創作ラボ2 -262ページ目

二十歳の時の学習と体験が将来の自分をつくる

本日が、成人の日。


自分は、成人式には出席しなかった。


成人式では、何かと、騒ぐのが流儀なのだろうか。


二十歳そこそこでは、自分が何者であるのかは分かっていないだろうと思う。


人間の人格を形成し、世界観を構築するのは、二十歳前後だろうと思う。


その時期に、どこにいて、何をしているかはとても重要である。


この重要な時期に、ただ、周りに流されて、周りの人と同じような行動をして、同じような思考をしていると、その他大勢の中の一人となり、その他大勢と同じような人生を送ることになるだろう。


それは、それでいいのだが、ひとかどの人物になる者は、周りに流されたりはしていないはず。


二十歳の経験は将来を決定づける。


無目的に、この貴重な二十歳の時間を費やしてはならない。


後年、必ず、あの時にもっと学習しておけばよかったと多くの者が思う。


二十歳の時の学習と体験が将来の自分をつくる。





ユネスコの記憶遺産に登録された、『南京事件』の審査がずさんすぎる

ありもしない、『南京事件』がユネスコの記憶遺産に登録されたが、この登録の審査があまりにもずさんだったことが分かった。


中国がユネスコに提出したのは、資料の一覧と、公文書館名の目録だけで、審査したのはたった一人の委員だった。


しかも、資料は、ありもしない、南京事件とは別件の事件の写真を南京事件の写真として、でっち上げたものだった。


つまり、ユネスコの委員は、提出された資料を精査していないということだ。


いい加減すぎる。


一人の審査員が登録を決定すると、他の審査員の審査を経ることなく、登録されてしまうらしい。


これでは、東京オリンピックのエンブレムの審査より酷い。


この一人の審査員を買収すれば、簡単に、審査に通る。


南京事件のユネスコの記憶遺産の登録は、東京オリンピックのエンブレムのように白紙にするべき。


日本は、白紙撤回に向けて、アクションを起こすべき。


こんな、いい加減な、ユネスコという組織は存在意義がない。



年明け、5日連続株価下落

中国だけではなく、日本の株価も続落している。


年明け、五日連続で、株価が落ちている。


これは、戦後初のことである。


中国の株価の下落の影響があるとはいえ、戦後70年間、諸外国の株価の下落の影響を日本は受けてきた。


アベノミクスで、日本の景気の浮揚対策が行われているのにもかかわらず、かつて、経験したことのないの、株価が続落している。


諸外国の影響があるにしても、日本の株価の続落は、アベノミクスが失敗したことの証明になるのではないか。


年明けの株価の続落は、今年の日本の景気を暗示している。


2017年に、消費税を10%に増税すると、何が起こるのかは容易に想像がつく。


外交的に、安倍政権は、うまくやっていたかのようにも思ったが、昨年の日韓合意で、その外交成果も地に落ちた。


国内の経済政策では、失策ばかり。


歴史的には、安倍政権は、消費税を10%に上げて、国内の経済を疲弊させて、国民を貧困にさせて、外交的には、慰安婦問題で、過去の日本人も、そして、未来の日本人も貶めてしまったことになる。



韓国は、年間、2,350頭の鯨を捕っている

https://www.youtube.com/watch?v=IXhcV3F8DYI


日本は年間、300頭の鯨を捕っている。


これは、調査捕鯨である。


この数字は、世界の海の鯨の頭数からすると、微々たるものである。


すべての鯨の数の、0.5%から、0.005%程度である。


この程度の数の捕鯨でも、日本はバッシングを受ける。


日本が鯨を捕ると、とにかくバッシングをする。


実は、韓国は、年間、日本の10倍近い、2,350頭の鯨を捕っている。


おどろくような数字だが、これらの鯨は、偶然の漁網の中に入ってきた鯨だと韓国は主張している。


韓国に対しては、シーシェパードは何も言わない。


韓国人は、シーシェパードか非難すると、何をするか予測できないからだ。


一方、日本は、バッシングを受けても、ひたすら耐え続ける。


日本国民は、とても、おとなしい民族である。


おとなしすぎるから、外交では相手国を利することばかりしている。

アジア女性基金に日本政府はすでに48億円を支出している

http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/taisen/ianfu.html


アジア女性基金は民間の金だけで、日本政府は一円も出していないと、韓国は言っていた。


だから、なんとなく、この基金は民間の金しか使われていないのかと思っていたが、実は、とんでもない話で、平成7年から平成19年に解散するまで、日本政府から総額、48億円も支出している。


韓国人ばかりでなく、台湾も、フィリピン、インドネシア、オランダの元慰安婦といわれる人々にも支援している。


忘れてはいけないのは、慰安婦は、日本人が最も多かったこと。


すべての慰安婦の5割程度は日本人だったと思われる。


日本人の慰安婦に対しては何も支援はしていないのではないか。


そもそも、日本人の慰安婦は名乗り出ることはない。


日本人の慰安婦は、ただの戦場の売春婦ではなくて、兵士とともに戦っているという意識が高かったのではないかと思う。


48億円もの支出をして、主に慰安婦を対象とした支援事業は終わっている。


にも拘わらず、慰安婦に関する、お詫び、金銭的補償問題を韓国は再び蒸し返した。


昨年末の日韓合意では、さらに10億円も拠出した。


過去に48億円も拠出して、さらに、10億円を上乗せした。


韓国は、大統領が代わるのは、王朝が変わったことを意味する。


大統領が代わると、それ以前の国際条約、約束事は反故になる。


そういう国であるから、日本は、何度も金を出して、謝罪をする羽目になる。


アジア女性基金で、日本政府はすでに48億円も拠出していることを、国際社会に対して、英語で発信するべきである。