2020年 コロナ・ショックが起きた直後に、ダボス会議を主催するクラウス・シュワブは「グレート・リセット｣ と銘打った本を出版した。
当時 ＤＳの存在を信じる人たちは、このグレート・リセットという言葉を 彼らが近未来に何か大変革を起こす宣言であろうと受け取った。
その変革の内容の予想は様々であったが、私の視点では どれも底が浅いもののようにしか見えなかった。そして 最近では、その言葉を聞くことも ほとんどなくなってしまった。
では このグレート・リセットという言葉は、何の意味もないものだったのだろうか？ そうではないだろう。その真の意味は これからちょっと先の近未来、あと１〜2か月程で明らかになると思う。
そして それは 大変革のスタートを告げる号砲に過ぎず、それ以降 数年から10年ほどの期間に渡って 誰も想像していないような変化が起こることになる。
その予想（私の予言？）を ここに書き記しておこうと思う。
まず ズバリ、来月（2024年８月）に起こることを言っておく。
パリオリンピック明けに、アメリカ株の大暴落を契機として 第二次世界大恐慌が発生するハズだ（＊＊＊＊）
その後 5〜10年かけて 日欧米の先進国で大インフレが起こり、最終的に 欧米では2〜3倍 日本は3〜5倍程度の物価となって落ち着くことになるだろう。
これによって 各国の国債発行残高は持続可能な財政のレベルに戻り、そして 日本のインフレ率がより高いことによって、円安は若干是正され 購買力平価も各国と同程度になると予想される。
それまでは円安はさらに進み、180〜200円くらいにまでなると思われる。
このために、現在最低賃金で働いている人たちの給与はインフレ率に比例して上昇するが、比較的豊かな人たちの給与上昇は相対的に押さえつけられ、国民間の所得格差は 一見すると小さくなるように見える。
以上が、直近の未来から10年ほど後の未来に起こることの ｢経済的な｣ 予想である。
これに引き続いて 軍事・政治的な事象の大変化も起きるが、これら国際情勢の大変化を引き起こすために 上記の経済的なショックが利用されると私は考えている。
では まず始めに、この経済的な変化が起こる理由について述べる。
以下の図①は、アメリカドル通貨の供給量の変化を表したものである。
リーマン・ショック後から急に増大し、コロナ・ショックで それが さらに大きくなっている。
この通貨供給は国債の発行によってなされるため、国債発行残高は増大し、アメリカ政府の財政を圧迫している。
一方 以下の図②は、アメリカの上場企業 上位500社の平均をとったＳ&Ｐ500という指標に連動する ETF（上場投資信託）の変化である。アメリカの株価の平均値の代表みたいなものである。
左の始めの山がＩＴバブルで その次の山から下降する 2008年のリーマン・ショック以降、その傾きが なかば加速度的に急になり、いまピークにあることが分かるだろう。
全世界の経済は 平均すると５%程度の率で絶えず成長を続け、この成長は この成長を支えている企業の株価に反映されるため、株価も同程度の増加率で推移してきたのが過去の歴史である。
しかし、リーマン・ショック以降の急激な株価の上昇は この５%という数字をはるかに上回っている。
したがって、現在の株価は合理的に推定される成長をはるかに超えた バブル状態であると言え、このバブルの元になっているのは、先に示した過剰な通貨供給量である。
バブルは いつかは必ず爆はじけるものであり、その崩壊によって大暴落が起こる。そして、バブルが大きければ大きいほど その暴落の程度も激しくなる。
コロナ前にもバブルであると言われていた株価は コロナ後にさらに増大しているのであるから、そのバブルの大きさの異常さが推定できるだろう。
では それは いつなのか？ バブルであることが分かっていても、それが爆けるタイミングを見極めることは とても難しい。
膨らみ続ける風船は どこまで膨らみ どこで弾けるのか？ 通貨供給量を増やし続ければ、バブルをいくらでも膨らませることができるようにも思える。
