中国で、現在行われている、レストランの食べ残しをなくす運動、通称「光盤運動」は、実に素晴らしい。
日本人も、大いにまねるべきだ。自粛警察とかマスク警察になるよりは、光盤運動推進員になって、レストランで、経営者やお客さんに物申す方が、はるかに人類のためである。
今日（8月10日）、プライムニュースで、元外交官の方たち3人（田中均元外務審議官、藤崎一郎元駐米大使、宮本雄二元駐中大使）の話を聞いていて、慄然としました。
これほどに、この国の安全保障環境に対する現状認識が〝ぬるい〟のか、と。
このような方たちが日本外交を担っていたのだなあ、と思うと、慨嘆するよりほかありません。
中国とアメリカの間での中立外交を唱える宮本氏、独自防衛議論を否定し、アメリカの矛への絶対的信頼を滲ませる田中氏と藤崎氏。残念ながら、一人として、まともなことを話す人がいないのです。
さすが、日本の潜在的軍事力とアメリカの軍事力が、相対的に、今よりはるかに強大だった時代に外交を担っていた方々です。世界最強の軍事同盟を背景に、世界一の金融経済大国として、圧倒的な存在感を放っていた〝日出る国〟の外交官だった方たちは、やはり、言うことが違います。
往年の老将軍にありがちなことかもしれませんが、今となっては、まるで、現実からふらふら遊離した、幽玄極まる仙境の住人のような方たちです。
同じ8月10日、民主活動家として知られる香港人周庭氏（23歳）が、香港国家安全推進法違反容疑で、香港警察に逮捕されました。
周庭氏は、かねてから、香港の愛国（中国化）教育の義務化に反対し、「香港独立の主張を含む言論の自由をこの地に求めます」と、述べてきました。これは、現行の国安法に違反する言動です。しかし、国安法施行以後は、周庭氏は、そうした言動をしていません。
国安法の施行は6月30日からですが、それ以前に遡って罪状を追求する遡及適用はなされないことになっているのです。近代法としては当然ではありますが。
今回の周庭氏の逮捕は、諸外国に香港民主化運動への支援を呼びかけた言動が問題とされたようです。特に、日本メディアとの関係を当局は重視しており、中国本土では「日本語を流暢に話す周庭氏は日本の犬」と目されているためです。
その他、中国共産党に批判的な香港紙の創業者や現CEOなど計10名が、同日、逮捕されています。
その後、24時間以内に、全員が保釈となりましたが、この逮捕によって、国安法が、中国本土並みの強力な言論弾圧と言論統制の手段として用いられることが内外に示されました。
香港の自由は死にました。
中国の次の標的は、独立派の蔡英文（民進党）率いる台湾です。初の本省人出身総統であった李登輝氏の思想的後継者である蔡英文総統は、中国の掲げる「台湾は中国の一部（一国二制度）」という主張を否定しています。彼女は、先に亡くなった李登輝氏の後を紛れもなく立派に継いでいる筋金入りの台湾独立論者なのです。
また、私たちは、香港における一国二制度の末路を、今日、目撃したわけですが、台湾に同じことが起きないと誰が言えるでしょうか。
このほど、周庭氏逮捕と同じ日に、41年ぶりに、アメリカの政府高官が、台湾を訪れ、蔡英文総統とも会談を行い、7月30日に亡くなった李登輝氏の追悼場を弔問して弔辞を読み上げました。これにより、中国と対立するアメリカ政府の台湾支持が鮮明になったのです。
しかし、11月のアメリカ大統領選挙で共和党のトランプが敗れ、民主党のバイデンが勝利した場合、伝統的に親中意識の強い民主党は、中国との融和路線に舵を切る可能性が大です。そうすれば、台湾は、再び窮地に追い込まれるでしょう。
いかに民進党と蔡英文総統が、台湾独立維持のために力を尽くそうと、台湾と中国の国力差を考えると、むしろ、将来的には、台湾が中国に飲み込まれてしまう可能性は、限りなく高いと言わざるを得ません。
さらに、台湾が飲み込まれた後、次なる中国の標的は、尖閣諸島含む沖縄です。かねてから、中国には「沖縄も中国の一部」という主張があります。
南シナ海を武力によって制圧した後、次に中国は東シナ海制圧に本格的に乗り出すでしょう。それを阻止できるのは、日本だけです。
アメリカは、日本にその意思がある場合に限り、日本の戦略を側面擁護する可能性はあるでしょう。
しかし、日本人が、今に至るも、「専守防衛」とか、「盾と矛」とか、「平和憲法」とか、ありえない現実逃避のファンタジーの中に拘泥しているようでは、中国の野望阻止の希望はありません。
日本国憲法前文には、こうあります。
『日本国民は，恒久の平和を念願し，人間相互の関係を支配する崇高な理想を深く自覚するのであつて，平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して，われらの安全と生存を保持しようと決意した』
しかし、香港やウイグルやチベットや中国本土や北朝鮮で、自由と平和を愛する諸国民は、自国政府の手によって、自由を抑圧され、次々と投獄されて、（平和に？）拷問死していきます。
