ヒートショック

寒い冬は、ゆっくりお風呂に入って冷えた体を温めたい。ただ、入浴時の温度変化に伴い、血圧が急激に変動し、脳梗塞や心筋梗塞などを引き起こすヒートショックに注意が必要です。

入浴中の死亡事故も少なくない。急激な温度変化は、心臓や血管に大きな負担になる。

対策は、入浴時の温度差を減らすこと。気温の低い脱衣所や浴室に入ると、血管が収縮して血圧が上がる。

その状態で暑い湯船に入ると、今度は血管が広がって急激に血圧が低下、意識障害などが起きやすくなる。

加齢とともに血管が硬くなっている高齢者は血圧が上昇しやすく、特に注意が必要です。

普段から高血圧の人や、高脂血症や糖尿病などの人もリスクが高い。

家庭では、どのような予防策ができるのだろうか。

脱衣所や浴室は、窓があったり壁に断熱材が使われていないなどの状態が多く冷えやすい。

暖房差を小さくするため、脱衣所や浴室に暖房器具を設置するのも手だ。

暖房がなくても、事前にシャワーを流して湯気で浴室を暖めたり、浴槽のふたを開けたりしておくといいという。

浴室が暖まっていないので、一番風呂も避けた方が望ましい。

風呂の温度は４１度以下を勧める。食後や飲酒後の入浴も避け、気温が比較的高い日中に入るのもいいだろう。

ヒートショックは、風呂以外にも、寒いトイレなどでも起きる恐れがある。ヒートショックは命に関わるケースが多い。

高齢者がいる家庭では、入浴時に家族が声をかけて様子を見るなどしたほうがよい。

介護時のストレス軽減

認知症の人の尊厳を大切にするフランス生まれのコミュニケーション技術が、介護者のストレス軽減にも効果があるとしている。

介護する家族だけでなく、施設職員の職場の人間関係改善に役立つといった声も。

対人関係の技術として身に付けられるだけに、応用範囲は広そうである。「ユマニチュード」と呼ばれるこの手法は、２０１２年ごろから日本でも導入され始めた。

「視線を合わせ続ける」「穏やかに話し掛ける」「腕や足をつかまない」などを組み合わせ、認知症の人と信頼関係を築くのが特徴。

寝たきりを防ぐため、立つ機会を増やす支援をする介護のプロ向けに開発されたが、介護者の負担減にもなるといった指摘があった。

そこで、東京医療センターの本田美和子医師らが、１６年度に福岡市で認知症高齢者を自宅で介護する１４８人を対象に調査。

２時間の研修後も習った内容を実践できるよう、部屋に入る時はノックして知らせるといった具体的な助言を送った。

その上で研修前と後の数値化のした介護負担感の変化を調べると、ストレスが改善。介護される側の暴言や徘徊も減ったという。

県内でも導入している施設がある。

加茂市の介護老人保健施設「さくら苑」では１４年から、職員が講演会や書籍で学んだユマニチュードの手法を介護の現場で活用している。

認知症の人は話し掛けても反応がないことがある。介護スタッフが風呂やトイレに連れて行こうと声を掛けずに腕をつかんだりした際、抵抗されることは少なくない。

職員にとっても、介護拒否や抵抗がストレスになり、離職の一因になっているとも言われている。

さくら苑では「しっかり相手の目を見てから話し掛け、自分をしっかりと認識してもらう」「相手に触れるにしても広い面積をゆっくりなでるようにする」といったことを実践。

入所者の反応が明らかに変わり、介護時の拒否や抵抗が目立ってなくなった。一方、病院や介護施設の職員からも自身の行動や周囲との関係が変わった。

横浜市の特別養護老人ホーム「緑の郷」ではケアを嫌がる９０代の男性に半年間、ユマニチュードを取り入れたところ、職員が自主的に利用者のレクリエーションや歩行練習に取り組むことが増えた。

入所者と向き合おうとすることで、モチベーションが上がったのではと分析する。

さくら苑でも、職員がそれまで苦手に感じていた認知症の入所者と笑顔で話をするようになったり、「うまくいった」「自信が出てきた」と自信や喜びにつながる成功体験を共有できるようになったりしたという。

ユマニチュードは相手の人格を尊重することが基本なので、どんな職場でも役立つ。

触れるのはセクハラと取られる恐れがあるため勧められないが見る、話す技法は、互いが前向きな言動に変わるきっかけになる。

親の精神疾患、大きな影響

精神疾患のある親に育てられた人たちが、互いに語り、支え合う場をつくろうと「精神疾患の親をもつ子どもの会（愛称・こどもぴあ）」を発足させる。

彼らを応援する専門家も、支援の大切さを広く知らせるために、患者の子どもたちの体験記を集めた本を出版。

２０１８年から活動を本格化、会への理解や参加を各地の集会などで呼び掛けていくという。

親の精神疾患は子どもの生活や発達に大きな影響を与える。

親の病気を十分に理解できず、不安や孤独感を抱えて成長する子どもは多く、成人後のさまざまな生きにくさにつながっているという。

そうした問題に目が向けられるようになったのは最近です。

ＮＰＯ法人が続ける家族の相互支援プログラム「家族による家族学習会」。そこでは各自が、幼少期、中高生時代、成人後と成長の過程をたどり、体験や思いを語る。

学習会を重ねる中で運営を担うメンバーも２０～５０代の十数人に増え、こどもぴあとして１８年１月のスタートが決まった。

副代表を務める小林鮎奈さん（２７）は、小学生の頃に母が、幻覚や妄想などの症状が出る統合失調症になった。

自分は病気だと認められない母。誰も助けてくれない、という思いの中で人への頼り方が分からないまま大人になったという。

看護学校に進学し、病気の理解が進むと、母への気持ちも変化。できることから少しずつ取り組むことで母の病状も好転してきた。

学習会で子どもの立場の仲間と出合い、ようやく自分自身と向き合えた。

「一人じゃないよ、と伝えたいです」代表の坂本拓さん（２６）は精神保健福祉士。うつ病とパニック障害に苦しむ母にあくまで尽くす生活を続けてきた。

社会に出て支援者の職に就き「家族が全てを背負う必要はない」と改めて実感したという。

精神疾患の患者数は増えており、厚生労働省の１４年の患者調査によると約３９２万４千人。

結婚して子どもを持つ人の増加も必至だ。

だからこそ子どもが置かれた実情を知らせたいと、横山恵子さん「埼玉県立大教授（精神看護学）」は学習会に参加した９人が寄せた詳しい体験を本にまめた。

「精神障がいのある親に育てられた子どもの語りー困難の理解とリカバリーへの支援」（明石書店）で、共に学習会を支えてきた蔭山正子・大阪大准教授（公衆衛生看護学）との共編著。

子どもの支援の必要性が注目されてきたのは前進だが、多くの支援者の関心は、親による虐待の防止という観点にとどまっている。

親になるという、人として当たり前の希望を、いかに早い段階から応援していくかが大切ではないか。