朝鮮語奨励試験：補遺 —東京外国語学校朝鮮語科

2019-07-15掲載の朝鮮語奬勵試驗（1921ー1937）の補遺

　朝鮮総督府が「朝鮮語奨励試験」を実施するのが1921年。その前年の1920年3月23日に、4月から東京外国語学校に朝鮮語科が復活するとの記事を『京城日報』が掲載している。東京発の「語学校に鮮語復活　日鮮融和から」という記事。

　1920年4月から定員30名の2年間夜間コースを置くというもの。

　記事に書かれた当時の長屋順耳東京外国語学校校長の話を要約すると、

　村上直次郎校長・茨木清次郎校長の時代に「この学科が置かれようとして遂になくなって仕舞った」のは学校の方針ではなく「志願者が絶無」だったためで、それは「朝鮮語は国内語であるから無用」という世論によるもの。しかし、三一運動が起きたことで、「内地人も朝鮮語を知らねば統治上非常に不都合だということがわかってきた」し、水野政務総監に会ってそれを説明した。その結果、官吏や実業家になるもので朝鮮語がわかるものには俸給を増やすという方針が示されたので、すでに職業に就いている人で将来朝鮮で働く人を対象に2年間の夜間コースを置くことにした。

とこういう内容。

　『東京外国語大学史』（1999）掲載の朝鮮語科の志願者・入学者数の表を見ると1916年から志願者がゼロになっている。1913年もゼロだが、この時は速成科のみの募集だったという事情からだという。その後1914年・15年はそこそこの志願者があったが、1916年以降パッタリとなくなった。「朝鮮語は国内語であるから無用」という世論によるものなのか。もちろんそうした「世論」の背後では、統治者・権力者、そしてマスコミや学者までもが「朝鮮蔑視」を煽っていたことは言うまでもない。

　３１独立運動で植民地統治の失敗が明らかになったとことで、「内地人も朝鮮語を知らねば統治上非常に不都合だということがわかってきた」権力者に対して長屋順耳校長が働きかけを行って、朝鮮学科の活性化を図ったものであろう。水野錬太郎政務総監も同意したからというようなことで、定員30名の2年間夜間コース設置が4月から開講することになり、すでに募集を行い、さらに補欠募集も行ったと上掲記事にはある。

　『東京外国語大学史』には、「1921年、1922年に速成科聴講生が在籍」とあるので、これがこの記事でいう定員30名の2年間夜間コースで受け入れた生徒ということかと思われる。つまり、正確に言えば、朝鮮語科の復活ではなく速成科の聴講生受け入れだったのであろう。

　これだけにとどまらず、この年9月21日に『東亜日報』がこのような記事を掲載している。

朝鮮語枓復活
一昨年廃止された東京外国語学校朝鮮語枓は、最近の水野政務総監と長屋校長との間で行われた数回の意見交換の結果、来年度から本枓ならびに専修枓を復活し、入学した生徒に対しては総督府から特別給与を与え、卒業後は総督府で引き受けることとなった。近々文部省からこのことを具申して同省からも特別の奨励を得ることになったが、これは政務総監が日本人の朝鮮理解の必要性を悟ったことから計画されたものという（東京電）

　朝鮮総督府は、３１独立運動後の統治体制の見直しを具体化するための『朝鮮に於ける新施政』を1920年8月に公表した。いわゆる「文化政治」への転換で、様々な分野での新たな方針を打ち出した。その一つが、「朝鮮語の奨励」で、ここで朝鮮語奨励試験がほぼ確定している。

　この流れを利用して、長屋順耳は聴講生の速成科をさらに進めて、朝鮮語枓の本科に朝鮮総督府の特待生的な生徒を受け入れることで朝鮮語科の活性化を図ったとも考えられる。

　しかし、『東京外国語大学史』の付表では、1921年、22年、23年と本科、専修科ともに志願者はゼロであり、総督府の関与する生徒の受け入れは実現しなかったものと思われる。