多くの専門家が バブルであることを承知していても その崩壊の時期を予測できず、そのために大きな損害を被ってきたのが、これまでの歴史である。
では なぜ 私には その時期が来月であると断言できるのか？（＊＊）
その理由は、今まで このブログで述べてきたように、ＤＳと呼ばれている 世界を支配している人たちがいて、その人たちが 今この時期に それが起きるように仕掛けているようにしか 私には見えないからである。
政府をコントロールして通貨供給量を増やさせたのは彼らなので、その気になれば 中央銀行も支配している彼らは通貨の量を減らしてバブルを爆けさせることも簡単にできるだろう。
また 株を大量に保有しているのも彼らなので、彼らが一斉に株を売り出せば たちまち大暴落を起こすこともできる。
それを利用して大儲けすることも可能である。こうやって そして別の方法も駆使して、彼らは富を増やし続けてきた。
まず最初に述べたように、クラウス・シュワブという人物は この支配構造の中の上位を占める重要人物であり、彼が「グレート・リセット｣ という言葉を使って 数年以内の大変革を告知したことが 大前提として挙げられる。
おそらくリーマン・ショックも、このために意図的に彼らが起こしたものだろう。彼らは恐ろしく計画的であり、その計画のスパンは数十年以上の単位であり、長期展望としては遥か彼方の人類の未来を考えている。
中央銀行を始めとする世界の金融の中枢をコントロールしている彼らにしてみれば、リーマンショック程度のことを起こすのは 朝飯前だ。この時期から、さらにもっと過去から 今回のグレート・リセットは計画されていたものと思われる。
そして コロナ・ショックも、彼らの仕業である。
そんなバカな と思われるだろうが、新型コロナが人工物である可能性は非常に高いし、その後に起きた不自然なロックダウン政策は 彼らの指示によるものだろう。
９１１が 彼らの仕業であることは、ＤＳの存在を信じる多くの人たちによって共有されている事実であることを思えば、コロナ・ショックを引き起こすことくらい 彼らならやりかねないと想像できるだろう。
そのロックダウンのせいで経済が麻痺し、その対策として莫大な補助金がばら撒かれることになった。
この補助金の原資は国債発行によるものであり、図①で見たように このために通貨供給量が一段と増大している。
これが バブルやインフレを引き起こしている。
それも これも、とてつもなく大きなバブルを引き起こした後に それを破裂させて大混乱状態を作りだし、その混乱に乗じて世界を大変革しようとする試みだと考えると納得できるではないか。
この通貨供給量の増大は、コロナ明けの経済再開によってインフレを引き起こした。
お金の量が増えれば その価値が下がり、インフレになるのは当然である。
そして そのインフレ対策として、欧米は政策金利を引き上げることにした。
しかし 政策金利の上昇がインフレを抑えるのは 好景気によって投資が増大しているときの話であって、金あまりによるインフレに対しては 実は効果がない。
中央銀行は効果がない（抜本的な対策ではない）ことを知っているものの、他に方法がないという消極的な理由で それを行っている（ように見せかけている）
増大した分の通貨量を減らすことが抜本的な対策であるが、経済に与える影響が余りにも大きいので それはゆっくりと行うしかなく、現在行っている通貨引き締めは 焼け石に水程度の効果しかない。
そのような状況で 逆に、FRBは 今年の5月1日のFOMC（金融政策決定会合）で 金利の据え置きを決めると同時に この通貨供給量を減らす割合を減少させるというチグハグな決定をしている。
これは、たぶん大暴落の時期を少しだけ先に延のばすためであろう。このことは ほとんど報道されていない。
で この政策が続けばどうなるのか？ 当然 不況に突入して景気後退が起こる。そして これが酷ければ、大暴落になる。
景気後退が予想（or 確認）されれば利下げされるだろうから、逆に言えば 利下げされたタイミングで大暴落が起こる。
何かのキッカケがあればいいだけだ。キッカケは何でもいい。ここで細かなデータは出さないが、その兆候が差し迫っていることは明白である。
