ビタミンD欠乏で死亡リスク26％上昇、米研究結果

　ビタミンDが欠乏すると、男女ともに死亡リスクが26％高まるとの研究結果が11日、米国医学会（American Medical Association）の機関誌「Archives of Internal Medicine」の最新号で発表された。ビタミンDの重要性が再確認されたかたちだ。

　米ジョンズホプキンス大学医学部（Johns Hopkins University School of Medicine）の研究チームは、健康な男女1万3000人を対象に、1994-2000年の間、血中のビタミンD値が低い人と正常値の人の死亡率を比較した。

　この結果、被験者で2000年12月31日までに死亡した1800人のうち、700人が心臓血管系疾患を原因とし、うち400人がビタミンDが欠乏していたことが明らかとなった。これは死亡リスクが26％高まることを示している。

　今回の調査で心臓血管系疾患による死亡とビタミンD欠乏の因果関係を立証するには、サンプル数が十分ではないが、傾向は強く示されており、ビタミンD欠乏と乳がんや高齢者のうつ病を関連付けている研究もあるという。

　同チームのこれまでの研究では、ビタミンDの欠乏で末梢動脈障害のリスクが80％高まることが明らかとなっており、同誌で6月に発表されたオーストラリアの研究チームによる研究結果でも、ビタミンDが欠乏すると、ビタミンD値が高い人と比べて死亡率が2倍になることが判明している。

　ただし、ビタミンDの欠乏が死亡率を高める理由については、依然として明らかになっていない。

　ビタミンDは人間の免疫系に重要な役割を果たす。同誌によると、世界の高齢者人口の50％以上でビタミンDが欠乏しており、若年層でも同じような傾向が見られる。ビタミンDの欠乏は、屋外活動の減少や加齢、大気汚染が原因に挙げられる。

　ビタミンDを正常値に保つため、医師らは太陽に1日あたり10-15分当たるよう勧めている。また脂肪分の高い魚などからも摂取できるという。

出典：AFPBB News

仏政府、国民の肥満解消へ甘いものに増税か

　フランス政府が税制の見直しによる国民の肥満解消を検討している。菓子、ジュースといった糖分の高い食品の消費税を上げて消費を抑え込むよう誘導する考えだ。ただ、税率変更でどれだけ効果があるかは不明な上、にわかにやり玉に挙がった食品会社やファストフードチェーンなどから反発が出るのは必至。実現までには曲折がありそうだ。

　仏経済紙レゼコーによると、厚生相や予算相が7月末までに報告書をまとめた。報告書は「脂肪分が多かったり、甘すぎたり、塩分が濃すぎたりする食品」について、日本の消費税にあたる付加価値税で軽減税率ではなく通常税率（19.6％）を用いるよう提案した。

出典：日本経済新聞

トラ応援ヘルシーに 尼崎市役所が弁当、リーグＶまで販売

　低カロリー弁当を食べて、タイガースを優勝まで応援しよう――。兵庫県尼崎市は12日、「阪神タイガース応援ヘルシー弁当」を職員食堂で発売する。市はメタボリック（内臓脂肪）症候群対策に積極的に取り組んでおり、地元チーム優勝との一石二鳥を狙う趣向だ。

　食堂は市役所地下にあり、一般の利用も可能。運営を受託する日本カフェテリア（大阪府八尾市）が調理、セ・リーグ優勝が決まるまで販売する。午前11時から午後2時まで1日50食限定で、価格は400円。

　ナスやニンジンなど旬の野菜を含めた20種類の食材を使用。570キロカロリーと控えめで、「薄味でおいしい」（白井文市長）という。鳥谷敬選手にちなんだメニューは鶏モモ肉の皮を除き、油で揚げずパン粉焼きにしてカロリーを抑えた。白米の上にノリを敷き、チーム名を表すＨとＴを錦糸卵で表現した。

