってね、『健康を祝してかんぱーい』と言いながらブドウ糖液を飲むのが恒例。和気あいあいとしていて楽しいし、検診の結果を大学の先生が解説してくれるのも勉強になる」。山形県舟形町(人口約6600人)で79年に始まった糖尿病検診に毎回参加している男性(72)は話す。海外でも注目された住民追跡調査「舟形町研究」は、そんなにぎやかな検診の中から生まれた。

舟形町研究は、富永真琴・山形大教授らが99年に米国糖尿病学会誌に発表した。空腹時は正常なのに、食後だけ高血糖になる人は、心筋梗塞(こうそく)や脳卒中などの心血管疾患による死亡の危険が高いことを明らかにした論文だ。97年に同学会が発表した新しい糖尿病診断基準は、食後高血糖かどうか調べる検査を省き、空腹時血糖だけで判断するものだったため、この流れに疑問を投げかけるデータとして注目された。

舟形町が糖尿病検診を始めたのも、心血管疾患予防が目的だった。渡辺幸子・同町町民課主幹は「70年代前半、40代の町民が脳卒中などで相次いで死亡した。地域にとって若い人が亡くなるのは大問題で、生活習慣病対策を求める声が上がった」と話す。

町は富永教授らと協力し、「生活習慣病のもと」の一つでもある糖尿病発見のため、79年から20歳以上の全住民を対象にした尿検査を始めた。尿糖陽性の人には、ブドウ糖液を飲む前と飲んだ後の血糖値を測る検査(ブドウ糖負荷試験)も実施した。90年度からは、厚生省研究班(当時)に参加し、40歳以上の全住民を対象に、ブドウ糖負荷試験を実施するようになった。

検診は働いている人も参加しやすいよう、毎回日曜日の早朝に行う。受診者40人を1班とし、町職員が班長になって血液採取やブドウ糖液を飲む時間を指示する。

90~92年度の3カ年に分けて実施した第1期検診は、対象者の約75%にあたる2500人以上が参加。有病率は8・4%と89年度以前のほぼ2倍で尿検査で発見できない患者の多さを露呈した。

さらに富永教授らが97年、受診後に死亡した人の死因を調べると、「糖尿病にはなっていないのに、負荷試験2時間後の血糖値(食後血糖値)は正常より高め」という人たちの心血管疾患による死亡率が、正常値の人より高いことが判明した。一方で、空腹時血糖値だけが高めの場合は正常値の人と差がなく、予備群の中でも食後高血糖の場合はより注意が必要なことが分かった。

検診は今年6月、第4期分が終了した。受診率は低下傾向にあるが、それでも約1500人が参加した。「研究についての了解を得るときも『子、孫のためになる研究』と説明すると、ほとんどは理解してくれる」(渡辺主幹)という。

富永教授は「町の人たちの協力があって続けられた研究。舟形町の糖尿病有病率は他の地域より低く、検診や生活指導を続ける中で町の人たちの意識も高まり、効果が出てきたのではないか」と話している。

◇糖尿病増加、早期に警告 「効果出す」、研究者も必死--福岡・久山
福岡県久山町(人口約8000人)では1961年から半世紀近く、九州大医学部が40歳以上の全住民を対象に調査を続けている。5年に1度の健診の受診率は約8割に上るうえ、住民の80%は「医学の発展のため」と進んで死後の剖検を受ける。この徹底した調査で病気の実態や原因解明に成果を上げ、「ヒサヤマ研究」として世界的に注目されてきた。

61年は、国民皆保険がようやく実現した年。当初、最大テーマは脳卒中だった。日本の脳卒中死亡率は当時世界一高く、30~40代の突然死が多かった。久山町研究は日本では欧米と違い、脳卒中の最大の原因は高血圧だと解明。減塩指導や降圧薬普及などの対策を講じ、70年代に町内の脳卒中は3分の1に減った。

現在の最重要テーマは糖尿病だ。糖尿病は脳梗塞や心筋梗塞、悪性腫瘍(しゅよう)、アルツハイマー病などの発病を増やすことが、久山町研究で次々と分かってきた。また、88年の健診では受診者の11%が糖尿病と判明。3~4%という当時の常識を覆し、糖尿病の増加をいち早く警告した。この数字は全国的にあてはまることが、後に厚生労働省の研究で証明された。久山町では02年、糖尿病とその予備群はさらに男性の54%、女性の36%に及ぶことも明らかになった。

「88年以後、運動や食事指導など手を尽くしたのに糖尿病は増える一方。どうすれば減るのか、最初からやり直したい」。久山町研究に27年間かかわってきた九大久山町研究室長の清原裕教授(環境医学)は厳しい表情で語る。今年新たに、健診中に時間を置いて3回採血し、血糖値の変化からインスリン分泌能を詳しく調べ始めたほか、他大学と合同チームで栄養調査も始める。

また、1人1台の「マイ血圧計」を配り、健診前の1カ月間、1日2回血圧を測ってもらうなど「徹底的に臨む」構えだ。一方、生活習慣病に対する遺伝の関与も調べるため、02年から遺伝子解析の調査も始めた。受診者の承諾率は96%で、大半の町民はこの研究も支持している。

こうした住民の協力は、まだ救急車がなかった時代に大学の車で急患を運ぶなど、一人一人の住民との深い付き合いのたまものだ。清原教授は「医療のためにと誇りを持っている町民のデータを扱う以上、徹底した調査を尽くさなければ」と、町外に転居した受診者の住所を突き止め、99%以上の追跡率で健康状態を把握している。

成果が住民の健康に生かされなければ、住民はついてこない。それだけに研究者も必死だ。「病人だけを診る病院での調査では、生活習慣病を知ることはできない。病院とは逆に、ここでは医者が『頼む側』。本音も聞けるし、生活も見える。本来の医療の原点がある」と清原教授は話す。

懸念は町村合併の行方だ。同町は福岡市に隣接しているが、町の96%は市街化調整区域に指定され、ベッドタウン化を免れてきた。このため人口移動が極めて少なく、調査には便利だった。しかし、隣接する町との合併研究会が既に設置されており、いつまでこの状態が続くかは不透明だ。

◇全国各地の住民対象の研究も
追跡調査の中には、全国各地の住民の協力を得て、日本人全体の傾向をつかむことを目指す研究もある。

代表的なのは、厚生労働省研究班による「多目的コホート研究」だ。生活習慣と病気の関係などを探るのが目的で、国立がんセンターが事務局となり、90年と93年に全国10都府県の約14万人を登録。現在も追跡調査が続いている。

この研究では、登録時に血液検査など基本的な検査と、生活習慣に関するアンケートを実施し、その後の生活習慣病発症の有無などを調査する。▽日ごろ体を動かす量の多い男性は、少ない男性より大腸がんにかかる率が約3割低い▽飲酒量の多い人では、酒を飲まない「休肝日」の多い人の方が、休肝日の少ない人よりも死亡率が低い--などの研究成果を公表している。

80年から全国300地域の約1万人の追跡調査などをしている「NIPPON DATA」(主任研究者、上島弘嗣・滋賀医科大教授)も、日本人の生活習慣と病気の関係を明らかにしてきた。最近では、肥満でない人でも、高血糖など生活習慣病のリスクを複数抱えると、心血管疾患による死亡率が高くなるとする結果を発表し、米国糖尿病学会誌に掲載された。

(出典:毎日新聞)</font></span>