そのような風前の灯の状態にある善意の諸国民に頼って、日本国の安全と平和を維持することなど、とうていできるものではありません。
それができると主張するのは、現実世界を脳内で否定する妄想家の病理です。こうした病人の方針に、国家の安全を託すのは、惚けた国民による明白な自殺行為です。
上記の外交官の方たち3人は、そのような自己の妄想の中にまどろむ〝病人〟にしか見えませんでした。彼らのような外交官に、この国の安全を託すことはできません。
彼らは「日本が敵基地攻撃能力（矛）を持つのは金がかかる」と声を揃えて言いますが、その一方で、誰も「はたしてアメリカが、矛の役割をいつまでも喜んで務めてくれるものだろうか」と疑問を投げかけることはしません。
また、「どれほど日本が防衛にお金を使っていないか」と日本の防衛費の相対的な低さを指摘することもありません。中国の人々ですら、「なぜ日本は、自国防衛に、これほどまでに関心がないのだろう」「着々と軍事力を強化し、日本を上回る国力をつけている我が国を、日本はなぜ恐れないのか」と、常々、不思議に思っているというのに。
何なのでしょう、このすさまじい違和感は？
今よりはるかに日本が強大だった時代に活躍していたはずの外交官たちが、外国依存の敗北主義者たちにしか見えないのですが。
この3人の方々は、当時としては実績もある優秀な外交官であったに違いありません。
けれども、中国のGDPが日本の4分の1以下であった1990年代初頭ならば、いざ知らず、中国のGDPが日本の3倍になり、北朝鮮の核弾頭装備用ミサイルが高性能化し、韓国の文在寅政権が北との統一を目指している現時点で考えると、やはり、彼らの考え方や姿勢には首を傾げざるを得ません。
「このような〝ぬるい〟外交官の方々を育てたのが、日本国憲法と戦後教育の弊害そのものではないか」と、どうしても私は感じてしまうのです。
次に、上記した「日本は防衛にお金をかけていない」ということについて、データをもとに、冷静に客観的に論理的に考証し、「その評価は適切なのか」という点について、考えを進めましょう。
〈主要国の軍事費 対GDP比 ランキング 2019〉
1位 ロシア 3.88%
2位 アメリカ 3.41
3位 韓国 2.67
4位 インド 2.40
5位 中国 1.89※
6位 フランス 1.86
7位 イギリス 1.74
8位 ドイツ 1.28
9位 日本 0.93
※中国は、軍事費に研究開発費など、本来他国が軍事費に含める費用を多く含めていません。実際には、インドに近い数値になると推測されています。
〈主要国の軍事費 支出額の10年間の累積増減率（2009年～2018年）〉
1位 中国 83%←突出して高い
2位 インド 29%
3位 韓国 28%
4位 ロシア 27%
5位 ドイツ 9%
6位 日本 2%
7位 フランス 2%
8位 イギリス ー17%
9位 アメリカ ー17%
〈主要国の軍事費ランキング 億ドル換算 2019〉
1位 アメリカ 7318
2位 中国 2611※
3位 インド 711
4位 ロシア. 651
5位 フランス. 501
6位 ドイツ. 493
7位 イギリス. 487
8位 日本. 476
9位 韓国. 439
※中国の軍事費は、実質は、この1.5倍近いと推測されています。また、今後、10年以内には、中国の実質軍事費は、アメリカに並ぶ可能性が高いのです。
上記のデータからわかるように、日本は、ロシア、中国、韓国、北朝鮮など周辺の敵対可能性のある諸外国に比べて、明らかに防衛費に予算を割いていません。
それどころか、同じ第二次大戦の敗戦国であっても、NATOの一員であり、同じNATO加盟国に囲まれているために、周辺に軍事的脅威の存在しないドイツよりも、防衛費が、GDP比でも総額でも低く、年増加率も低いのです。
我が国には、「敵基地攻撃能力を持つためには、今までの2倍も3倍も、防衛費がかかりますよ」と警告したがる識者が多いのですが、実は2倍に増やしても、対GDP比で、まだ中国や韓国より低いんですね。
これも上記のデータからわかることですが、世界でも目立つレベルで軍事費を増やし続けている中韓にだけは、「日本の軍事大国化を危惧している」などと、言われたくないものです。
特に、韓国は、朴槿恵政権の時期には、4%程度だった軍事費の年増加率が、従北親中の文在寅政権に代わって以来、毎年、年率7%以上の増加率を示しています。文在寅大統領が、軍事力を増強している理由は、対北朝鮮ではありません。韓国は、今、米韓同盟の解消と、北朝鮮との合併、ないしは北朝鮮との同盟による朝鮮民族の軍事的自立、そして、韓中露同盟の形成を目指しているのです。
同じ時期（2018〜2020）に、日本の安倍政権は、防衛費を年率1.3%程度しか増加させていません。
