ATLAコイン、まもなく上場

さて前回書いた「ブロックチェーン・スポーツ」の根幹であるATLETAネットワークですが、8月に入ってついにメインネットにオンチェーンしたと連絡が入りました。

Facebookより翻訳して転載

”⚡️ ATLETA メインネットが完成しました！
数ヶ月にわたる構築とテストを経て、ATLETA メインネットが正式にオンチェーン化されました。
現在公開されているのはベータ版で、Web3 スポーツエコシステムの今後のあらゆるものを支える強固な基盤となります。
メインネットは、次のフェーズである統合の始まりとなります。
取引所との接続、バリデーターのオンボーディング、そして $ATLA エアドロップの準備を進めています。
上場は2025年第3四半期に予定されています。
エアドロップは近日中に開始されます。
ネットワークをご覧ください: https://app.atleta.network/
準備を整えましょう。次のステージは今始まります。
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現時点では公開されず、当面実証テストの段階のようです。様々なCEX（交換所）との接続が行われ、これから我々にはKYC/KYB登録などの手続きがあるので、これが完了する期間が必要なのでしょう。市場に出るのは25年度第３四半期と聞いてます。

更に記事では、スポーツに特化したBCSの特徴をこのように書いています。

”Web3とスポーツ：今後の変革
無限のコミュニティ
すべてが変わりつつあります。そして、ATLETAはその中心にいます。
ブロックチェーンは、ファン、アスリート、そして業界全体にとって、ゲームのルールを書き換えようとしています。今後の展開は以下の通りです。
🏆 アスリートがかつてないほどの収益を獲得
仲介業者は不要です。選手はトークン化された契約、NFT、ファンが支援するスポンサーシップを通じて直接収入を得ることができます。より多くの収入と、より多くのコントロールが得られます。
🦾 怪しい取引やチケット詐欺はもうありません
スマートコントラクトは、スポンサーシップからチケット販売まで、あらゆるものを自動化し、詐欺や隠れた手数料を排除します。見た目通りの結果が得られます。
⚡️ ファンが意思決定者になる
クラブの移籍、試合戦略、あるいはお気に入りのチームの株式を保有することさえも、投票によって決まることを想像してみてください。DAO（分散型組織）は、ファンを真のステークホルダーに変えます。
ATLETAが新たなWeb3スポーツ経済の基盤となるにつれ、$ATLAの需要は高まります。クラブ、アスリート、そしてファンがATLETAを使い始めるほど、$ATLAトークンを必要とする人も増えます。そして、$ATLAの総供給量は厳しく制限されているため、価格は上昇します。
そして、これが最大のメリットです。あなたは既に時代の先を進んでいるのです。
世界がこれから起こることにようやく気づき始めた頃、Limitlessはすでにそのポジションを確立しています。”

一点だけ、杞憂で終わって欲しいが気になることがひとつ・・・

それは日本型のスポーツとは親和性が少し低いかなと思う点です。

画期的なエコシステムは、保守的な日本のスポーツビジネスに果たして適合するのか？という話。特にプロ野球などは、典型的な利権で成立していますし、親会社の意向を聞かないと動けないから、このシステム自体を忌避するかも・・・という重いがあります。まぁ。ATLETAが日本のプロ野球を相手にしてないですし、MLBすらも遡上に載らないかも知れません。世界的なフィールドとしては、やはりボール1個で成立するサッカーのほうが市場的には有利でしょう。

さて、後は実際に市場に出るATLAコインがどの程度の相場になるか、です。

正直言って全く予想がつきませんが、世界のスポーツビジネスにATLAが浸透していけば、BTCやETMではない、特化したカテゴリーでの暗号資産ですから、相当な相場になるのでは無いか、という予想です。期待して待つことにします。

ブロックチェーン・スポーツ

スポーツの世界で活用される暗号資産のブロックチェーン・スポーツ（BCS）が

まもなく上場されるそうです。

約２年前にこのプロジェクトを知り、わずかながら参加させてもらってます。

既にサイトは開設され、つい先日まで大規模なテストネットが運営されていましたが、既にテスト環境が終了したようで、いよいよ上場だそうです。

ATLETAネットワークのテスト環境でも300万件の取引数があり、多くの関心を

集めているようです。

最初の2ヶ月で3百万件の取引数を達成した Atleta Networkのテストネット、立ち上げ成功

さて、こうなると暗号資産のATLAがいったいいくらで出るかに多くの関心が集まります。既にリリース前のステージ1、ステージ2を終え、最終段階に来ているというリリースがありました。