朝鮮語奬勵試驗（1921ー1937）

　1921年3月11日付『京城日報』に、「朝鮮語奨励手当に関する件」が内地の官報で公布されたことが伝えられた。

　1920年代に韓流ブームがあったわけではない。ハングル能力試験（ハン検）とか韓国語能力試験（TOPIK）のような試験ができて、それに合格すると「朝鮮語奨励手当」がもらえるという制度である。ただし、これは、企業人や一般市民・学生を対象とするものではなく、朝鮮総督府の役人限定のものであった。

　1921年3月12日付の「京城日報」にこのような記事が出た。

朝鮮語を内地人吏員に普及せしめ行政上便宜を得せしむると共に内鮮融和に資せしめんとする事は新政綱中にも聲明せられたる所なるが從来は學校教員の一部及び巡査憲兵に對する小額の通譯手當を給與するのみなりしが尚ほ特に奬勵の意味を含めて學校裁判所及各行政廰を統一し之等判任以下の職員に対し一定試験の合格者を選定し奬勵手當を給與せんとするものなり

　当時、1919年の３１独立運動で植民地統治方針の見直しを迫られた日本は、武断政治から所謂「文化政治」へと転換をはかっていた。その中で「行政上便宜」を目的として始められたのが「朝鮮語奨励手当」であり、その受給資格を得るための「朝鮮語奨励試験」が始められた。

（梶井陟 山田寛人 呉大煥などの研究あり）

　朝鮮総督府は、1920年8月に『朝鮮に於ける新施政』を出した。その60ページに「朝鮮語の奨励」という項目がある。これが上記記事にある「新政綱中にも聲明せられたる所」である。

　当初、朝鮮語奨励試験には甲乙の二種類の試験が設けられ、乙種は各所長官の推薦によって各道ごとに行われ、乙種に合格したものが甲種の試験を受けるとなっていた。受験科目は「解釈」「訳文」「書取」「対話」。手当については、1等から5等に区分され、甲種合格の1等が50円、2等が30円、乙種合格は3等20円、4等10円、5等10円以下となっていた。

　ちなみに、私の祖父は統監府時代の1910年に朝鮮に渡り、判任官四等で55円だったという。1918年に役人を辞めて転職したが、在任中に俸給は大して上がらなかったらしい。

　ところが、３１独立運動後、1920年に総督府関連の官吏の俸給が大きく跳ね上がった。例えば、1920年10月に忠清道の巡査の俸給が一気に2倍以上になっている。内地人巡査の最高額は40円から78円に、朝鮮人の場合は37円が65円。最低は朝鮮人巡査の29円になった。「内鮮融和」といいながら、俸給表には内地人と朝鮮人との間にはっきりと格差があったことが示されている。

　

　俸給が上がったとはいっても、この給与水準で朝鮮語奨励手当の最高額50円というのは、かなりの額だったといえる。

　これは、内地人官吏向けの試験であり、朝鮮語を母語とする朝鮮人官吏は対象とはならない。にも関わらず、「東亜日報」は5月に試験委員長の青木総督府参事官の話を記事にしている。朝鮮人側でも関心をもって見守っていたのであろう。

　最初の朝鮮語奨励試験は乙種の試験で、8月25日と26日の両日行われた。京城での試験会場は京城中学（現在の京城歴史博物館の場所）で、洋服もしくは袴着用、筆と墨、硯を持参とある。

　乙種試験は京城だけでなく各道でも実施されることになっており、上掲記事で忠清道の清州でも行われていたことがわかる。清州で50名の受験者というのだから結構盛況だったといえる。1日目が筆記試験、2日目は口頭試験であった。

　初の甲種試験は、12月15日、16日、17日の3日間、京城永楽町2丁目（現在の乙支路3街の南側荢洞）法政研究会で行われた。

　この甲種試験は、本来は乙種試験合格者が受験するものだったが、この最初の試験と翌年11月の2回目の甲種試験までは、導入期の例外として所属長の推薦だけで受験を認めていた。