中韓と日本、どちらが軍事大国化しつつあるか、それは下記の客観的数字からも明らかです。
〈軍事費 前年度比増加率〉
日本 1.3%（2019年度） 1.1%（2020年度）
韓国 8.2%（2019年度） 7.4%（2020年度）
中国 7.5%（2019年度） 6.6%（2020年度）
そして、はっきり言えることは、現状、明らかに日本の防衛費は低すぎると言うことです。
外交的観点から、周辺国との安全保障上のバランスを回復するという意味でも、日本は防衛予算を、せめて2倍程度に増やすべきではないでしょうか。
さらに、アメリカの核の傘が消える将来を見越して、独自核武装の是非についても、もっと公に議論があって然るべきです。
日本は核保有国以外では唯一、核兵器の原料となるプルトニウムを大量に保有しています。アメリカも、日本にはこれを認めていますが、韓国には認めていません。このプルトニウムを用いれば、日本の科学技術を持ってすれば、3ヶ月で核保有が完了すると言われています。つまり、日本は、潜在的核保有国と世界からは見做されているのです。日本が原子力技術の研究を続ける意義も、そこにあります。
中国、北朝鮮、ロシアと、敵対可能性のある核保有国に囲まれている日本にとって、潜在的核保有国であることは、周辺の核保有国に対して、「日本を核で脅してはならない」という抑止力となっています。
しかし、肝心の日本国民の間では、こうした認識は皆無です。多くの日本国民は、いざとなった時（アメリカの核の傘が失われた時）の、核武装の必要性すら、一切、感じていないからです。
教育とメディアの責任は、非常に大きいです。
日本の公教育とメディアは、「日本国憲法を守ってさえいれば、絶対に戦争にはならない」「日本が他国を攻めることはあっても、日本が他国に攻められることはないし、軍事力で脅されることもない」「日本政府の善意は常に疑うべきだが、周辺諸国の政府の善意を疑ってはならない」「日本と周辺諸国の関係が悪化するとしたら、その原因は必ず日本にある」と、根拠のない妄念を、国民に刷り込みつづけてきました。
その被害は甚大で、このままでは「憲法護って国守らず」「憲法出でて国滅ぶ」ということにもなりかねません。
もうそろそろ、太平の微睡から醒めるべきです。そして、核武装の意義について、真剣な議論を始めなくてはなりません。
そうした日本国民の間での熱い国防議論こそが、真の抑止力となるのです。
日本は、その潜在的な国力を考えれば、超大国アメリカ、中国に次ぐ大国です。しかし、当の日本人自身に、その『大国の国民としての自覚』が完全に欠如しています。だから、いつまで経っても、諸外国にいいように利用され、貶められて、その屈辱に怒ることさえできません。
まずは、己を知り、世界を知り、世界の中での日本の存在の重みを、正しく理解すること、そして、「この国の力の源は何か」「この世界における日本の責務とは何か」を深く自覚することが大切だと思うのです。
最後に、もっとも大事なことは、「日本は軍事大国化をめざしている」という根も葉もない主張にだまされないことです。常に、中韓と日本の左派メディアは、「日本の軍事力増加が脅威」という印象を、世界中の人々に植え付けようとしており、その企ては、かなりの程度、成功しています。特に、日本国民のだまされ方がひどいです。
しかし、その印象操作は、客観的な事実や数値に基づいたものではなく、極めて恣意的で悪質なものです。
これで、民主党のバイデンが大統領になったら、安倍首相が辞めたら、と思うと、恐ろしくてなりません。このままでは、日本は〝第二のカルタゴ〟の運命をたどるのではないでしょうか。しかも、ハンニバルのいないカルタゴのレベルです。
星の王子さまではありませんが、「これ、怖くない？」と、全国民に問いたいのです。
〈世界で最も強い国ランキング 2020〉USニューズ&ワールドレポート
ー世界の約2万1000人を対象に行ったアンケート調査の結果
ー政治力、経済力、軍事力、国家としての影響力を総合して決定
1位 アメリカ
2位 ロシア
3位 中国
4位 ドイツ
5位 イギリス
6位 フランス
7位 日本
8位 イスラエル
9位 韓国
〈世界の軍事力ランキング 2020〉グローバルファイアーパワー
1位 アメリカ
2位 ロシア
3位 中国
4位 インド
5位 日本
6位 韓国
7位 フランス
8位 イギリス
病院になるべく行かない、という判断は、間違っていない、と私は思うのです。
実際、新型コロナウイルスのクラスタ（集団感染）が、最も多く発生しているのは、飲み屋と並んで医療機関です。また、現在、感染の拡大によって急速に病院の業務が煩雑化していることが予想されるため、さらなる混乱を病院にもたらすことは避けるべきです。ですから、なるべく医療機関に行かない、近づかない、というのはコロナ対策を考える上で、注意すべきポイントです。