出典：日本経済新聞

携帯を使った健康管理支援サービスに歩数計メニュー追加

　ソフトバンク リブラは、携帯電話を使った健康管理支援サービス「ライフキャリア」において、歩数計を使ったメニューを追加する。

　「ライフキャリア」は、体重体組成計や血圧計など、レンタル提供される健康医療機器の測定データを携帯電話経由でアップロードし、Webサイト上で管理が行えるサービス。今回、新たに歩数計を利用した測定メニューが追加されることで、歩数データから脂肪燃焼量などを測定し、ウォーキングなど具体的な行動に基づく健康管理がサポートされる。歩数計は「体重体組成計セット」に同梱されるほか、市販の歩数計を利用し、数値をWebサイトに入力することでも利用できる。

　同サービスの利用料は月額2000円。「体重体組成計セット」レンタル料は月額980円。対応機種は、NTTドコモのFOMA、auのCDMA 1X WIN、ソフトバンクのPDCおよび3G端末。詳細な対応機種は同社のWebサイトで案内されている。

出典：ケータイ Watch

森永乳業、脂肪分ゼロの果実入りヨーグルト

　森永乳業は無脂肪のヨーグルトを使用した果実入りヨーグルトを9月9日に発売する。熱量や糖分を抑えた飲料などの人気が高いため、需要は大きいと判断した。体形への関心が高い20―30代の女性を中心に売り込み、2009年3月期に5億円の売り上げを目指す。

　新商品は「脂肪０％ヨーグルト」。脂肪分を取り除く際に、水分とヨーグルトが分離してしまわないよう製法を工夫した。角切りにしたリンゴを混ぜたタイプ（熱量は67キロカロリー）と、ブルーベリー入り（68キロカロリー）の2種類をそろえた。

　いずれの味も1個125グラム入りで、希望小売価格は税抜き114円。

出典：日本経済新聞

脂肪の燃焼を促すボディークリーム「メソルト」

高脂血症の治療薬として使用される「医療用ホスファチジルコリン」のほか、脂肪の燃焼を促進する「Ｌ－カルニチン」、脂肪の分解を促す「ユニスリム」を配合。脂肪の気になる部分に、マッサージするように塗布する。容量６３０グラム。価格は６万３０００円。サロンやインターネットで１０月１日発売。

出典：フジサンケイ　ビジネスアイ

魚好きが日本人の心臓を健康に保つ

　日本人男性は、喫煙率が高いにもかかわらず、白人ないし日系アメリカ人に比べて血管のプラーク発生が極めて少なく、冠動脈性心疾患（CHD）の発生率も低い。この差は、日本人が長い期間ほぼ毎日魚を摂取していることによるものだという。この知見は、医学誌「Journal of the American College of Cardiology（米国心臓学会誌）」8月5日号に掲載された。

　報告を行った米ピッツバーグ大学（ペンシルベニア州）公衆衛生大学院疫学部の関川暁助教授によると、日本で暮らす日本人は魚を毎日約100g食べているという。米国心臓協会（AHA）の現行のガイドラインでは、心疾患のない人は、サケ、ビンナガマグロなどの油分の多い魚を少なくとも週2回摂取すること、すでに心疾患のある人はオメガ-3脂肪酸を毎日少なくとも1g、できれば魚から摂取するよう推奨されている。ただし、過剰出血のリスクがあるため、医師への相談なく１日に2gを超える魚油を摂取するべきではないとされている。

　今回の研究では、日本人281人、白人アメリカ人306人、日系アメリカ人281人（いずれも男性のみ）を対象に、全被験者から血液検体を採取するとともに、電子ビームコンピュータ断層撮影（EBCT）による冠動脈石灰化の評価、頸動脈の超音波検査を実施。その結果、日系アメリカ人には心疾患の危険因子（リスクファクター）が最も多くみられ、ボディ・マス・インデックス（BMI：肥満指数として用いられる）、血圧、トリグリセライド(中性脂肪)の平均値が最も高かったほか、糖尿病の比率も高いことがわかった。

　日本人は、心疾患の重大な危険因子である喫煙率が47％と飛び抜けて高かったものの、冠動脈石灰化および頸動脈の肥厚は有意に少なかった。血液中のオメガ-3脂肪酸値は日本人9.2％、白人3.9％、日系アメリカ人4.8％であったが、日系アメリカ人で冠動脈石灰化および頸動脈肥厚が最も多く認められた。