だからと言って 大暴落が来月だと言い切ることはできない。私が断言するのには、もっと別の理由がある。
それは、アメリカ大統領選挙である。アメリカ大統領選挙こそが、世界の大変革に繋がるイベントになり得る。
そして その選挙が11月にあり、そこから逆算すれば パリオリンピック明けが 最適の時期と思われるからである。
いったい それは どういうことか？
それについて 私の予言を話しておこう。
現時点では 民主党のバイデン現大統領と共和党のトランプ前大統領の支持率は拮抗していて、五分五分か もしくはトランプがややリードしている状況である。
実は この二人の他に、もう一人 別の大統領候補がいる。
それは、元アメリカ大統領 ジョン・F・ケネディの甥である ロバート・F・ケネディJr である。彼の支持率は 現時点で10%程度と言われている。
ＤＳ（ディープ・ステート）という言葉を最初に使ったのはトランプであり、彼の立場は明らかな反ＤＳである。だから彼は あれだけ ＤＳの支配下にあるメディアから叩かれ、悪者にされた。
彼の本質は、アメリカ国民と過去の偉大なアメリカを心から愛する 真の愛国者である。
そして R・F・ケネディJr も、トランプと同様 反ＤＳの立場である。
元民主党員であるケネディJrの主張する政策は、かつての民主党的なリベラルなものであり トランプの政策とは異なるが、ことＤＳに関して言えば まったく同じである。
民主党から出馬しようとしたケネディJrは、同党からの立候補を邪魔され 独立系候補として立たざるを得なかった。
で、私の予想は以下の通りである。
まず第二次世界大恐慌の混乱の最中に、おそらく９月にトランプが暗殺される（＊）
あらゆる方策を講じてトランプの追い落としを計はかったにも関わらず それが出来なかったＤＳが、ついに最後の手段を使ってトランプを暗殺するという構図である。
リンカーンや J・F・ケネディを暗殺したのがＤＳであることを多くのアメリカ人は知っているので、トランプ暗殺の犯人も当然ＤＳであると思うだろう。
ではそこで、今までトランプを支持していた人たちの票はどうなるのだろうか？ トランプ支持者の多くは反ＤＳの立場なので、その票の大半は同じ立場のケネディJr に流れるだろう。
そして 単純にトランプ支持者の票が移動するだけでなく、この暗殺の裏事情の理解が広がることによって より多くの票がケネディJr に流れることになるだろう。
さらに、ケネディは元々民主党員なので 民主党の票を奪うこともできる。
したがって この秋（11月5日）の大統領選挙は、共和党のピンチヒッターが誰であろうと バイデンとケネディJr の対決となるように見えるが、実情は ケネディJr が圧倒的に有利になっているハズだ。
その結果、選挙は どうなるのか？
大統領選挙の正規の結果では バイデンが再選されることになるだろう。
なぜか？ それは 2020年に続いて再び、不正選挙が行われるからである。そして今度は、前回よりももっと露骨に・大規模に行われることになるだろう。そうしなければ、バイデンは勝てない。
現時点で バイデンの大統領選からの撤退が取り沙汰されているが、それはどうでもいいことだ。民主党の候補が誰になっても 同じことになる。でも たぶんバイデンのままだろう（＊＊＊）
今回のこの不正選挙は誰の目にも明らかとなり、民衆の怒りが爆発することになる。
その結果 何が起こるのか？ その結果 ケネディJr をリーダーとする暴動が起こり、それが社会主義革命に繋がるだろう。
いま現にアメリカでは、内戦に備えて多くの人々が武器・弾薬をため込み、無数の民兵組織が誕生していると言われている。
アメリカの民間に保有されている銃の数は 何と４億丁であり、その中にはライフルのみならず機関銃まで含まれている。
今年の4月12日には、アメリカで Civil War（内戦）という映画が公開された。これは このようなアメリカの現状を反映したものであるが、それは取りも直さず このケネディをリーダーとする暴動（革命）の予告映画となるであろう。