既に充分な財政基盤と、プロジェクトに賛同する投資家・機関投資家約100社の参加もあり、国家単位での支援もあることから、上場以降、プロジェクトの参加者のリターンは期待できそうです。

イーサリアムは2009年1月のリリース直後で＄2弱。それが今では＄4.000に跳ね上がっています。ビットコインが現在＄110.000弱という価格になっていることから、充分に期待できるのではないでしょうか。

既にBCSのリアルプロジェクトとして、ブラジルにおけるサッカーアカデミーの運営、選手の輩出を行っており、ヨーロッパのプロリーグに選手を送り出しています。

それら選手の契約金・移籍金、選手の肖像権に関連するNFTといったあらゆる契約の動きがブロックチェーンに統合され、出資者は選手の活躍によって相応のリワードを受けるようになります。

これはまさに、スポーツを支える大きな経済システムとして、今後のプロスポーツにもならず包括的なスポーツ文化を活性化させる動きに連動し成長するでしょう。

2010年～2012年、スポーツ政策を学んでいた大学院において、様々な政策・施策について回るのが、この「資金をどうするか」でした。同時にスポーツの世界に存在する不透明な動きが、すくなくとも経済的な部分ではブロックチェーンによって透明化されるのは期待が持てます。

実際にリリースされれば、またこのブログで書いていこうと思いますが、どのくらいの変化になるか、期待したいと思います。

Xが作る世論はあるのか？

今回の衆議院議員選挙、そして先日のアメリカ大統領選挙。

このふたつの選挙で、マスコミの予想とは全く違う結果になったのは皆さんもご存じの事と思います。

そして今、関西では「兵庫県知事選挙」がものすごく盛り上がっています。

斎藤元知事のパワハラ問題に端を発し、県議会から不信任決議を出され失職し、

出直し選挙となっています。

メディアは斎藤元知事のパワハラと百条委員会の模様を連日報道し、

斎藤知事を批判しまくってます。

相も変わらずコメンテーターの一方的な批判と、メディア全体の総バッシング。

それでも出直し選挙に斎藤氏が出たことで、

僕も最初は、「どのツラ下げて出てんねん！」と憤ったものです。

しかし・・・Xを見ると、全く真逆の主張がなされていました。

パワハラ問題はでっち上げで、いわゆる「おねだり」もなく、

事実無根の事を県議会議員や一部の職員、果ては百条委員会まで結託していたというのです。

それを知っていたから、あえて斎藤氏は再出馬したのでしょう。

Xの記事でも、彼を擁護し応援する記事が連日投稿されています。

本当の悪役はこの人たちというと投稿も・・・

おまけに市議会議員からの応援も・・・

で、今回は知事選のお話をするのではなく、一連の真実が伝えられた「X」（旧Twitter)について

お話したいと思います。

皆さんもご存じと思いますが、Twitterは2022年（だったと記憶しています）にテスラの

イーロン・マスク氏が買収したSNSです。

買収したことで何が変わったか。それは、投稿に規制をほとんどかけなかった事です。

以前のTwitterでは、トランプ氏のアカウントがBAN（停止）されたり、

政権に批判的な投稿をすると、記事の強制削除や凍結がありました。

今でも暴力的な表現などは規制がかかるとは思いますが、意図的な言論統制は消えた、と言っていいでしょう。

それが今回の衆議院議員選挙でも大統領選挙でもいかんなく発揮されました。

メディアの発表する情報がほとんどバイアスが掛かっていることを全世界のXユーザーが知ることになり、

反発したユーザーが一斉にメディア批判をはじめ、民衆の間に情報は水平方向に拡がったのです。

僕は、このＸを買収し、言論統制をしなかったイーロン・マスクの行動に敬意を表したい。

このことでＸは発言力を持ち、影響力を持ちました。

もちろん、デマや誤報を出す可能性もあります。

しかし、一般の人が事実を伝えようとする限り、このメディアは力を持ち続け、

マスコミの出す情報が全て正しいとは限らないという事を世に知らしめた、と思います。

衆議院議員選挙の期間中、和泉修のＸでの発信は途中まで出来ない状態でした。

彼は芸人時代に２個、足ツボの仕事用に1個、そして新たに去年、1個のアカウントを持ってました。

ところが、「パスワード忘れた～」という言われ、せっかく1400近くあるフォロワーを活かすこともなく、

全く使っていないアカウントを必死で解析し、後半の１週間から発信を始めました。

初日に400人のフォロワーが、選挙終盤には1000人に到達しました。

