アポロ計画に隠された“最大の謎” 人類が月に行けなかった本当の理由【ミステリー 怖い話】

アポロ計画での月面着陸は捏造だったという話は、これまでに何度も本ブログサイトに書いてきた。この指摘の最初のものは、ロケットエンジンの製造に携わっていたビル・ケーシングという人の書いた“We never went to the Moon: American 30 billion dollar Swindle”（1976)という本である。この本の出版からもう50年近く経過している。


同じ趣旨の動画も繰り返しアップされてきているが、これまで全て都市伝説として葬られている。多分、米国政府が多くの予算を使って、事実を隠蔽する努力をしてきたのだろう。具体的には、これらの動画を削除し、出版社や放送局に圧力を掛けるなどしてきたのだろう。


例えば、2016年12月にアポロ計画のインチキについて書いたブログで最初に引用したyoutube動画も、しっかり削除されている。https://ameblo.jp/polymorph86/entry-12466515244.html


先月公表された表題のyoutube動画を見た。内容は以前の動画と大してかわらない。新たに加わったこととしては、再び月面着陸にチャレンジするというアルテミス計画に言及していること位である。

https://www.youtube.com/watch?v=bHja_Byju7c

この動画もしばらくすれば削除されるだろう。それでも何かをコメントしなければならないと考えて、二つほどコメントを書いた。


コメント１：月面への逆噴射着陸の技術を当時は持っていなかったし、今でもしばしば失敗する。それに、エネルギー的に月着陸船と母船の両方（約50トン）を月の周回軌道に乗せる技術などある筈がない。そこまで５０トンの荷物を運ぶことはエネルギー的に当時のサターン型ロケットでは無理。これらの点は、英国からアポロ計画に携わった技術者が流した月面着陸捏造説の中心的ポイントだった。

このアポロ計画のウソが未だにうやむやになっているということの意味を国際政治という面から考えると非常に恐ろしい。


コメント２：月面に残された足跡は捏造です。水が無い月面にはあのようなくっきりした足跡はできません。乾燥した砂地では砂の粒子がどのような形でも、あのように踏み固めることは不可能です。月面に足跡の作り物を送り届けるのならできるでしょうが。　また、月面での歩行は慣れるまでは非常に困難です。アームストロング船長が月面に降り立って２‐３歩歩けば、転びそうになるでしょう。人間の歩行は振り子現象を利用しており、自然な歩行には６分の１になった重力にあった運動の為の脳内のパラメータを書き換える必要があるからです。


コメント２には幾つかの返答があったが、何れの予想の範囲内のものである。これら二つのコメントには今のところサムアップはない。多くの国民は、アポロの月面着陸を信じているからだ。

このテーマに関しては、川添恵子さんが紹介した以下の動画も面白い。
https://www.youtube.com/watch?v=4bX17paELUA　（この動画は上のように写真付きで引用できない。何れ削除されるのだろう。）


アポロ計画のウソが60年間以上周知されないのだから、ウクライナ戦争やガザ地区でのジェノサイドなどの悪辣な企みを止めることなど出来る筈がない。関係のない話を何故繋げるのだ？と多くの人が感じるだろう。ここで言いたいのは、この世界を支配するものたちは真実も歴史も自分の思い通りに創造し、世界中に押し付けることが出来ると言うことだ。

現在日本や米国などの国々を統治しているのは一般大衆の代表ではない。彼ら為政者は、一般大衆の利益や要求は無視する。彼らは真実は隠し、邪魔者は消す。


今でも、どの国も支配者のために存在し、国民のための政治など存在しない。大衆は奴隷ではなくなったが、しかし家畜である。民主主義なんて現実には存在しない。大衆の盲目化は彼らには簡単であり続けた。その証拠にアポロ計画のウソが未だに明らかになっていないのだから。

追補：

現在の自民党などの〇〇議員を日本の支配者だとは言っていない。彼らはこの世界の本当の支配者から現在の地位と恩恵、そしてそれらの継続のための暗示を与えられた既得権益層に過ぎない。それはヨーロッパ諸国の国民の利益に反するトップの人たち、スターマーやマクロンなどと共通している。