　1922年11月3日、4日に行われた2回目の甲種試験については、合格者名と講評が「毎日申報」に掲載されている。「京城日報」にも載ったはずだが、残念ながらこの前後の時期の紙面が残っていない。

　講評の中で、92名の受験者のうち、1等が3名　2等が15名、3等が21人の39名が合格、1回目に比べると合格率は下がっているが、学力水準は向上しているとしている。当初は、甲種試験は1等と2等であったが、実施前に制度が変更されて甲種が1等、2等、3等に、そして乙種が1等と2等となっていた。

　ちなみに、1等に合格した有田米藏は警察官署通譯生、隈部一男は京城專修學校書記、片山宗三郎は京城高等普通學校附設臨時敎員養成所出身でのちに裁判所通訳となっている。

　翌年1923年には、4月に乙種試験が行われ、8月に3回目の甲種試験が行われた。この甲種試験の結果は「京城日報」に所属官職つきで掲載されている。

　この時の試験からは、規定通りに受験資格が乙種試験の合格者だけとなった。

　この時の甲種1等合格者は、鍾路警察巡査、公州法院書記、全南谷城郡庁一般職、逓信局書記。2等合格者は、地方官庁一般職7人、警部補2名、専売局一般職、警部、刑務所看守、普通学校（朝鮮人の初等学校）訓導が各1名。3等合格者は、普通学校訓導2名、巡査2名、普通学校書記、警部、刑務所看守、地方官庁一般職、地方官庁技手、道庁雇員、逓信局書記、税関事務官、専売局一般職、専売局技手が各1名。

　朝鮮語奨励試験委員の感想談が掲載されている。

　試験委員長には朝鮮総督府の高等官が就くことになっていた。試験委員は朝鮮総督府または所属官署の官吏から任じられることになっており、朝鮮語のできる内地人が任命された。この感想（講評）は、試験問題の実際の出題・採点者である内地人試験委員によって書かれたものであろう。全体の印象とともに、試験のポイントやアドバイスなども語られている。試験委員は内地人だけではなく、各道の朝鮮人参与官・理事官や警視なども任命されていた。

さらに訓導レベルの官吏も試験委員になっていた。例えば、1922年の試験では全南潭陽公立普通學校訓導の丁基宣、1923年の試験では寶城公立普通學校副訓導崔錫琢が試験委員になっている。

　

『朝鮮総督府施政二十五周年記念表彰者名鑑』（1935年）

　その後1924年に朝鮮語奨励規定は改定されて、試験の種類が甲種と乙種から、第1種、第2種、第3種の試験に区分けされ、1924年の9月の第2種の試験からはこの改定規定が適用された。第1種は「朝鮮語の通訳に差し支えなき程度」、第2種は「朝鮮語もって自己の意思を発表するに差し支えなき程度」、第3種は「普通の朝鮮語を解し得る程度」とレベル分けされた。第1種の1等が月額50円の手当、第1種2等が40円、最も下のランクの3種の3等は月額5円の手当が支給されるとされた。

　この時期に出版されていた辞書の一つに、井口弥寿男『日鮮辞典』丁未出版社 (1920)があり、これはクリックすると国会図書館デジタルコレクションで閲覧できる。こうした辞書も学習に使われていたのかもしれない。朝鮮総督府の『朝鮮語辞典』が出版されたのも1920年。この辞書は日本の国会図書館のデジタルコレクションでも閲覧できるし、韓国の国立中央図書館のデジタルデータも閲覧可能である。

　1925年に石井重次『朝鮮語奨励試験問題義解』（朝鮮印刷出版部）という本が出ている。

要するに「過去問集」である。初回から9回分の試験について問題と義解（模範解答）が載っている。

乙種試驗問題(大正十年八月施行)
甲種試驗問題(大正十年十二月施行)
乙種試驗問題(大正十一年八月施行)
甲種試驗問題(大正十一年十一月施行)
乙種試驗問題(大正十二年四月施行)
甲種試驗問題(大正十二年八月施行)
乙種試驗問題及義解(大正十三年五月施行)
第二種試驗問題及義解(大正十三年九月施行)
第一種試驗問題及義解(大正十四年一月施行)