自分自身の感染を防ぐという意味でも、コロナにかかりたくなければ、バーやクラブや居酒屋やカラオケ店へ行かない、と同時に、「よほどのことがない限り、病院に行かない」ということも、当然、重要になります。
コロナを過度に恐れる必要はありません。
これまで、本来なら行く必要がないのに、「とりあえず病院に行く」という感覚が、この国には蔓延していました。
むしろ、私たちは、これまで病院を利用しすぎていたのです。
街を歩いていて、日本ほど病院をよく見かける国はありません。
医療保険と医療費の高額なアメリカや途上国では、病院は庶民が気軽に利用できる安価な機関ではなく、多くの場合、薬局で済ませてしまいます。
アメリカでは、例えば、コロナで2週間入院すると、その費用は500万円程度と言われています。庶民にとって、民間の保険に入るのは、負担が大きく、無保険の場合が多いのですが、いざ病院に入院するとなると、ひと財産無くしてしまいます。
また、国の医療保険が手厚い欧州でも、節税のため、軽い風邪などでは病院に診療を断られ、帰されることも多いようです。
国民の血税による世界一の医療支出のお陰で、日本ほど、誰でも手軽に病院に行ける国は、他に存在しないのです。
だから、日本人は、日頃から病院に通い慣れており、病院側からすると、患者さん（お客さん）の非常に多い国です。別の言い方をすると、「病院の利益（売上）が世界一大きい」ということでもあります。
そのため、日本では、手軽に高収入を得ようと、個人で病院経営に乗り出す医師が非常に多く、世界一の病院大国となっています。個人経営の病院が、これほど数多く運営されている国は、日本の他にありません。
医師の数は、人口比でイスラエルやフィンランドより少ないのに、病院の数だけは多い。
それだけ、小規模の個人病院が多いということです。みんな、金儲けがしたいのです。日本では、医者ほど儲かる商売はないのですから。
そういうわけで、統計的にも、日本は「世界一病院を抱えており、病院が多過ぎる国」となっているのです。
〈国別 病院数ランキング〉
1位 🌟日本 8500←断トツの1位です！
2位 アメリカ 5500
3位 メキシコ 4500
4位 韓国 3800
5位 ドイツ 3100
6位 フランス 3100
7位 イギリス 1900
8位 トルコ 1500
9位 オーストラリア 1200
10位 イタリア 1100
〈国別 医師数ランキング〉
1位 中国 283万人
2位 インド 104万人
3位 アメリカ 85万人
4位 ロシア 60万人
5位 ドイツ 36万人
6位 日本 32万人←人口あたり医師数では61／193になる
7位 メキシコ 31万人
8位 イタリア 24万人
9位 フランス 21万人
10位 イギリス 19万人
〈主な国の100万人あたり医師数〉
1位 オーストリア 5100人
2位 ドイツ 4100人
3位 スイス 4050人
4位 スウェーデン 4000人
5位 イタリア 3990人
6位 スペイン 3900人
7位 デンマーク 3800人
8位 イスラエル 3700人
9位 オーストラリア 3550人
10位 オランダ 3500人
11位 フランス 3200人
12位 フィンランド 3100人
13位 ベルギー 3000人
14位 ニュージーランド 2900人
15位 イギリス 2800人
16位 アメリカ 2600人
17位 カナダ 2500人
18位 日本 2300人←実際は、世界全体で61番目の順位になる
19位 ポーランド 2200人
20位 韓国 2100人
繰り返しますが、上記のデータにあるように、医師数は、それほど多くないのに、開業医は、世界一多いのが日本です。それだけ、大病院の勤務医でいるよりも、開業した方が儲かるということです。
というのも、国の医療保険の補助のお陰で、病院の診療費や薬代が安くなるので、日本国民は「薬局へ行くより、病院に行った方が、薬代が安上がりになる」と思っているために、あまりにも気軽に病院に行くからです。他の国々なら、薬局で薬を買って済ますところを、日本人は病院へ行きます。はっきり言って、病院に〝行き過ぎ〟です。
そして、病院に行く人（需要）が多いほど、開業医やその他の医療機関は、ますます儲かります。
以上見てきたように、日本は、世界一、医療機関が儲かる国です。
ところが、今、この国の医療機関は、かなり、あたふたし始めています。
一つには、国民が、コロナ感染を恐れて、今は病院になるべく行かないように、気をつけているからです。そのため、多くの病院が減収になっています。
しかし、それを言うなら、ホテルや飲食店や遊戯施設、タクシーや航空会社、その他、多くの業種が、もっと苦しい状態に置かれていますからね。
私としては、多過ぎる病院に淘汰が起こるのは、病院の質を高めるという意味では、悪いことではないのではないか、と思います。