彼らは何故ありもしないロシアの脅威を煽ってウクライナ支援をつづけ、国民の暮らしを破壊しつつあるのか？　彼らの知的能力はそれほど悪いのか？　と疑問に思うひとも多いだろう。しかし彼らは決して日本の議員たちのように〇〇ではない。しかし、普通の一代限りの人間である限り、超えられない柵の中の弱い存在に過ぎない。

命をかけてその支配と戦うひともいるし、実際に殺害される人も多い。その姿勢を普通の人に求めるのは無理である。エプスタインからあれ共産党政府からであれ、元々地上の命を持つものが抗うことのできない誘いがあれば、夏の虫のように捕虫罠にはまるのだろう。

Turning Point USAの主催者、そこで講演をしてエプスタインの本質に触れた世界でもっとも著名なジャーナリストの業績を思い出すべきだ。https://www.youtube.com/watch?v=cuwZ93QHi2M 

２）コメントへの返答と返答への再返答

上記のようなコメントを書くと、NASAにやとわれた人かどうかは分からないが、潰しにかかる人物が現れる。

コメントへの返答：

@のむらこうじ-j2m
月への着陸が今でも難しいのは月までの38万キロという距離は、電波による情報の伝達に1秒以上かかるためです
地球に届く情報は1秒以上まえの情報であり、対応する操作を送るのも1秒以上かかるため、2秒以上の遅延（機械的な処理が挟まればさらに遅延します）がかかるからです
着陸のようなタイミングが重要な作業には、単純な演算能力の発達では解決できないボトルネックなのです
アポロ計画では人が行ってその場で操縦することで遅延の問題を解決したのです

サターンV型ロケットは月まで50tの重量を送るために、地球の人工衛星の軌道に120tのペイロードを送る能力があります
これは燃料の質量とロケットの推進力の公式は時代で変化するものではないので可能かどうかは計算で求められます
もちろんあなたはそんな計算はわからないでしょうが、現在進行系で作られてるアルテミス計画のロケットもサターンVと変わらないサイズだし、イーロンマスクのスターシップは多段式ではないのでサターンVを超えるサイズになっています
これは現在も50年前もロケットの推進力というのは同じ方程式で計算されていることをしめします

筆者の再返答：

力学的には質量MのものをLCO（地球近くの周回飛行軌道）に置くのに0.5MG（Gは重力加速度）のエネルギーが必要、静止トランスファー軌道GTOには0.85MG、更に月周回軌道にはおよそ１MG必要。しかし、現実には物体を運ぶロケットもそれら軌道に運ぶ必要があるので、LCOに118トン運ぶ能力のあるサターンVで、月周回軌道に47トン（月着陸船を含めた重量）運ぶのは無理だろう。例えば、「ファルコン9」ではLCOには28トン運べるが、GTOには使い捨ての場合8.3トン、再利用する場合は5.3トン（月面着陸して帰還する場合の参考値はこちら）しか運べない。地球に帰還する際に逆噴射で減速しなくてはいけないので、アポロの計画通りに無事帰還するのはサターンVでは無理なんです。

＝＝＝　9／２１；15：00編集；9／２２早朝追補＝＝＝

日米関税交渉：80兆円の出所

１）米国との交渉とその異常性

先日の米国との関税交渉において、日本は対米関税を15％に引き下げる代わりに、5500億ドル（約80兆円）を米国政府の事業に出資するという合意を結んだとされます。この点について、米国商務長官ラトニック自身が「三菱など民間企業の出資ではなく、日本政府による直接投資である」と明言しています。したがって、この話は単なる噂ではなく、公式発言に裏打ちされたものと考えられます。

ここで問題になるのは、日本政府がトランプの任期中で米ドル建ての巨額資金5500憶ドルをどう捻出するのか、という点です。

• 一般会計ベースでは、せいぜい数兆円規模しかドル余力はありません。

• GPIFや財投機関債も即時の資金化は困難です。

従って、現実的に使えるのは「外為特会（外貨準備）」しかありません。
日本の外貨準備は1兆2,000億ドル、そのうち米国債は7,000億ドル前後。今回の出資額5500億ドルは、この保有高の8割に相当します。

