地震学者は地震については何も分からないのが現実
今回の、九州同時多発大地震に関しては、これまでの地震学の常識が全く通用しなかった。
震度7の地震が続けて起こることなど過去になかった。
過去になかったと言っても、地震学が確立されたのは、1980年代頃だろう。
震度は、震度計によって計測されるが、震度計がなかった時代には、人間の体感で、震度を決めていた。かなりいいかげんなものだった。
地震は、地球が誕生してから、今日まで、起こり続けている。
人間が地震のデータとして蓄積しているのは、ほんの数十年程度である。
その程度の時間のスパンで、人間が地震の発生のメカニズムを理解して、地震がどこに起こるか予知することはできるはずがない。
決定的に、地震に関しては、データが足りない。
一千年、一万年単位のデータが必要になる。
地震学者はいくら研究しても、どの程度の規模の地震がどこで起こるのか予知することはできないというのが現実である。
今こそ、財政出動
https://www.youtube.com/watch?v=_AScMD2lYqQ
熊本の本震といわれる、M7.3の地震も震度7だった。
地震の規模は前振のほうが小さいのに、震度は前振のほうが大きいというのは奇妙だったが、この一連の連続地震の巨大さが奇妙すぎる。
今こそ、政府は、財政出動するべきであるが、国士だと思っていた安倍首相は、今やすっかりグローバリストになってしまって、まるで、小泉総理の亡霊のようになっている。
国民の命と財産を守るのが国のもっとも重要な役目であるのに、財政出動を渋り、消費税はいまだに増税すると言っている。
感覚的には、安倍政権は、民主党政権よりも、緊縮政策をしているように思える。
安倍総理は、国民と国家を守り、復興を第一とせず、保身と自分の見栄を第一にしているように思える。
安倍政権は、安定政権にならず、終焉が近づいているのではないか。
ボランティアは善人ばかりではない
4月22日から、熊本市ではボランティアを受け入れるらしい。
ボランティアは、受け入れる側の準備が整わないと受け入れるのは難しい。
ボランティアというと、善意の人々ばかりだとと思うかもしれないが、そういう人の中には、反日思想を持った者もいるだろうし、ボランティアのふりをして、火事場泥棒をする者もいるだろうし、反日国の工作員もいるかもしれない。
ボランティアという名で、他人の家の中に入ることもできるし、企業の施設に合法的に入ることができる。
ボランティアでなければ、不法侵入になることが、合法になる。
悪意を持ったボランティアと、工作員の見分けは難しい。
ボランティアは善意の人だと思いたいが、そうでない人もいる。
今回の九州同時多発大地震は、奇妙な地震である。
これまでの地震の常識が通用しない、複数の巨大地震が立て続けに起こっている。
NHKのニュース映像には、地表から空に向かって放たれているプラズマのような青白い閃光が映っていた。
このような閃光は、東日本大震災でも見られた。
九州同時多発大地震の最初の前震と本震が人工地震だったのではないかと疑いを持ってしまう。
死者数は数十人だが、震災の規模的には、阪神淡路大震災をはるかに超えている。
地震学者は、地震の予知はできない
https://www.youtube.com/watch?v=hctWUtfH1l0
九州同時多発大地震は、多くの地震学者が、高い確率で起こるとは予想していなかった。
M7クラスの地震が起こる事を予想はしていなかったし、複数の巨大地震が連続して起こる事も予想していなかった。
熊本で、巨大地震が起こることは、予想外で、さらに巨大地震が連続して起こり、その範囲が広がっているのも予想外だった。
地震の前震という言葉は初めて聞いた。
大きな地震が起こって、その後には、規模の小さな余震が起こって収束するとこれまでは考えてきた。
しかし、今回の地震では、M6.5、M6.4、M7.3と巨大地震が続いた。
3回目の地震が本震だと、発表された。
これらの3つ地震は関連はあるが、それぞれ独立した地震だと考えるべき。
大きな地震が起こって、そのあとに起こる地震を余震だと言ってしまうと、規模は小さくなると思って油断してしまう。
油断によって、命を落とすことがある。
余震という呼称を変える必要があるかもしれない。
連鎖地震と呼べばいいのではないか。
地震学者は、地震の予知はできないと言っている。
次にどこに地震が起こるのかと、地震学者に訊いても、正解は、『分からない』。
それなら、地震学者は全くの素人と同じレベルになる。
研究すればするほど、地震学者は、地震の予知はできないことが分かる。
オスプレイ災害現場に派遣
九州同時多発大地震は、まだ収束していない。
東日本大震災では、地震の揺れではなくて、津波で、人工物が破壊され、数万人単位の人命が奪われた。
九州の地震は東日本大震災に比較すると、人的、物的損害ははるかに少ない。
救援体制も、東日本大震災の時よりも、しっかりと整っている。
しかし、避難場所への物資の輸送は不十分。
自衛隊の初動は早く、救援の人員は足りているかのようにも思うが、物資を集積配送する現場では人手が足りていない。
政府は、米軍の救援を受け入れることにした。
物資を運ぶのはオスプレイ。
日本の災害で、オスプレイが出動するのは初めてだと思う。
オスプレイを使った訓練はあったが、実際の災害の現場に派遣されるのは初めてだと思う。
これまでのオスプレイを使った訓練は、南海トラフ地震を想定したものだった。
南海トラフ地震が起きる前に、オスプレイが、訓練ではなく、実際に災害現場に派遣されるのは重要な意味を持つ。
反オスプレイの、自称平和団体は、この災害現場で、『オスプレイ帰れ』と言えるのか。
南海トラフ地震が発生した場合、自衛隊では、どうにもならない。
日本の最大の工業、産業の中心部である、太平洋ベルト地帯が破壊される。
40万人もの人命が奪われ、200兆円もの損害が予想されている。
オスプレイは、何機あっても足りなくなる。
米軍の空母、自衛隊の空母型自衛艦がすべて出動しても足りない。
いずも型空母よりさらに大型の空母を数隻造る必要がある。