もう一つ、病院があたふたしている原因は、「自分はコロナにかかったのでは？」と疑心暗鬼に駆られて、保健所や病院に問い合わせる人が、あまりにも増えていることです。
そのせいで、医療機関の業務が、常に逼迫した状態にあり、医療従事者は、強いストレスに晒されています。
でも、そうした相談のほとんどは、実は本人の〝気のせい〟なのです。
何のコロナの症状もないのに、ちょっと風邪をひいたからと、病院に相談したり、PCR検査を申し込むのはやめましょう。
この国で、コロナを恐れる必要は、さほどありません。
日本では、累積総感染者数が「5万人を超えた」と騒いでいますが、アメリカやブラジルでは、ここ数ヶ月、1日あたりの感染者数が、日々、5万人を超えています。
日本の感染レベルは、現状、世界的な感染状況と比較すれば、それほど恐れなければならないレベルではないのです。
コロナウイルスを過剰に恐れることは、不必要であるだけでなく、危険でもあります。〝恐れ〟は、私たちの心身を弱らせ、ストレスの蓄積は、ウイルスの感染蔓延を助長します。
また、無理して、マスクをし続けて、熱中症で倒れる人も多いようです。現在、日本の新型コロナによる累積死者数は1042人ですが、昨年の熱中症による死者数は1500人です。
暑さがきつい時は、迷わずマスクを外しましょう。マスクを外しても、黙っていれば飛沫はとびません。
日本は、現状、世界でも最も感染死者の少ない国の一つです。
欧米の50分の1、100分の1の死者数しか出ていない状況で、ウイルスを過剰に恐れるのは、絶対にやめるべきです。
〈主な国の新型コロナによる100万人あたり死者数〉2020年8月8日現在
1位 ベルギー 851人
2位 イギリス 685人
3位 ペルー 625人
4位 スペイン 610人
5位 イタリア 582人
6位 スウェーデン 570人
7位 チリ 520人
8位 アメリカ 495人
9位 ブラジル 469人
10位 フランス 464人
11位 メキシコ 398人
12位 オランダ 359人
13位 エクアドル 334人
14位 ボリビア 301人
15位 コロンビア 240人
16位 カナダ 237人
17位 スイス 229人
18位 イラン 216人
19位 ポルトガル 171人
20位 南アフリカ 167人
21位 イラク 130人
22位 ドイツ 110人
23位 ロシア 101人
24位 アルゼンチン 98人
25位 サウジアラビア 89人
26位 トルコ 69人
27位 エジプト 48人
28位 ウクライナ 42人
29位 インド 31人
30位 パキスタン 27人
31位 バングラデシュ・フィリピン・インドネシア 20人
34位 オーストラリア 11人
35位 日本 8人←ベルギーの100分の1✨実際の順位は131／193
36位 韓国・香港. 6人
38位 シンガポール 5人
39位 ニュージーランド・マレーシア 4人
41位 中国 3人
42位 タイ 0.8人
43位 台湾 0.3人
44位 ベトナム 0.1人
中国発ウイルスへの自然免疫の強い中国と周辺国では死者が極端に少なく、中国から地理的に遠い国や地域の死者数が異常に多いのがわかります。
国の経済力も、医療制度や技術力も、コロナ対策の違いも、マスクも、PCR検査数も、犠牲者数の増減に何の関係もないのです。
上記のデータにあるように、ウイルス原産国である中国とその周辺諸国はコロナウイルスに強い。
だから、私たちの身体もコロナウイルスには強い。
そういう意味では、欧米諸国が、中国に対して、強い憤りを感じるのも、理解できないことではありません。
中国は、歴史的に見て、天然痘、ペスト菌、コロナウイルスなど、菌やウイルスの大生産国です。そして、それらの致命的な菌やウイルスを、数千年にわたって、世界にばら撒き続けています。
自分たちには馴染みの深い菌やウイルスなので、それほど死にませんが、中国産の菌やウイルスに馴染みのない遠い国では、恐るべき結果をもたらします。
そうしたことから、「中国人は世界に災厄をもたらしている」という黄禍思想が、今、欧米では強まっているのです。
レイシズムとか別にして、犠牲者の数を考えると、市民の間に、そうした反中感情が生じるのも無理はない、という気もします。
欧米が、ファーウェイなど中国叩きを行なっている背景には、諸国民の悪化し続ける対中感情があるのです。
そして、一方、世界的な視野で考えれば、感染が増えていると言われる現状においても、中国周辺国の一つである日本は、ウイルス感染蔓延国ではありません。今後も、欧米のような破滅的な感染状況には陥らないでしょう。
ですから、慌てふためくことなく、正しく恐れましょう。
沖縄で感染が増えているのも、実は県民の生活態度の問題が大きいのです。
この時期に松山に遊びに行くとか、感染されに行くのと同じです。そこまでして遊びたいのでしょうか？
沖縄は、ともかく飲み屋が多く、酒飲みが多いです。しかし、飲酒をすると気が大きくなり、ついつい話し声も大きくなり、つばきもとびます。互いに接触も増えるでしょう。