　韓国の国立中央図書館にデジタルデータがあるので、ここから入って緑の部分をクリックすれば閲覧できる。

Mac、iPad、iPhoneの場合は下図参照。

　試験問題はなかなか難しい。この本で勉強すると、タイムマシンで100年前の京城の街に行った時には役にたつだろうが、今のソウルで使うと通じないかもしれない。

　この本は、1925年6月5日に発行されて、すぐに8月1日に再版が出ている。結構売れ行きがよかったのだろう。著者の石井重次は、1910年代の後半には朝鮮總督府裁判所書記として資料にその名前が出てくる。 

右訊問ハ立會書記タル朝鮮總督府裁判所通譯生ノ通譯ニ依リ之ヲ行ヒタリ.

於同日同廳

朝鮮總督府裁判所書記　石井重次

裁判所の書記としての通訳の実績から試験委員に任命されたのであろう。「京城日報」など新聞に掲載された講評談話もひょっとすると石井重次のものかもしれない。

　石井重次は、その後も朝鮮総督府や地方官庁の官吏の朝鮮語奨励に関連する業務をやっていたという資料がある。

　その後、1932年に燕岐郡の郡長を最後に引退して京城の三宅組に転職している。天下りであろう。

　1934年8月に出された『朝鮮総督府施政年報　昭和6年・7年』の「第20節 朝鮮語の奨励」に次のような記載がある。

大正十年朝鮮語奬勵規定實施當初合格者ノ員數ハ僅カニ五百六十名ニ過ギザリシモ昭和七年度末ニ於テハ合格者總員數四千二百六名ヲ算スルニ至レリ而シテ昭和七年度内ニ於ル狀況ハ第一種受驗志願者二十四名内合格者十四名、第二種受驗志願者九十四名内合格者二十六名、第三種受驗志願者五百三十五名内合格者百九十五名ヲ出シタル等朝鮮語學習者ハ遂年其ノ數ヲ増シ成績頗ル良好ナリ

　朝鮮語奨励試験初年度の1921年は560名が合格したとある。乙種と甲種の試験がそれぞれ一回づつで、甲種の1等、2等、3等合格者は40名程度と推測されるので、乙種1等、2等が500名以上いたことになる。その後、1932年までの12年間で合格者の総計が4206名なので、1年あたりの平均合格者数は350名程度。初年度合格者数よりも減少している。1932年の試験では、全受験者653名、合格者数は235名で、「遂年其ノ數ヲ増シ成績頗ル良好」という記述とは裏腹に受験者数、合格者数ともに減少していたことを示している。

　この朝鮮語奨励試験は、1937年2月12日・13日に行われた第1種試験を最後に廃止された。この時の試験では13名の合格者があった。彼らが最後の合格者となった。

　すでに明らかになっているように、日本による朝鮮植民地統治は、1937年を境に、それまでの朝鮮語・日本語の「二言語併用」をかなぐり捨てて、「日本語専用」に突っ走り始めた。

　1936年11月21日付「朝鮮新聞」には、このような記事が掲載されていた。

　朝鮮人の日本語習得率は、３１独立運動の1919年には2％にも満たなかった。そのため、「行政上便宜」により、日本による植民地統治を「円滑」にするという目的で行われていたのがこの「朝鮮語奨励試験」であった。その15年後、日本語習得率10％程度の段階で「国語（日本語）常用」のキャンペーンが始まり、総動員体制構築が急テンポになり、「皇国臣民」化が進められたのである。日本語を習得せず朝鮮語を常用し、日本語の必要を感じていなかった朝鮮人にとっては、その転換は、まさに「朝鮮語の禁止」「日本語の強要」以外の何ものでもなかった。

 

