ゴール設定（２）

現在成績が６０点の人が、１００点を取りたいのであれば、

１００点をコンフォートゾーンにしなくてはなりません。




１００点を取っている自分を何度もイメージして、自分は１００点で当然だと
思いこませなくてはなりません。



最初は、１００点の理想と６０点の現実のギャップに落胆することもあるかと思います。


そして、そのギャップを埋めるためには
今まで知り得なかった勉強法や心構えを身につけなくてはいけません。


ちょっぴりストレスがたまります。でも


そのストレスは交感神経を刺激し、脳はギャップを解消するための情報をどんどん吸収し、
積極的に頑張ろうとします。そして




いつしか当たり前のように１００点が取れるようになるのだそうです。




「自分にはムリ」と考えたことはありませんか？

この手法を使えば、今までの自分では達成できなかった目標も手に入れられそうです。


（参考：『残り９７％の脳の使い方』　苫米地英人著）

ゴール設定（１）

学校のテストの成績がいつも１００点の人は、

『自分は１００点なのが居心地がよい』と思っている


また、成績が６０点の人は

『自分は６０点が居心地がよい』　と思っているそうです。




人は頭の中のコンフォートゾーン（comfort zone ：快適な領域）というものが

あって、結果はそれ以上にもそれ以下にもなりにくいそうです。

なので


いつも６０点の人は、６０点前後がコンフォートゾーンなので、３０点になったら不快に感じ

必死に元の６０点に戻します。かといって、


１００点をとるのは容易ではありません。

100点もコンフォートゾーンから外れているので、１００点を取ることは苦痛なのです。



人の行動に対する結果は、自分の頭の中で設定したコンフォートゾーンで異なってくるそうです。


（次回へ）

かいがいｒ

海外旅行へ何日か行くと、無性に日本食を食べたくなることはありせんか？


最初は驚きと刺激でいっぱいの現地料理も、

数日食べ続けると飽きて

日ごろ慣れ親しんだ日本料理を食べたくなるものです。




いつも当たり前のように食べている味噌汁とかが、手に入らないと考えると

必死で手に入れる方法を考えます。





自分の現状と自分の欲するものにギャップがあると、人は交感神経が活発に

なりエネルギッシュになるそうです。



以前、ある経営コンサルタントが

『無理は承知。経営計画は売上を５年で２倍にして作るものだ』

とおっしゃっていた意味が分かる気がします。



現状維持で売上計画を立てると、ぼちぼち工夫した行動計画になりますが

現状の２倍として考えると、大なたをふるった行動計画が必要になります。

新規開業の年齢

私たち税理士は多くの新規開業をする方と出会いますが、

はたして適正な年齢はあるのでしょうか？



開業を準備して事業を軌道にのせていくには、気力と体力が充実している

若い人の方が有利なのか？

はたまた


マネジメントの経験が加わって高いパフォーマンスを上げられる

年齢が高いほうが有利なのか？




日本政策金融公庫が出している一般的なデータでみると、



【サラリーマン時代から開業後の収入比較】

２０代・・・６０％の伸び

３０代・・・５０％の伸び

４０代・・・０％の伸び

５０代・・・－２０％の減少

６０代・・・－４０％の減少



全体の平均でみるとサラリーマンが開業をして、元の収入を超えるのに２年間

かかるそうです。

これをどれだけ早く取り戻せるか？という視点だけで見ると、

若ければ若いほど、サラリーマン時代より収入の伸び率が高く、収入的な満足度を

得られているようです。



ただし、開業直後の収入高でみると４０代が一番高いです。

体力・経験・マネジメント力が一番バランスがとれている年齢のようです。


また、５０代以降はサラリーマン時代の年収が高いので、伸び率で比較すると

不利ですが、自分の趣味などを活かしたビジネスをしている傾向があり、

満足度は高いともいえます。

アグリビジネスへの期待

世界的な食糧の高騰で、日本の食糧自給率の低さに不安を感じている方も
多いかと思います。

実際、日本の食糧自給率は、先進国の中で最も低い４０％となっています。


日本の農地の平均面積は１．３haで、アメリカの100分の１以下と非常に狭く、
農家の１戸あたりの生産性の低さは深刻だと思います。




今日の新聞に『農地借用を原則自由化』という記事がありました。

これは農林水産省が検討しているものです。
今まで農地法では、農地は農家か農業生産法人にしか貸せないように定められて
いましたが、今後は株式会社にも貸せるようになるそうです。


『農作物は農家が作る』という原則から

『農作物は企業が作る』へ転換しつつあります。



企業の経営努力で、

「無農薬で体によく、採れたてで新鮮で美味しい。」
といった野菜がどんどん出てくれれば嬉しい限りです。




今後、農地税制も大きく見直しがされると思われます。


現行では、農地を相続した人が農業を継続すれば相続税はかなり優遇される
仕組みになっています。これが

相続した人が耕作しなくても、農業を行う企業へ貸し出せば相続税の優遇が
受けられるようになると思います。


今後のアグリビジネスの活性化が楽しみですね。