ＤＳは 自分たちの存在を一般大衆に知られないようにするのを戦略の基本としているが、しかし同時に 自分たちが真の支配者であることを知らせたいという人間本来の欲求も抑えがたく、ときどきこのように自分たちの足跡を残そうとする傾向がある。
そして 政策決定に関与したことがない理想主義者のケネディJr は、容易にＤＳの操り人形となってしまうだろう。
もしも それが難しいなら、彼もまた 途中で暗殺されてしまうかも知れない。
このストーリーは、何も 私が考えたことではない。
実は、このことを予告した本が 大昔にアメリカで出版されている。
それは「統治者 フィリップ・ドルー｣ という本である。
この本は 1913年ころにウッドロー・ウィルソンの大統領選勝利に合わせて出版されたもので、ウィルソンを指導していたＤＳの代理人であるマンデルハウス大佐という人が書いたものである。
その本は 反ＤＳ革命を描いたものであり、革命後の政策が述べられているために 当時の連邦政府職員が貪り読んだと言われている。そして、その後すぐに絶版にされたようだ。
反ＤＳの名のもとになされた革命であるが、実は それを裏で操っていたのもＤＳである、というのがオチである。
アメリカで絶版にされたこの本は、2年前に日本で緊急出版と銘打って刊行された。その出版を主導したのは林千勝氏であり、彼は日本における最高・最大のＤＳ解説者である。
そして 彼は今、日本の反ＤＳのリーダー的な存在になっている。
その千勝氏も 最近やっと、この本で予告されていたことが起こりそうだと言いだしているが、誰がフィリップ・ドルー役になるのか まだ特定できていないようだ。
それとも 気づいているものの、余りにもヤバいので そこまで言えないのか？
彼らは この本のシナリオに基づいて、90年ほど前にも事を起こそうと試みたが、それは失敗に終わったことを千勝氏が明らかにしている。
［参考動画：2024年7月9日 追加］
同じ内容の文章は
［2024年7月19日：追記］
＊ 日本時間の7月14日に、私の想定時期より早くトランプの暗殺未遂事件があった。
これをやったのは もちろんＤＳだが、それは失敗だったのだろうか？
根拠についてはここで書かないが、私は この｢未遂｣事件は彼らが意図してやったことだと思う。つまり、成功だったと思う。
そして、結局は 私の予想通り９月にはトランプは正真正銘 暗殺されてしまうことになるだろう。
そのとき ひょっとしたら同時に、副大統領候補の Ｊ.Ｄ.ヴァンスも暗殺されるかも知れない。
［2024年9月16日：追記］
9月15日、2度目のトランプ暗殺未遂があった。
さて、あと何回未遂があるのか？ そして、いつ本当に暗殺されるのか？
ただし 今回の未遂事件は かならずしもＤＳがやったことかどうか 不明ではあるが…
［2024年7月20日：追記］
＊＊ ごく最近、著名なアナリストであるエミン・ユルマズ氏や 国際政治学者であるが経済予測にかけては定評のある藤井厳喜氏が 近々アメリカ株が暴落しそうだと言い出している。
彼らの予想は小〜中程度の暴落で、私の予想する大恐慌とは違うが、やはり すぐに暴落が起こることは間違いないだろう。
［2024年8月2日：追記］
なお 小〜中程度の暴落とは ピークから20〜50%の低下、大暴落（大恐慌）とは ピークから50〜80%の低下と考えている。
7月17日のＳ&Ｐ500ETFの560をピークとみなすと、コロナ・ショック時のボトムの230まで下がると60%近く下がることになる。
この辺まで落ちる可能性は かなり大きい。
［2024年7月27日：追記］
＊＊＊ 結局 副大統領のカマラ・ハリスが民主党の大統領候補に決まった。
［2024年8月7日：追記］
＊＊＊＊ 私の予想より2週間ほど早く暴落が始まったようにも見えるが、まだその程度は明らかでない。
パリオリンピック明けの可能性が高いと言ったのは、ＤＳの計画として その頃に世界中の人たちにショックを与えるのがベストタイミングだと思ったからである。
とすると、その頃に大暴落であることがハッキリするのかも知れない。
昨今の世界情勢を鑑みれば、イスラエルとイランの全面戦争突入が そのキッカケになるかも知れない。
［その2：ＤＳの目的とは？ に続く］