　そして、日本の敗戦をむかえる。

余談　1：

　敗戦後の日本国内では、日本国籍を失うことになった朝鮮人が朝鮮語を取り戻すための教育を始めたが、旧内地人を対象とする朝鮮語/韓国語学習は、全くといっていいほどなくなり、その状態がほぼ30数年間続いた。NHKがラジオ・テレビで朝鮮半島の言葉の語学番組を「ハングル講座」というタイトルで放送を始めたのは1984年。朝鮮語奨励試験が中止されてから47年後。ハングル検定が始まるのは1993年。韓国学術振興財団によって韓国語能力試験（TOPIK）が日本で実施されたのは、さらにその4年後1997年のことであった。

1957年に始まったロシア語能力検定試験もあったはず。だから「7番目」が正しいと思うのだが。

古市町10番地 ひとのみち教団

　朝鮮総督府の嘱託として朝鮮の経済や社会の調査に従事した善生永ぜんしょう助は、1932年の「特殊部落と土幕部落」（『朝鮮』209号 1932年10月）に、こう書いている。1930年時点での実態調査によるものだという。

◎京畿道京城府古市町十番地
古市町十番地にて南山寄りの高臺に位置す。部落名なし、私有地なり。
大正十四年（1925）頃朝鮮神宮裏参道道筋に散在し居りたりしを、神域なるの故を以て、彼等に退去を命じたる處、現在地に轉住し、最初は約十五六戸に過ぎざりしが、年々增加して現在數に達せり。
所帯数五八戸　人口二六五

　1936年至誠堂発行の『地番区画入大京城精図』で調べると、古市町十番地は、南廟の北側、吉野町2丁目の西北に隣接するのこのあたりになる。

　KakaoMapと1936年8月発行の『大京城府大観』とを比較してみると、現在のヒルトンホテルの駐車場から退渓路テゲロ側の大宇テウ財団ビルディングのあたりではないかと推定される。この当時は、現在の退渓路は存在しなかった。

　そして、『大京城府大観』には、この古市町十番地のあたりに「人の道教團」という記載がある。

　「人の道教團」とあるのは、現在のPL教団の前身「扶桑教 ひとのみち教団」の京城支部布教所である。

　「ひとのみち教団」は、京城の本町2丁目87に布教所を設置することを1934年1月10日に朝鮮総督府に届け出ている（1934年9月4日付朝鮮総督府官報）。その後1936年7月7日には、布教所を本町から古市町10に変更する届けを出した（1936年9月5日付官報）。

　さらに、雑誌『朝鮮及満洲』が、この1934年の11月号に「京城の［ひとのみち］教を探る」という記事を掲載しており、その内容からもう少し詳しいことがわかる。

　京城に進出した「ひとのみち教団」は、1933年初夏から本町2丁目を拠点に京城での布教活動を始め、かなりの信者を獲得して、1935年末に古市町の高台に200畳敷の本殿と付属建物を建てて移転したとある。古市町の施設は、まだ仮の施設とはいうものの土地購入と建物建設にかかった費用が12万円。現在の貨幣価値にすると4億から5億円以上ということになろう。

『朝鮮及満洲』1936年11月号

　『大京城府大観』は、京城で日本語の新聞「朝鮮新聞」を発刊する朝鮮新聞社が、1935年から36年にかけて、作製・販売した地図で、京都の地図製図師小野三正が写真を参照しながら建物なども描いた俯瞰図である。航空写真の撮影は1935年8月24日午後2時30分から、小野三正立会いで500メートルの高度から東西3コース、南北7コースで約2時間かけて行われた。したがって、8月にはひとのみち教団の建物は形になっていたと考えられる。

　地図には、地名や公共機関に加え、朝鮮新聞社で募った協賛店名なども書き加えられている。下部に協賛一覧があって、各町・洞ごとに協賛者に番号が振られ、その番号が地図の該当箇所に記載されている。

　「ひとのみち教団」も、協賛欄に記載がある。協賛索引で、古市町の欄の1に掲載されており、地図上に1の番号が振られた建物が見える。これが『朝鮮及満洲』の記事にある「200畳敷の本殿」であろう。