それが、沖縄でのコロナ感染拡大の最大の理由でしょう。感染を防ぎたければ、要は、酒飲みにいかなければいいのです
〈二十歳以上10万人あたり飲み屋店舗数〉
1位 🌟沖縄県 555軒←断トツの1位です！
2位 宮崎県 385軒
3位 青森県 334軒
4位 高知県 298軒
5位 北海道 297軒
6位 鹿児島県 278軒
7位 秋田県 277軒
8位 長崎県 275軒
9位 東京都 274軒
10位 福岡県. 266軒
沖縄県（127万人）のコロナの死者数は、今月18人、累計で26人ですから、全国平均の2倍程度と、かなり高いようです。しかし、アメリカやブラジルのように、毎日、死者が900人も出ているわけではありません。
アメリカの現在のコロナ関連死者数は17.8万人、ある試算では、今年いっぱいでのアメリカの総死者数は30万人にのぼるという予測もあります。ちなみに、アメリカの第二次世界大戦での総戦死者数は、4年間で29万人です。
アメリカにとっては、コロナは戦争よりひどいということです。
それに比べて、米軍基地を有する沖縄でも、全国最悪と言われる8月の状況で、県全体の死者が、18名しか出ていないのです。
ですから、慌てず騒がず、普通に生活しましょう。
〈沖縄でのコロナ関連死者数 8/28〉
4/15 1人（70代男性）
4/19 2人（50代男性・80代男性／那覇市）
4/22 1人（70代女性／本島中部）
4/29 1人（70代男性／本島中部）
5/11 1人（70代男性／那覇市）
6/2 1人（80代男性／那覇市）
7/31 1人（60代男性／那覇市）
8/9 1人（80代女性／宮古島市）
8/10 2人（50代女性／本島南部・90代女性／那覇市）
8/11 1人（90代男性／本島中部）
8/13 1人（那覇市）
8/15 1人（70代男性／うるま市）
8/18 1人（70代男性／南城市）
8/19 2人（60代男性／本島南部←院内感染・70代女性／本島中部）
8/20 2人（80代女性／南城市←院内感染・80代男性／うるま市←院内感染）
8/21 1人（80代男性／豊見城市）
8/22 3人（80代女性／本島中部・90代女性／南城市←院内感染・70代男性／豊見城市→院内感染）
8/24 1人（80代男性／那覇市←院内感染）
8/26 2人（80代女性／那覇市・90代女性／沖縄市）
累計 26人
〈年代別死亡者数〉
90代→4人
80代→9人
70代→8人
60代→2人
50代→2人
年代発表拒絶→1人
沖縄の死者のほとんどは、他の疾患を持つ高齢の入院患者が、院内クラスターによる感染でコロナに感染して、亡くなったものです。ですから、死因の特定は困難であり、コロナの重症患者であったわけではなくて、他の疾患がもとで亡くなっている場合も多いようです。
こうした入院患者の場合、健康な人より自然免疫が極端に低いことから、合併症を生じやすく、院内感染が起こりやすいのは確かです。
要するに、注意したいことは、『病院と飲み屋には、なるべく行くな！！！』ということです。
カフェ ドゥ ミヤ（cafe de Miya）
沖縄県名護市安部、ヤンバルの東海岸沿いの僻地にある、伝説的な珈琲仙人の店。
店主は、沖縄産珈琲栽培の草分け的存在。もう30年以上、沖縄での珈琲栽培を続けている。日本で唯一のコーヒー栽培県である沖縄のコーヒー栽培のルーツに関わる人物で、コーヒー狂人とか珈琲仙人と言うに相応しい人である。現在、沖縄珈琲を出しているお店のほとんどは、実は、この人から教えを乞うたのだ。だから、彼のことを「沖縄珈琲の師匠」と言ってもいいだろう。
メニューは、昭和の黄色カレーと、チーズケーキと、コーヒー（ホット&アイス）のみ。コーヒーは、沖縄産珈琲が、一杯1200円、その他の各種コーヒーが500円。クレジットカードは使えない。現金のみである。
店主は、店の近隣の天仁屋や屋我地島のコーヒー園で、現在も沖縄産コーヒーを栽培しており、その豆を自家焙煎したものを、この店で碾きたてで入れてくれる。そうして、店主オリジナルの絶妙の味と香りを楽しむことができる。
店主が栽培し焙煎している珈琲豆は、新宿伊勢丹でも売られている稀少品ではあるが、店内で買うこともできる。実際、えぐみのまったくないまろやかな状態に焙煎されており、購入した豆を自宅で自分で入れても美味しい豆である。
「珈琲は焙煎が命」と店主は言う。豆が良ければ、誰が入れても美味しいコーヒーになる、と。しかし、仙人の入れた珈琲は、さらに格別である。飲んでいて、店主の珈琲への深い愛が伝わってくる。各種コーヒーも、自家焙煎のオリジナルブレンドをいれてくれるが、これも大変美味しい。
週休4日で、営業日は金土日曜日の週3日。営業時間は午前11時から日没まで。
飲めば、違いがわかる。
珈琲専門店 原点
