ネアンデルタール人と現生 人類は欧州で共存と 英科学者ら
2005.09.11Web posted at: 12:15 JST- REUTERS
ロンドン（ロイター） 約３万年前に死滅したとされるネアンデルタール人と、初期の現生人類は一時期、同じ場所で共存していた――。英科学者らがこのほど、フランス中部に残る遺跡の研究から、こんな結論を導き出した。考古学者らの間では、ネアンデルタール人の滅亡と現生人類誕生の時期をめぐり、長年にわたって激しい論争が続いている。
英ケンブリッジ大のポール・メラー氏らは、仏中部シャテルペロンにある洞くつから出土した石器などを分析。その結果、初期の現生人類のものとされるオーリニャック文化の石器の層の上下に、それぞれネアンデルタール人の道具類の層があったことが分かった。さらに、周辺から出土した人骨の年代を放射性炭素で測定したところ、約３万８０００年前に、両者がこの場所で共存していたとの裏付けが得られたという。研究の成果は英科学誌ネイチャーの最新号に発表された。
同氏らのチームは「この時代にネアンデルタール人と現生人類が接触したとみられ、混血した可能性もある」と主張している。
ネアンデルタール人は当初、人類の祖先とみられていたが、その後の研究で、現生人類とは別系統の人類だったと判明。ネアンデルタール人が死滅し、現生人類が繁栄するようになったいきさつは、今もなぞに包まれている。考古学、人類学の研究者らの間ではこれまでに「ネアンデルタール人が死滅した後で現生人類が現れた」「時期は重なっていたが場所が離れていたため、接触はなかった」などの説も議論されてきたが、一致した結論は出ていない。
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中国、国内メディアの対日批判継続容認・香港紙
【香港24日共同】24日付香港紙、明報は消息筋の話として、中国当局が無許可の反日デモ規制の方針を決定したと同時に、今後も教科書問題や靖国参拝などで対日批判を続けることを国内メディアに認めたと報じた。
同紙によると、当局は今年が「抗日戦争勝利60周年」であることを十分に利用し「合理的で節度ある」対日批判に民意を結集する方針を決定。報道の際には日本製品ボイコットなど経済的影響が懸念される批判をトーンダウンさせ、日本の「右翼」と一般の日本人を厳格に区別することも求めているという。 (18:01)
心筋幹細胞を確認 京大教授ら分離に成功
2005年 9月 9日 (金) 15:31
再生医療に利用へ
心臓の筋肉（心筋）のもとになる幹細胞がヒトの心臓にあることを確認し、分離することに京都大の松原弘明客員教授（循環器内科）と王英正助教授らが九日までに成功した。重症心不全などで心筋がいたんだ患者に投与し心筋の再生を目指す。十九日から大阪市で開かれる日本心臓病学会で発表する。
松原客員教授らは、患者の同意を得て、手術で取り出した心臓の一部に特定の酵素をかけて細胞をバラバラにすると、八千分の一の割合で幹細胞が入っていた。これを培養すると心筋のほか、骨格筋、内皮、脂肪細胞などに分化。ヒトの足の筋肉を調べ、骨格筋の中にもこの幹細胞があることを確認した。
拒絶反応をなくし心筋梗塞（こうそく）を起こしたマウスの心臓に移植すると、心筋や血管の細胞ができたという。
松原客員教授は「動物実験を重ね、来年の早い時期に京都大の倫理委員会に申請し、臨床試験を目指したい」と話している。
澤芳樹大阪大助教授（心臓血管外科）の話 「詳しいデータを見ないと分からないが、ヒトの心筋幹細胞が本当に見つかったのであれば科学的に大きな発見だ。治療に使えるのであればさらに画期的な成果となるため、心臓への細胞の導入方法など、再生医療の具体的な方法を今後研究する必要がある」
試聴も可。
寄生虫には喘息予防の効用
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【ダブリン７日】当地で開催中の英国科学振興協会（ＢＡ）の会議でアイルランドの研究者たちは寄生虫を利用して喘息を予防あるいは治療する新しい有望な方法を発見したと発表した。トリニティー・カレッジ（ダブリン）の生化学者パドレイク・ファロン氏は自分の研究グループが既に、生きたヒトの寄生虫を使った実験でマウスの喘息の治療に成功したことを明らかにした。（イラストはトリニティー・カレッジの紋章）