アカウントを複数のスタッフで共有し、毎日の行動を連投しました。

選挙が終わり、少し落ち着いたところで、政治の話も絡めつつ、色々投稿していこうと

で、松本人志さんの事について書いた記事が、コレです。

なんと閲覧数350万超、頂いたいいね1.9万

リポスト3.200と、Ｂｕｚｚりました！

フォロワーも1ケ月経たない状況で3.000人を超えました。

年内には5.000人、来年には10.000人超を目指そうと思ってます。

こうした発信には、時にはネガティブなコメントもありますし、

かなり偏見に満ちたコメントももらう事もあります。

それが事実に基づくものであれば受け入れれば良いと思いますし、

全くイデオロギーの異なる人も自由に使えるSNSになったなぁとつくつく感じます。

ひとまずこのXで、メディアの一方通行の情報にはブレーキがかかるでしょう。

そしてトランプ氏の大統領返り咲きが、日本のグローバリズム侵略にどの程度抵抗できるか、が

当面の課題です。

このSNSが、民主の世論を作ってゆく媒体として成長する事を願ってます。

そしてそれは、暴走し事実を伝えないマスメディアへの強力な対抗勢力になることでしょう。

メディア関係者は、ここで改めて、報道とは何か、真実を伝えることや報道の自由、表現の自由をもう一度学ばなければならない。貴方たちの自由の裏には「責任」があるという事を！

和泉修のXはこちら

マスメディアを一度潰さなといけない理由

えらく物騒なタイトルだけど、結構真剣です。

前回のブログで書いた、偏向報道の話の続きです。

参政党が国政政党にも関わらず、メディアから黙殺されたことで、

投票行動に影響が出たことを書きました。

すでにXではけっこうな閲覧数になり、メディアの偏向報道ぶりに

各界からも指摘、批判が出ています。

（及川幸久先生のX)

様々な人がSNS上でメディアを叩いていますが、何の効き目も無いようです。

ではナゼ、メディアは参政党が世に知られることを恐れているのか？

それは、反グローバリズムの政策を取っているからだと断言できます。

グローバリズムに関しても件の及川先生が解説されています。

国際金融資本は、自分たちの品物を売るために邪魔な国と国との境目を無くし、

挙句の果てには、その国の政治家を巻き込んで、様々な規制を撤廃させ、

日本から資金を巻き上げる勢力と言ってもいいでしょう。

その影響は金融・行政だけでなく、我々の食生活にまで及んでいます。

日本の食料自給率は38％と言われていますが、実質は10％を切るとも予測されています。

これに対して政府は食料自給率を向上させようと言う気は今のところ、

毛頭無いようです。

コメは減反、代わりに輸入米を買え、または小麦を輸入しろ、種は買え、収穫した作物の種で育てたらダメと、明らかに国内の農業・1次産業を潰す、いや、一旦ダメにして、外国資本に買わせて、大規模営農をやらせる意図のようです。

こういう事、一度でも新聞やテレビで報道されたでしょうか？

医療にも同じことが言えます。過日、大阪の小林製薬が「紅麹サプリ」を摂った人が亡くなったという事故か偶発的な事象を大々的に報道しましたが、厚労省は待ってましたとばかりに小林製薬を叩き、株価の下がった同社株を外国資本に買わせて乗っ取りの手伝いまでしています。紅麹と死んだ方の直接的な因果関係は無いのに、メディアを使ってキャンペーンを貼って、悪者に仕立て上げたのです。

こうした一連の出来事に、ことごとくメディアは暗躍しています。政府のプロパガンダというよりも、グローバリストの手先になっています。

昔からメディアはカリスマの存在を許さない組織でした。

レッテルを貼れない対象は、体質的に「怖い」からです。

自分だちの範疇に納められない人間は相手にしたくない。防衛本能が自然と働きます。自分たちの理解できる対象だけ知らせる。またはスポンサーの意向に従う。

これが新聞・テレビの報道・ジャーナリズムです。

完全に根腐されしてしまった・・・。

これは、外部からSNSなどでどう言っても、改善は無理でしょう。

己の保身しか考えてない。会社が存続することが再優先。国民のことなんか

これっぽっちも考えていません。それは国営放送もそう変わりません。

国益を損なうこうした社会的存在を、どうやって潰す、あるいは蘇生させるか。

それは、会社ごと買い取ってしまう事だと思います。

どうやって？

国内の愛国的な大資本が連合体を組んで、メディアを適正化するための大ファンドを作り、そこにクラウドファンディングも組み合わせて、思想的に偏ったメディアの株式を片っ端から買い取るのです。

