先生と呼ばれる職業とは、長い年月をかけて多くのことを学び、そして吸収して得た知識や経験を、後進に指導・継承する人を指すものだと思っています。


前回投稿の「調律師が手軽に使って・・・」に関連する話で、ある一般社団法人の講習会について思うことがあり、このような投稿します。


僕自身、この一般社団法人とは、全く関わりはないのですが、ピアノの修理に関する講習会などを各地で行なっているそうで、参加した調律師の方々から、それらの話を聞く機会はよくあります。


有意義な講習会が多々行われているそうで、僕自身、興味深い記事で大いに勉強させてもらった事もあります。その一方で、時々驚かされるような話も耳にします。

招かれる講師達がどのような人物なのかは、僕には全くわかりませんが、率直に言えば、企画する側が専門外の分野に首を突っ込んで講習を計画するので、稀に齟齬が生じてしまっている印象です。


日頃から言っていることですが、同じピアノに携わっていても、調律師と製作者は異業種です。当然ですが修理をするには、製作の知識がなければできない事も沢山あり、それらの技術を学んできた調律師が、修理をしています。

そう言った調律師たちが、真剣に学ぼうと参加する講習会を、修理に無知な人物が企画していたとすれば、あまりに無責任なのではないだろうか?


昔と違い、今は仕入れた中古ピアノにも高い技術力を注ぎ、世に送り出している調律師も多く、また自分の生徒を紹介しているピアノ指導者から見れば、その調律師は信頼のブランドです。

不正確な情報を提供する事で、そう言ったブランド価値のある調律師の信用が、失墜してしまう可能性もある訳で、教えるということには責任があります。


従来の社団法人とは異なり、一般社団法人は公益性の義務づけがある訳ではないので、役に立たない情報を提供しつつ、利益を上げても特に咎められる事はありません。

しかし実際には、会報などの広告も含め「提供する情報は、会員の利益になるものを厳選し、スポンサー企業は全て理事会に呼びつけて審査する」のだと、公益性を公言している訳です。

(本気で審査する気があるなら、自ら足を運んで現場を見るのが一番と思うが、彼らはそうは思わないらしい)


修理も手がけるプライドある調律師” は、それに見合った部品も仕入れる必要が生じます。そして会員であれば当然、例の協会に相談するものと思います。

果たして、公益性を公言している一般社団法人は、大手メーカーの過去製品のパーツについて、現在の供給体制がどうなっているか把握し、情報提供ができるのだろうか?

また供給不能なら、代替え品の製作ができるメーカーは何処にあるか、答えるだけの知識はあるのか?

公益性を自認するなら、さすがにこの程度のことはわかっていて当然と思えるが、どうだろう?


一般社団法人について、僕は専門家ではないので詳細は知らないが、講習会などの活動実績が一定以上行われていないと、色々とマズイのではなかったか?

必要とされている組織なら当然、やってほしい講習内容の要望は尽きないはず。

もしも講習会のネタが尽きて、よく分からないけど客が呼べそうな内容のものを開催して、活動実績を稼いでいるのだとしたら、あまりに不真面目なのではないか?