ファロン氏によれば、ヒトの寄生虫を使って喘息の発生を阻止する実験が行われたのは初めてという。ファロン氏は、アレルギー性疾患が最近、先進諸国で劇的な増加を見せているのは、「清潔」な近代社会で寄生虫や細菌、ウイルス感染が減少したことが大きな原因になっていることを示す証拠があると述べるとともに、開発途上国の人たちは喘息にかかる率が低い事実を指摘した。
ファロン氏によれば、ガボンでの調査で、寄生虫を持つ学童は家ダニを原因とするアレルギー症状を示す率が低かった。しかし寄生虫を薬剤で駆除すると、学童たちがアレルギー症状を起こす率が高くなったという。〔ＡＦＰ＝時事〕 [時事通信社：2005年09月08日06時33分]
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「たばこ増税」議論急浮上 自民部会「生活習慣病対策」
2005年11月17日 (木) 21:13
たばこ税増税の議論がにわかに盛り上がってきた。自民党厚生労働部会は１７日、たばこ税の税率を上げて税収を生活習慣病対策にあてる税制改正要望を党税制調査会に出すことを決定。生活習慣病対策は医療制度改革の柱のひとつで、同様の声は公明党からも上がっている。財務省は今のところ静観の構えだが、医療制度改革の議論の行方とも絡んで、税制改正大綱をまとめる年末まで議論はくすぶりそうだ。
この日の部会では、「（増税で）喫煙による健康被害を防止すれば医療費も抑制できる」「ほかの国に比べ、日本はたばこが安い」などの意見が相次いだ。
たばこ税増税を巡っては、厚労相が主宰し、日本医師会など３４団体の代表でつくる「健康日本２１推進国民会議」も政府に増税を働きかけていくことを決めている。１４日の政府・与党医療改革協議会では、公明党が税率を上げて健康増進対策にあてることを提案した。
一方、財務省は「特定財源目当ての増税案には乗らない」（幹部）と、今のところ反応は鈍い。ただ、たばこの価格や税負担率が欧州各国に比べて低いこともあり、「喫煙抑制のための増税」の機運が高まれば前向きに検討する空気がないではない。
さらに小泉首相が来年度の新規国債発行額を３０兆円程度に圧縮する新方針を打ち出したことも微妙に影響しそうだ。税制改正は１２月の与党協議で決定するが、国債抑制のためには、あらゆる手だてで税収を確保したいのが財務省の本音。「３０兆円」への帳尻合わせでたばこ増税が現実味を帯びる可能性もある。
異常プリオン、小粒が危険 米で確認、治療戦略に期待
【ワシントン７日共同】感染すると人間や牛の脳をスポンジ状にしてしまう異常プリオンは、大きさによって感染力にかなりの差があり、比較的小さめの粒子が最も危険であることを、米国立アレルギー感染症研究所のチームが突き止め、８日付の英科学誌ネイチャーに発表した。
人のクロイツフェルト・ヤコブ病（ＣＪＤ）や牛海綿状脳症（ＢＳＥ）など、現在は不治のプリオン病に対する治療法を開発する上で、特定サイズのプリオンを狙い撃ちするといった有効な戦略づくりに役立つ発見だ。チームは一方で「治療目的で脳内の異常プリオンを小さくしようとする試みは、かえって逆効果になる恐れがある」と注意を呼び掛けた。2005年 9月 8日 (木) 02:00
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上海の反日デモで日本人が「韓国人のふり」
今月１６日に中国の経済の中心である上海で反日デモが発生した後、不安感を隠しきれない一部の日本人が、韓国人のふりをするなど、笑止千万な事態が起きている。 実際には多少冗談交じりのケースがほとんどだが、反日デモが日本人に与えた衝撃の強さを物語っている。
子供を日本人学校に通わせている保護者は２２日「日本人の生徒が上海市内に出る時、不必要な被害を受けることを恐れ、タクシー運転手に『韓国人だ』と偽っているらしい」と話した。 また、中国語が不慣れな一部の日本人は英語で会話をするなど、公の場で日本語を使うことを避けている。 反日デモ以降、日本人はなるべく外出を控えるなど、行動に用心しているという。
一方、日本の歴史教科書歪曲や領土問題が浮上してから、中国では過去の抗日闘争を共有する韓国と韓国人に対する友好的な感情が高まりつつある。 現地の韓国僑胞は「中国人に会うたびに『韓国人は友人だ』と歓迎されている」とし「日本への反感が韓国への好感を増幅させている」と話した。 2005.04.22 19:09
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肥満男性は大腸がんリスク増 ＢＭＩ２７以上で１．４倍
2005年 9月 8日 (木) 23:22
