今年、一年を生長らえる
一年、一年と、時間が過ぎるとともに、死に近づいている。
これは、実は、個人的には切実な問題である。
死に至る病気を持っているわけではない。
もっとも大きな脅威は、自然災害である。
昨年も自然災害の被害に遭った。
台風、雷、大雨、竜巻、地震。
年の初めには、多くの人は、今年、何かをしようとか、そういう決意をしてみたりする。
私は、今年一年を、生き長らえることを、ただ、願う。
生きて、これまで知らなかった知識を吸収し続けようと思う。
知りたい事が次から次へと湧いてくる。
日々、自然災害に怯えながら生きている。
ストックフォト、2015年12月の売り上げ枚数
2015年12月の、ストックフォトの売り上げ枚数。
ピクスタ、4枚、定額、10枚。
フォトライブラリー、2枚。
Fotolia、13枚。13枚の内、1点が動画。
今月は、fotoliaで、動画が売れたので、収益的には、まずまず。
フォトライブラリーの売れ行きがよくない。
ストックフォトは細々と続けていく。
You Tubeの広告収益が少しずつアップしている。
この調子で収益が増えることを期待する。
今年は、個人的には、酷い年でした。
来年、何かが劇的に変わるとは思えないが、平穏な年であることを期待する。
2016年は驚天動地の年となる
今年は、個人的には、昨年に続き、酷い年だった。
自然の驚異を改めて思い知らされた。
自分の周りの環境は、悪くなる一方である。
未来の事を予言すると、未来が変わってしまうが、2016年に、自分に関わるどんな事が起こるのか予言してみようと思う。
自分の第一の関心事は、自然災害である。
関東大震災は、東京オリンピックまでには起こるだろうとは思うが、来年はまだ起こらない。
もっとも起こる可能性の高い地震は、南海トラフ地震。
この地震では、太平洋ベルト地帯が被害を受ける。
被災者数は東日本大震災をはるかに上回り、被害総額も、200兆円規模になるのではないか。
この地震が起こると、日本は、国家存亡の危機に陥る。
国家存亡の危機といえば、全世界の国家が存亡の危機に陥る出来事が起こる。
米国と、ロシアが宇宙人の存在を全世界に対して公表する。
人類は、宇宙人と戦争するのか、あるいは、共存の道を探るのか。
最悪、地球は、彼らの植民地となる。
人類に明るい未来はない。
日韓合意の余波
日本政府、慰安婦に関与していたと、日韓合意で、国際社会に対して公言した。
日本政府は、日韓合意では、日本軍の強制連行は認めていない。
関与を認めたと言っているだけである。
しかし、国際社会は、そういう確信に迫るところは、都合よく解釈する。
日本政府が、日本軍が関与したことを認めたことは、すなわち、強制連行があったと、国際社会は理解する。
韓国に、10億円の金を出したことが、強制連行を認めた証拠だと、国際社会は理解する。
台湾と、中国は、慰安婦問題に関して日本と協議をすると言っている。
つまり、台湾も中国も日本から金を引き出そうとしている。
慰安婦の国籍は、日本と、韓国と、台湾と、中国だけではなく、他の国の慰安婦もいる。
日本を含めて、韓国以外の外国の慰安婦が賠償を求めることができる口実を、日韓合意で与えてしまった。
日韓合意は、余波を起こしている。
決着するはずがない日韓合意
http://www.sankei.com/politics/news/151228/plt1512280077-n1.html
慰安婦に関して、日韓合意が発表された。
これは、文書化はされていない。
条約でもない。
韓国側は、ソウルの日本大使館前に違法に設置された慰安婦像を撤去するために、善処すると言っているにすぎない。
間違いなく、慰安婦像を撤去するとは言っていない。
慰安婦問題は二度と蒸し返さず、最終的に決着したと日本側は認識していても、韓国は、刹那的には日本と同じ解釈を共有しても、大統領が代われば、また、手のひらを返して蒸し返す可能性がある。
安倍首相は河野談話をほぼ踏襲して、慰安婦に関しては日本軍が関与したことは認めた。
安倍首相は、慰安婦に対するお詫びの気持ちを表明する。
さらには、10億円もの日本国民の金を出す。
日本が大きく妥協し、予想外の額の金も出す。
一方、韓国側は、一見、慰安婦という、日本に対する唯一とも思える外交カードを失うかに見える。
しかし、韓国がこの外交カードを捨て去るとは思えない。
日韓の政府は合意したが、民間は別だと言うはず。
民間の慰安婦関連の反日活動は続くはず。
年末に、慰安婦問題の決着を急いだのは、韓国なのか、日本なのか。
安倍首相は、戦後70年、日韓基本条約の50年の節目の年に、慰安婦問題決着というレガシーを残したいと思っていたのではないか。
2015年が終わろうとする、本日、唐突に、あるいは、強引に、日韓合意を演出した。
この日韓合意の黒幕は、米国である。