　米サウスダコタ大学サンフォードSanford研究所（スー・フォールズ）のWilliam Harris氏は「魚類の摂取が日本人の健康を維持する重要な因子である」と述べている。魚油を多く摂取するとともに、飽和脂肪を控えることが心疾患リスクを下げるのに最良の方法だという。イヌイットはオメガ-3脂肪酸と同時に飽和脂肪酸も多量に摂取しているため、さほど心疾患の減少がみられないと同氏は指摘する。重要なのは魚ないし魚油を継続して摂取することで、魚油サプリメント（栄養補助食品）も有効だが、オメガ-3脂肪酸の含有量が1カプセルにつき1gであることをラベルで確認する必要があるという。魚を食べればなおよく、自然のオメガ-3脂肪酸を含むサケ、イワシ、ビンナガマグロ、ニシン、サバなどを4オンス（約113グラム）、週2回摂るようHarris氏は勧めている。

出典：Dr.赤ひげ.com

五輪でも人気の北京ダック、ファーストフード化される？

「北京の明洞（ミョンドン）」といわれている王府井大街。そこに中華料理の誇りとされる食堂全聚徳がある。北京ダック（カオヤーツ。焼鴨）専門店だ。前門の本店に続き１９５９年にオープンした支店だ。

前門本店が開店したのは１８６４年。北京ダックの歴史は１４０年を超える。全聚徳王府井店は常に家族連れや外国人観光客で賑わう。

女性従業員が渡したカードには「お客さんは１１５、３７０、２７７番目に全聚徳の北京ダックを召し上がっています」と記されている。従業員は「９３年に全聚徳がフレンチャイズ化した後、前門、王府井、和平門など北京の主要支店で売れた北京ダックの数を記録し、お客さんにお知らせしている」と話した。

中国を代表する料理に認められる北京ダックは難しい調理法で有名だ。全聚徳王府井店関係者は「適切な脂肪質を維持するために鴨を狭い空間に閉じ込め、決まった飼料だけを食わせて４５日間飼った後、焼きぐしに刺して、果樹の薪で５０分間じっくりと焼く」と説明した。

中国人は北京ダックの味を「干脆（さくさくとする）」と「嫩（軟らかい）」という二つの単語に表現する。北京ダックは、皮はさくさくとしているが肉質は軟らかい。食堂で会ったある米国人観光客は「北京ダックには西洋のバーベキューとは違った、深く妙な味がある」と話した。

北京ダックは「中華料理の誇り」らしく北京五輪選手村の食卓にも載せられている。全世界に北京ダックの味を知らせられる絶好のチャンスを迎えたわけだ。

北京五輪組織委員会の関係者は「五輪期間中１日におよそ６００羽の北京ダックが提供されている」と伝えた。

五輪ボランティアメンバーのチャンニンさん（２２、女子大生）は「東京五輪とソウル五輪を通じて寿司とキムチが世界的な食べ物になったのと同じく、北京ダックも北京五輪を通じて世界的な料理のひとつとなるだろう」と話している。

７日に再開店した全聚徳前門店は「ＱＵＡＮＪＵＤＥ　Ｐｅｋｉｎｇ　Ｒｏａｓｔ　Ｄｕｃｋ－ｓｉｎｃｅ　１８６４」という英文看板を掲げた。北京ダックのフォアグラのサンドイッチ、北京ダックのサラダ――など西洋人の味覚にあう６０種類の新しいメニューを発表した。

そして従来の定食コース（２、３階）のほかに、１階にファースト・フード・コーナーも作った。持ち帰りも可能だ。

北京ダックのファースト・フード化をめぐる議論も過熱するものと見られる。全聚徳がファースト・フード・コーナーを導入することに対し「カオヤーツをＫＦＣ（ケンタッキー・フライド・チキン）に似たＫＦＤ（ケンタッキー・フライド・ダック）にするということなのか」とし、反対する意見が広がっている。