肥満の男性は大腸がんにかかるリスクが高くなるという結果が、厚生労働省研究班（主任研究者＝津金昌一郎・国立がんセンター予防研究部長）の大規模な疫学調査で出た。８日発表した。肥満は心筋梗塞（しんきんこうそく）や脳卒中などの危険要因にもなるが、大腸がんとの関連も今回示された。
岩手、秋田、新潟、茨城、長野、大阪、高知、長崎、沖縄各県の４０～６０代の男女計約１０万人に９０～９３年、アンケート。その後、９～１２年間追跡調査した。
男性は４万９１５８人中６２６人が大腸がんにかかっていた。肥満指数「ＢＭＩ」（体重÷身長÷身長、単位はキログラムとメートル）によって分類。年齢や喫煙、飲酒などの影響を除いて分析した結果、ＢＭＩが２５未満の群に比べ、２７以上３０未満の群は、大腸がんのリスクが１．４倍だった。３０以上の群は、対象数がやや少ないものの、１．５倍になった。日本ではＢＭＩ２５以上が肥満で、２２が標準とされる。
欧米の研究では、男性の場合、高身長でもリスクが高まるとされるが、日本人の男性では、身長による統計上の明確な差は出なかった。女性は、肥満指数、身長ともに関連が見られなかった。
肥満だとインスリンが多く分泌され、がん細胞が増殖しやすい、と細胞レベルの実験で出ている。分析を担当した大谷哲也・同センター研究員は「ＢＭＩが２７以上ならば、運動や食事で減量した方がいい」と話す。ただ、日本人は欧米に比べて肥満者の割合が低く、肥満だけで大腸がんが国内で大幅に増えている説明にはならず、「別の危険要因についても調べる必要がある」と言う。
高コレステロール治療には２刀流が効果的
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【ストックホルム５日】ストックホルムで開催中の欧州心臓病学会の総会で、高コレステロールの治療には２種の薬剤を併用するのが効果的だと大半の欧州の心臓病専門の医師たちが考えているとの調査結果が発表された。今日では、大半の医師たちは患者の肝臓で生産されるコレステロールを抑制するためにスタティン剤を処方するが、ハリス・インタラクティブが７月に行った調査では、欧州の心臓病担当医師１０人のうち８人は、腸で食物から吸収されるコレステロールを制限するための薬剤を同時に処方すれば、はるかに良い結果が得られると考えている。(写真は２種のコレステロール降下剤)
心臓病担当のベテラン医師３８８人に聞いたところ、大半の医師は、いわゆる２元抑制療法によって両方のコレステロール源に同時に対処すれば治療がスピードアップし、治療の効果が上がると見ている｡
オランダの血管医学専門家のヨハン・カステレイン教授は、スタティン療法には大きな効果があるが、危険な低密度リポたんぱく質(ＬＤＬ＝いわゆる悪玉コレステロール)の約３０％に対して保護効能があるだけだから、最終的解決ではないと指摘している｡同教授によれば､２元療法を使えばコレステロールを５０－６０％減らすことが可能だという｡〔ＡＦＰ＝時事〕 [時事通信社：2005年09月06日18時50分]
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カストロ議長はパーキンソン病＝ＣＩＡが報告
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【マイアミ（米フロリダ州）１６日】１６日付の米紙マイアミ・ヘラルドによると、米中央情報局（ＣＩＡ）はキューバのカストロ国家評議会議長（７９）がパーキンソン病にかかっていると見ている。同紙によれば、ＣＩＡは約１年前から国務省高官と議員たちに対し、カストロ議長がパーキンソン病だとＣＩＡの医師が確信しているとのブリーフィングを開始しているという。（写真は今年７月撮影のカストロ議長）
カストロ議長の健康状態が悪化しているとの憶測は数年前から飛び交っていた。ＣＩＡのブリーフィングについてよく知っている筋の話では、ＣＩＡは約１年前からパーキンソン病の明確な兆候に気づいていた。カストロ氏は雄弁家として有名だったが、演説中に時々ろれつが回らなくなったり、話の筋が途中で切れるようになった。
カストロ氏は２００１年にハバナで演説中に気を失っている。昨年には演壇から転落し、ヒザと腕を骨折した。
カストロ氏は１９５９年からキューバを支配している。〔ＡＦＰ＝時事〕 [時事通信社：2005年11月17日13時18分]
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