沖縄市山里、イオンモール、プラザハウスに近い街中にある、知る人ぞ知る隠れ家的なコーヒーショップ。
メニューは、オリジナルブレンドのコーヒー（ホット・アイス）のみ。価格は各500円。サービスでケーキが付く。クレジットカードは使えない。現金のみである。
自家製焙煎した碾きたての豆から抽出されるホットのオリジナルブレンドコーヒーも美味しいが、この店の場合は、ともかく、こだわりの水出しアイスコーヒーが絶品なのだ。ミルクとシロップが始めから入っており、苦味と甘みが絶妙に混ざり合った濃厚でまろやかな味。6時間以上かけて水出しし、三日間寝かせた、この店でしか味わえない伝説のアイスコーヒーである。「一度飲んだら忘れられない味」と誰もが言う。
コロナ禍の中でも、ウイークデーの日中から、店内は常連客の入りが途絶えることがない。駐車場には常時4、5台の客の車がとまっている。昭和の1980年代から40年近く、長くファンに支持されてきた県内有数の名店である。
店主は、あと30年は続けるつもりのようだ。この店は、これからも、老若男女に末長く愛され続けるだろう。
定休日は日曜日のみ。営業時間は、月曜日から土曜日まで、午前10時から午後7時まで。
飲めば、違いがわかる。
『カフェ ドゥ ミヤ』と『原点』について
ほめそやす人が誰もいなくても、店主は、ただ一人、黙々と、珈琲に人生をかけて、地道に生きている。一生を、珈琲を入れ続けることで、まっとうしようとしている。
派手なことはしない。そもそも珈琲以外には興味がない。だから、すべての虚飾を排して、シンプルに珈琲だけを提供する。
目立とうとは思わない。金儲けにも興味はない。ただ、もっと美味い珈琲を入れたい。そう思って生きている。
そんな店主が開いている、「珈琲を愛する人による珈琲を愛する人のための店」を、二つ、ここでは紹介した。
どちらも、ちょっと入りくんだ所にあって見つかりにくい。探しきれなかったら、今回は縁がなかったと諦めるしかないだろう。
運良く見つかったら、伝説の香りと味を楽しんでほしい。
珈琲の味がわからない人には、あまり来て欲しくないかな。こだわりの焙煎を経た上質な豆がもったいない。
まず、断っておくが、私は、マスク警察や自粛警察が、全体主義的だとか、宗教的な同調圧力だとか、そういう理由で批判しているわけではない。
そうではなく、データとエビデンスから、「必要ない、むしろ、害悪」と言っているのだ。
2018年度の日本の熱中症による年間死者数は、1581人である。
当然だが、熱中症の死亡者は、夏に集中する。
このクソ暑い夏に、無理してマスクなんぞ着けていると、今年の熱中症死者数は、2,000人を超えてもおかしくない。
それに対して、新型コロナの累計死者数は、7月18日現在、985人にすぎない。
以前も書いたが、2018年度のインフルエンザの死者数は、3,325人であった。
我が国では、新型コロナの犠牲者は、インフルエンザの犠牲者よりも、熱中症の犠牲者よりも少ないというのは事実である。
このコロナウイルス、どう考えても、わが国では、インフルエンザ以下の脅威しかないということだ。
このレベルのウイルスのために、無理してマスクし続けて、熱中症死亡者を増やすなど、愚かとしか言いようがない。
中国でも、マスク着用で体育の授業をして、突然死する生徒が続出した。
そもそも、体育でマスク着用が無理なら、学校でのマスク着用自体に無理があるということだ。
マスクは、呼吸困難や酸欠状態に陥らせるリスクを高める。
さらに、恒常性維持機能も低下させ、熱中症リスクも高める。
特に、幼児にマスクを着けさせるのは、命に関わるから絶対やめよう。
暑ければ、具合が悪ければ、無理せず、我慢せず、周囲を気にせず、マスクを外そう。
戸外でも、通りでも、公園でも、グラウンドでも、体育館でも、教室でも、事務所でも、図書館でも、ホールでも、レストランでも、電車内でも。
マスクを外した人に向かって罵倒するアホどもは、もう少し勉強しろ！
特に戸外では、マスクは、まったく要らない。
熱中症のリスクを高めるだけなので、登下校中のマスクとか、お願いだからやめて欲しい。
強い日差しのもとでは、紫外線によってウイルスは死ぬ。
雨は、空気中のウイルスを洗い流す。
飲み物を飲めば、喉に付着したウイルスも、胃に落ちて胃酸で殺せる。
日本人を含めて、中国周辺諸国の新型コロナウイルスへの自然免疫は強い。
総じてアジア諸国では、人口当たりの死者数は、欧米諸国の100分の1である。
具体的には、100万人あたり死者数が、7月4日現在、ベルギーが855人、イギリスが666人、スペインが608人、イタリアが577人、スウェーデンが532人、フランスが446人、アメリカが397人、オランダが357人、チリが337人、ペルーが331人、ブラジルが310人である。
対して、日本は8人、韓国は6人、中国は3人だ。
多くの在日外国人が、このコロナ禍の時期に、日本に住んでいることを感謝している。