２）米国債をどう処理するのか？　日本の受け取るリターンは？

問題は、これだけの規模を「市場で売却」すれば金利急騰を招き、ドル体制を揺るがす点です。
そこで考えられるのは、FRBが日本保有分の米国債を直接引き受け、米国政府にドルを渡す特別スキームです。

これは、安倍政権と日銀が行った金融緩和に近い構造で、

• 日本の外為特会から米国債が減少し、代わりに「米国政府事業への投資」が計上される。

• 米国側ではFRBの資産に米国債が移り、財務省は資金を得る。

表面上は「日本の投資拡大」と見せかけながら、実態はドルの隠れた財政ファイナンスです。

日本の受け取るリターンですが、米国側の説明では、日本は投資利益の10％を受け取るとされます。
しかしこれは誤解しやすい表現です。

例えば：

• 米国事業が5％の利益を上げたと仮定すると → 5500億ドル × 5％ = 275億ドル

• 日本に入るのはその10％ = 27.5億ドル

これは、米国債利回り（3〜4％）で得られる利息数十億ドルよりもはるかに少ない額です。
つまり日本にとっては「投資」と言いながら、実質的には利回りを犠牲にした米国支援なのです。

３）メリットとデメリット

メリット：

• 米国債市場に売り圧力をかけずに済む

• 日本は名目上「投資」であり「援助」ではないと説明できる

デメリット：

• 利回り低下：実利はほとんどなし

• 透明性欠如：実態は米国への財政ファイナンス

• 外交的リスク：日本が米国財政を肩代わりしていることは、中国やEUに批判材料を与える

結論：異常さを甘受するしかない

普通に考えれば、とんでもない話です。しかし米国の財政赤字は巨大化し、通常の市場調達だけでは維持できません。「普通の人がとんでもないという方法」でなければ、日本経済がどっぷりつかっているドル体制を維持できないのが現実です。

日本にとっては、実利の薄い属国的取引であり、金融自主性をさらに失うものです。しかしそれでも、米国の深まる金融危機とトランプが同盟国に対しても傍若無人な関税政策を持ち出す情況下、日本経済の傷を最小限にするには、この異常さを甘受するしかない。

──そのような構図が浮かび上がります。

（これは、チャットGPTが前回ブログ記事をフォーマッティングし直し、結論の最後の文章を少し変更した文章です）

日本経済に移民受け入れは不要：ロボットの発展は早い

政治家のほとんどは、移民を受け入れることが少子化が進む日本の宿命だと言うが、それは間違いである。日本国は、そんなグローバリストに洗脳された与党政治家をすぐにでも一掃して、まともな知性を取り戻す必要がある。https://x.com/i/trending/1965570429009224149

移民をいったん受け入れると社会がどのように変質するのかは、米国やスウェーデンの悲惨な情況が教えている。特にひどいのが米国の現状である。この問題については9月３日及び８月下旬のブログで議論したので、今回は以下の動画を引用するにとどめる。

https://www.youtube.com/watch?v=ADQhJtW8A58

今回のテーマは、移民に頼らない人手不足の解決法である。その一つは、日本の労働文化の改革である。これは既に７年前に記事として書いている。誰でも大学を出て定年まで会社等で働くというライフスタイルを見直すことと、労働市場の流動化促進である。

『外国人労働者の受け入れの前に日本の労働文化を見直すべき』

その記事に「老齢人口の増加と若年労働力の不足は本質的な労働力不足ではない。労働力があるにも関わらず、それを有効利用していないだけである」と書いている。何故、だれもかれも大学へ向かって勉強する必要があるのか？　大学で知識を得ることが重要だと言う人だけで十分だろう。

何故、65歳になったというだけの理由で一斉にそれまでの仕事から離れるのか？その記事の補足に以下のように書いている。「前日まで年俸1000万円の労働力が、突然ゼロまで落ちるのが定年制である。それは、労働力の対価として給与があるのではなく、椅子に給与が張り付いていることを示している。日本では、この種の多数の椅子が社会を硬直化させている。それに気づくべきだ」と。