　『大京城府大観』とほぼ同時期に編集されていた中央情報鮮満支社『大京城写真帖』がある。この219ページにも「ひとのみち教団」の写真がある。建物の外観はなく、1の建物の内部と思われる写真が掲載されている。

　この写真集の発行日は「昭和121937年5月5日」なのだが、この日付の頃には「ひとのみち教団」京城支部は、すでにほぼ消滅していた。

　1936年9月末、教祖御木徳一みき とくはるが信者の娘に対する強姦容疑で逮捕された。雑誌『朝鮮及満洲』が11月号でこの教団を取り上げたのも、そのスキャンダルがあったからである。この記事の最後はこう結ばれている。

所が神にお祈りして此信徒の不幸や病氣を本人の身代はりとなつて助ける（所謂御振替）と云ふ教祖三木(ママ)德一が神殿奥深き所で神の威光で奉侍の小女十餘名を試食したと云うのだから全く驚かざるを得ない。エライ神さんもあつたものだ。

　さらに翌月の同誌12月号にも「ひとのみち教団」の告発記事が掲載された。この記事では、満州国関東局長談話の形式で11月16日に発表された関東局警務部の見解を紹介しつつ、大連・新京・奉天のひとのみち教団が「インチキ宗教」を広めており、教義内容が極めて「不敬」であると強調している。

　すなわち、満洲国当局による「ひとのみち教団」潰しの動きを紹介することで、朝鮮における「ひとのみち教団」潰しキャンペーンに一役買ったものである。この宗教団体を管轄していた京畿道警察当局も、早くから「ひとのみち教団」に対して監視と情報収集を進めていた。

　日本内地では、1937年4月に「ひとのみち教団」に対して結社禁止が発令された。このニュースは、4月28日のラジオ放送で朝鮮にも伝わった。翌日の「京城日報」も早速これを伝えている。

　「ひとのみち教団」京城支部の対応は非常に素早かった。29日からの朝詣の行事を中止とするとともに自発的に布教所の閉鎖を決定し、朝鮮の地方に置かれた布教所にもその旨を通達した。京城の日本語新聞「京城日報」「朝鮮日報」の両紙は、5月4日付で閉鎖される布教所の記事をに掲載している。

　これより先、京城支部の幹部は、京畿道の高等警察保安課長を訪ねて教団支部解散と謹慎の意を伝え、管轄の本町警察署にも出向いて同様の意向を伝達した。さらに、信者たちには信仰の対象となるものを古市町の布教所に持参させ、それを5月5日に弘済外里の河原（火葬場の先の土幕民収容施設向上台の前）に運んで全て焼却した（1937年5月15日付京畿道警察部長発(秘)報告）。京畿道警察の高等課は、内通者を通して「ひとのみち教団」の監視を続けてきており、警務局長と検察局、各道の警察部長と管内の警察署長に逐一報告がなされていた。

　朝鮮総督府は、5月5日付の「朝鮮総督府官報」で、古市町の布教所、それに大田、大邱、釜山、馬山、元山、咸興の布教所の使用禁止を公示した。

　教団京城支部の幹部は、京城神宮に出向いて参拝して転向の意向を表明し、神社境内の清掃などの奉仕活動を実践するようになっていた。さらに、古市町10番地の「ひとのみち教団」布教所の土地と建物などについても、自主的に整理するとして、早々に売却に向けて動き出した。その結果、5月17日に、教団幹部の三木清一の東四軒町の自宅で整理委員会が開かれ、この席で95,823円60銭で高村甚一に教団の不動産を売却することが決定された（1937年5月24日付京畿道警察部長発(秘)報告）。

　いわば事故物件となった高額不動産なので、簡単に買い手がつくとは思えないにも関わらず、3週間もたたずに売却が決まった。

　こうして『大京城府大観』に描かれていたひとのみち教団は、日本の植民地支配下の朝鮮からその姿を消すことになった。

※2019年7月24日

『大京城府大観』の航空写真撮影についての『朝鮮新聞』記事関連部分を追記

※2019年8月2日

タイトルを変更して、高村甚一に関する部分を削除