この国は、都市封鎖もなく、法的強制もなく、社会の混乱もなく、コロナを抑え込んでいる。
政府の補償額も、外国人に対してさえも、平均的な他国の場合より、はるかに多い。
7月現在、1日の新規〝感染者〟数は、日本430人（7/10）と多少増えてきてはいるが、アメリカは7万7255人（7/18）、ブラジルは4万2223人（7/3）と、桁が二つ違う。
1週間の平均でも、アメリカが1日7万人弱、ブラジルが1日4万人強である。
また、7月半ばの新規感染〝死者〟数は、アメリカが1日平均900人超、ブラジルが1200人超だが、日本は0〜2人だ。1週間の累計でも10人程度。
人口比で考えても、アメリカ、ブラジルの死者数は、やはり、日本の数百倍である。
これは、断じて政府の対策の差などではないし、国民の生活習慣の違いによるものでもない。文化や風習や対策の差で、数百倍もの差がつくはずがないのだ。
さらに、地域によって蔓延しているウイルスの種類が違うことが原因なのではない。
感染による抗体の有無なども関係がない。
「人種・地域によって、体内の『自然免疫』機構の性質・特性が大きく異なること」こそが原因なのだ。
その原因は、ある人種・地域の自然免疫の抗力は、細菌・ウイルスの発生源との地理的な遠近によって、歴史的な交差免疫の蓄積の度合が異なることによって、大きく変わるためだ。
当然だが、中国発のウイルスに対して、中国とその周辺国は、重厚で強力な自然免疫を有している。
地域ごとの感染死者数のあまりにも大きな差は、各国の対策の違いとか衛生観念とか国民性とか文化の違いとか、そんなこととは何の関係もないのだ。
単純に、アジア人の自然免疫機構が、欧米人に比して、中国発のコロナウイルスに対して強い抗力を発揮しているというだけのことだ。
繰り返すが、少なくとも、日本人にとっては、コロナウイルスは、インフルエンザ並みの脅威でしかない。
日本国内の推定予測年間感染率0.5%、推定感染致死率0.5%、年間死者数予測は3000人のコロナウイルスに、それ以上の脅威などあるはずがない。
因みにインフルエンザの場合は、国内年間感染率10%、感染致死率は0.03%、年間死者数は3300人である。
マスク警察など、迷惑千万。
はっきり言わせてもらえば、わが国の熱中症死亡率を上げる元凶となりうるというだけでなく、社会のストレス指数を上げて自然免疫を低下させる恐れもある、社会の圧倒的害悪である。
室内でも、周囲と適正な距離をとっているなら、無理せず、マスクを外そう。
何の問題もない。インフルエンザレベルの脅威に、いつまでも振り回されるな。
マスク警察に何か言われたら、「この国では、マスク強制なんか要らないんだよ、大げさすぎ、騒ぎすぎだ、ボケが！」と罵倒してあげよう。
それが、世のため人のためである。
ただし、自然免疫の弱っている人や、免疫暴走（サイトカインストーム）を起こしやすい人が、中にはいる。
そういう人にとっては、コロナウイルスが命に関わるのは確かだ。
それは、ワクチンに対して過剰反応を起こす人がいるのと似ている。免疫の弱さからインフルエンザで亡くなる人がいるのにも似ている。運悪く交通事故で亡くなる人がいるのにも似ている。
だからと言って、道路を封鎖し、ワクチンを禁止にし、戸外でのマスクを強制化し、経済を止めてしまうのか？
それはおかしいだろ。
インフルエンザが怖くて旅行を取りやめるのか？
熱中症が怖くて観光に行かないのか？
そんなことはしないだろう。
なのに、なぜ、それよりも死亡者が少ないコロナウイルスを恐れて旅行に行かないのか？
そもそも、withコロナって何だ？
with脳卒中とか、withインフルとか、withキャンサーとか、with糖尿病とか言わないのに、なぜコロナだけ特別視するのか？
コロナウイルスを特別視するな！
〈人口100万人あたり感染死者数7/4ジョンホプキンス大学のデータより〉
ベルギー（855人）①
イギリス（666人）②
スペイン（608人）③
イタリア（577人）④
スウェーデン（532人）⑤
フランス（446人）⑥
アメリカ（397人）
オランダ（357人）
チリ（337人）
ペルー（331人）
ブラジル（296人）
エクアドル（266人）
メキシコ（237人）
カナダ（230人）
スイス（227人）
ルクセンブルク（176人）
ポルトガル（157人）
イラン（134人）
ボリビア（113人）
ドイツ（108人）
デンマーク（105人）
オーストリア（78人）
ロシア（67人）
トルコ（61人）
イラク（56人）
サウジアラビア（52人）
南アフリカ（50人）
パキスタン（21人）
インド（14人）
フィリピン（12人）
バングラデシュ（12人）
インドネシア（11人）
カザフスタン（10人）
日本（8人）
韓国（6人）
オーストラリア（4人）
ニュージーランド（4人）
シンガポール（4人）
中国（3人）