昨年末、全聚徳が電気を使う焼き方を導入するという計画を発表すると、大半の中国人は同じ理由から反対していた。

だが北京ダックのグローバル化のためにある程度のファースト・フード化は避けられないという反論も少なくない。

出典：中央日報

マリンサプリ、夏バテ防止企画「サカナのちから お試しセット」期間限定で発売

　鈴廣かまぼこグループのマリンサプリは、暑い夏を乗り切るために、20種類のアミノ酸をバランスよく含み、スタミナ補給、体のリカバリーに効果的な「サカナのちから分包」14包（約2週間分）が1セットとなった「サカナのちから お試しセット」を、8月8日～8月31日まで期間限定特別価格で販売する。

　「サカナのちから」は、現在、健康維持を心がけている人はもちろんのこと、湘南ベルマーレなど多くのアスリートに愛飲されているという。

　「サカナのちから」には、タンパク質を構成しているアミノ酸がバランスよく含まれ、かつ体内に吸収しやすいペプチド状とのこと。魚肉由来なので高タンパク・低カロリーとなっている。アミノ酸をさっと効率よく摂取できるという。 また、「サカナのちから」はアミノ酸を20種含有。とくに人間の体で合成できない9種類の必須アミノ酸をバランスよく含み、アミノ酸スコアは満点の100なのだとか。動物筋肉由来でヒトのアミノ酸バランスに近く、健康な毎日をサポートするという。

　食品から摂取するタンパク質は、腸内で消化酵素によってアミノ酸に分解され、吸収されるとのこと。タンパク質の分解には時間がかかるが、アミノ酸が数個結合した状態のペプチドなら、そのまま腸管に吸収され、20種類のアミノ酸を素早く体内に取り込むことができるという。「サカナのちから」は、魚のすり身由来の魚肉ペプチドFP20からできているとのこと。天然の魚の身に含まれる脂肪分や糖質をていねいに除去し、低カロリーで良質なタンパク質の摂取が可能になったという。必須アミノ酸がバランスよく含まれており、腸内での消化吸収能力にもすぐれているので、手軽に栄養補給ができるのだとか。

　同社では、日々の健康づくりに、暑い夏の夏バテ防止に、ぜひ「サカナのちから」を試して欲しいとのこと。

［小売価格］980円（税込、送料無料）

［発売日］8月8日（金）

出典：マイライフ手帳＠ニュース

治療中患者の保健指導でモデル事業

　糖尿病など生活習慣病で治療中の患者に対する保健指導によって薬剤費が減少するかどうかなどを調べるため、厚生労働省は9月からモデル事業を開始する。国内10か所の医療施設でそれぞれ30人程度の患者に保健指導を実施し、6か月後の薬剤費の変化などを調査する。

　厚労省は8月7日、「市町村国保における特定健診・保健指導に関する検討会」（座長＝伊藤雅治・全国社会保険協会連合会理事長）の第2回会合を開催し、9月からモデル事業（治療中の者に対する保健指導事業）を開始することが了承された。

　厚労省によると、生活習慣病で治療中の患者に対して医師や看護師らが保健指導をして医療費が減少することを証明した研究はないという。今回のモデル事業では、薬物療法中の患者を「通常群」と「重点支援群」に分け、生活習慣の改善プログラムを実施。6か月後の月当たりの薬剤費、患者の体重、生活習慣などの変化を調べる。

　このほか、この日の会合では、「特定健診・保健指導の実施」について、市町村の国民健康保険（市町村国保）が昨年4月から実施した保健指導（国保ヘルスアップ事業）の実施状況に関するアンケート結果を担当委員が報告した。

　「国保ヘルスアップ事業」では、医師や保健師らが対象者と面接した上で、就寝前の食事を控えたり階段の利用を増やしたりするなど、個別の行動目標を設定し、その達成をサポートした。その結果、保健指導を実施する前後で、肥満度を評価する「BMI」や腹囲が変化する傾向が男女ともに見られた。

【特定健診・保健指導】

　糖尿病など生活習慣病を減らして医療費を抑制するため、今年4月から健康保険組合や国民健康保険などの保険者に義務付けられた。医療保険に加入している40－74歳の被保険者を対象に、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）に着目した健康診査（特定健康診査）と保健指導（特定保健指導）を実施する。

出典：キャリアブレイン