同一労働同一賃金の原則の実施や労働の流動性を無くす様々な規制の廃止は、無駄に人を抱える企業を無くすと同時に人手不足に悩む企業の多くも無くすだろう。そして、パワハラやセクハラに悩む従業員をその職場から解放するだろう。何故それが出来ないか？　それは現在の与党政治家が既得権益者の群れだからだ。

２）ロボット技術によって近い将来人手不足は雲散霧消する

今回特に強調したいのは、上記のような労働文化の改善などでも人手が不足するとしても、近い将来のロボット技術の発展がその問題を解決するだろうということである。以下その視点で現在進行形のロボット技術について記述する。

人型ロボットの中国における発展は素晴らしく、Unitree Robotics社は既に身長127㎝、体重35㎏の人型ロボットを220万円という価格で既に売り出しているというのである。（補足１）数百万円という自動車の価格で介護ロボットが手に入る時代が近い。

https://www.youtube.com/watch?v=5E5B33wZNVc

上は、直近の参議院選挙で当選した安野貴博氏がロボットの未来を紹介している動画である。安野氏によると、ユニツリー社は、上海大学の大学院で四足歩行ロボットの研究をしていた王輿輿氏が2016年に創業したスタートアップ企業で、現在の社員数は未だ500人程度だという。

製品としては人型ロボットの他、アームロボットや犬型ロボットなど幅広く提供しているという。中国の技術発展は、中国の能力主義と高い教育レベルの反映だろう。アームロボットなどでは、日本の先端グローバル企業であるファナックや安川電機などにとって脅威だろう。（補足２）

因みに、あのテスラ社のイ―ロンマスクも次世代産業として人型ロボットに高い関心を持っており、将来の市場規模も車以上だと考えているようだ。イ―ロンマスクの散髪をするロボットの動画もどこかで見た。家事から介護までを担当するロボットと共住する時代が近いのだ。

https://www.youtube.com/watch?v=lb86iqsv8s0

特に最近のAI技術をロボットに用いれば、人のすることは何でも学ぶことが出来る様になるだろう。近い将来、店員から医者や教員まで、人にとって代わる可能性がある。

終わりに：

何故、これからの人口減少を安易に日本文化になじまない移民で補うのか？　自民党は何故、ろくに解決法を探さないでグローバリストの戦略をオーム返しに主張するのか？　移民問題は数百年続く可能性がある。それは米国の歴史を見れば明らかである。

グローバリズムを進展させるためには、米国による世界の一極支配の構造を破壊する必要がある。そのために、米国民主党政権は、自国を混乱させる移民を不法移民も含めて入国させてきたのである。それについてはこのサイトで詳細に書いてきた。それを弱小国家の日本が真似る必要は本来ない。

少子化と人手不足は、能力本位の給与や労働の流動化など、労働文化の改善や様々な法規制の撤廃などで乗り切れる筈である。そして、10年後にはその仕事もロボットに奪われ、新たな社会政治システムを必死で探すことになるだろう。（補足３）日本の政治家の無知や悪意がひどい。

補足：
 

１）2023年8月に発表された人型ロボットUnitree H1（身長1.8ｍ体重47㎏）は普通の人の力くらいは持っていて、移動も秒速3.3ｍくらいはだせるという。その価格は1300万円である。開発は日進月歩なので、安野氏の動画でその自然な動きを見てもらいたい。

２）最近、この日本のリーディングカンパニーであり世界的でもあるこの二社の株価がさえない。中国や米国のロボット技術の発展に両社が取り残される可能性を投資家は危惧しているのかもしれない。

３）世界の金融システムを育ててきた人たちは、世界の経済活動を彼ら“グローバル金融資本”の独裁下に置き、新世界秩序と呼ばれるグローバル社会主義独裁を完成させようとしている。一部の世界的大富豪を含めた人たちが連携して世界を背後から牛耳る政治活動が現在のグローバリズムである。

（9/12 16:20 及び9/13早朝、大幅に加筆修正しました）