並行して、放送事業免許の更新時に放送法違反が無いかを厳しくチェックする第三者機関を作り、更新にふさわしくない局は保留ないし、不交付とし、電波を止めてしまえば良いのです。新聞社も消費税の特例が認められていますが、これも報道姿勢を厳しく審査し、場合によっては撤廃する。これらの施策を考える時期にもう来ています。

ご存じの通り、これらの媒体各社には労働組合が付いています。その影響も当然あると思いますが、メディアを構成する人員は総じて「左翼・リベラル」です。

グローバリストがGHQの時代、巧妙に思想教育を通じて今の中心世代に浸透し、「日本人は悪」「日本は遅れている」「侵略戦争を起こした日本は謝罪せねばならない」という自虐史観を植え付けられています。

特に高学歴の人が多い媒体各社には、そういった価値観を持った人がとても多い。

だから愛国心を持つことは「右翼・極右」だ！という主義が潜在的に埋め込まれているのです。

参政党は言うまでもなく愛国者の政党。だから忌避する上にスポンサーである企業や間に立つ代理店、いわゆる「広告ゼネコン」のいう事を聞くしか無いのです。

こうした末期のメディアが生き残る道は、自浄作用を働かせて本来あるべき姿に戻すのか、それとも外部からの刺激を受けて一旦潰してスクラップ＆ビルドを図るのか・・その時期はそれほど遠くない時期にやってくるかも知れません。

どこかでこのブログが愛国的な資本家に読まれ、大きな波になることを祈ります。

民放が参政党を忌避する理由

第50回衆議院議員選挙は自公が大幅に議席を減らし、

立憲民主・国民民主・れいわが議席増という結果になりました。

僕が和泉　修を支援した参政党も、初の衆議院議員選挙で獲得議席は３となり、

あと１人だったら当選というところで、終わりました。

でも、元々は芸能人だった知名度を使って参政党の名前を売るのが目的で、

直前まで出るか出ないか分からず、本人もほとんど準備しないままでの選挙戦で

よくもまぁ12日間倒れず頑張ったなぁ、というのが印象です。

さて、今回の選挙で明らかになったのは、悪評高きマスコミが

参政党を徹底的に無視したことです。

党首討論にも呼ばれず、逆に政治団体の日本保守党が呼ばれたり、

日本記者クラブでも参政党・社民党が除外されたりと、

あからさまな忌避が目立ちました。

NHK「日曜討論」でようやく呼ばれましたが、この出演で参政党の知名度が

爆発的に上がったのは言うまでもありません。

参政党の神谷代表の発言は一貫しており、とてもわかりやすく簡潔に党の主張を述べていました。

さて、民放各局が参政党をこぞって忌避したのは、いったいなぜでしょう？

それは国際金融資本、すなわちグローバリストの暗躍にあります。いうまでもなく、全世界をマーケットとする無国籍企業による国家の支配が

少しづつ、いや急速に進んでいます。

当然、これらの企業は日本に侵食する際に、差し障りのない広告を打って、国民に近づき、商品を売り込みます。

広告代理店の大手、（私はこれらを広告ゼネコンと呼んでいます）はそういった国際記入資本の広告を一手に引き受け、大量のCMを各局に流します。

参政党はナシュナリズム第一主義の政党ですから、反グローバリスムです。

なので、参政党の主張を放送してしまうことは、スポンサーの意向に背くことになるから、圧力がかかる前に放送局に無言を圧力をかけます。

つまり、放送局がいくら報道機関であっても、スポンサーの意向を無視してまでは放送できないのです。

しかし、放送局は免許事業です。放送法で一部の勢力に偏向した内容を放送することは、放送法第４条で禁止されています。それでも放送局は放送法など知らんわい、と言わんばかりに、しかもあからさまに参政党の存在を、今でも無視しつづけています。

このブログを見てくれている、良識ある皆さん、

放送局のこのような暴挙は、国民の知る権利を歪め、自由を棄損します。

こういうことを平然と進めるグローバリズムは、必ず日本という国を壊します。

参政党は極右と言われますが、純粋に日本を愛し、家族・子供を愛し、そして日本人を愛する人たちが集まってできた政党です。

参議院議員選挙が来年にあると聞きます。和泉　修もまたお声がかかるのではないかと思いますが、このような日本を貶める企業、政党、団体ははっきり言って

国民の敵です。

メディアの嘘、メディアの隠ぺいにどうか気づいて下さい。