定年退職した夫が毎日家にいるようになって、イライラや落ち込みが増えたり、夫の足音を聞くと動悸がしたり。

 

思い当たる女性は、夫がストレスの原因となって心身に不調が出る「夫源病」かもしれない。

 

どんな妻と夫が注意したらいいのだろうか。

 

夫が家に帰る時刻が近づくと動悸がして、彼が起きている間中、頭痛や腹痛を感じました。
 

過呼吸をトイレに閉じこもって我慢したこともありました。

 

亭主関白で喜怒哀楽が激しく、話に出るのがちょっと遅れただけで激怒する人。

 

結婚して以来、夫を怒らせないよう、ずっと気を使って暮らしていた。

 

転機は、夫自身が体調不良のため診察を受けた。

 

奥さんも一緒にと言われ受診したところ、「不詳の原因はご主人」と告げられた。

 

先生に「我慢はだめ。ご主人とけんかしてください。言い返していいんですよ」と言われ、ちょっと目が覚めた気持なったらしい。

 

それでも最初は夫が怖くて何も言えず、診察のときだけ言い返すうちに、だんだん2人だけでも言いたいことを言えるようになった。
 

体も楽になりましたと振り返る。
 

夫源病とは文字通り、夫への不満や夫の存在そのものが強いストレスとなって耳鳴り、めまい、頭痛、不眠などの更年期様症状が妻に現れる状態を指す。

 

50代以上の女性が多いが、近年は30~40代も増えているという。

 

夫源病になる妻にも、夫身も、それぞれ共通点がある。
 

妻は「経済的自立力が低く、几帳面な人で、周囲に気配りする良妻賢母タイプ」、夫は「外面が良く、職場では指導者的な立場にある人」が多いという。

 

処方箋は「口げんかをする」こと。

 

手が出るのは論外ですが、口げんかは立派なコミュニケーション。

 

日頃から夫に本音をぶつけられる妻は、夫源病にはならない。

 

夫の行動にイラっときたら、素直にぶつけてみてください。
 

夫源病危険度チェックリスト

 

(夫の現状について当てはまるものを答えてみてださい。)

 

・人前では愛想がいいが、家出は不機嫌。

 

・上から目線で話をする。

 

・家事に手は出さないが口は出す。

 

・妻や子どもを養ってきたという自負が強い。

 

・「ありがとう」「ごめんなさい」のセリフはほとんどない。

 

・妻の予定や行動をよくチェックする。

 

・仕事関係以外の交友や趣味が少ない。

 

・妻がひとりで外出するのを嫌がる。

 

・家事の手伝いや子育てを自負する自称「いい夫」。

 

・車のハンドルを握ると性格が一致する。


 

4個以下 ・・・ セーフ、今のところ夫源病の心配は少なそう。ときには喧嘩をしてガス抜きを。

 

5~7個 ・・・ 夫源病予備軍、このままでは徐々に夫への不満がたまり、夫源病になる可能性あり。夫の意識改革が必要。

 

8個以上 ・・・ 明らかに夫源病、夫の存在そのものがストレスとなり、すでに身心に不調が現れているかも。早急に対策を!

 

ITの普及で身近になったテレビ電話などを活用して医師が患者を診察する遠隔診療への関心が高まっている。

 

長く原則禁止と解釈されてきたが、厚生労働省が昨年出した通知が事実上の解禁と受け止められ、ベンチャー企業が相次ぎサービスの提供を始めた。
 

だが、健康保険では遠隔診療をしても医療機関に支払われる報酬は低く、どこまで広がるか未知数だ。

 

厚労省は従来「診療は医師の直接対面が基本」として、遠隔診療は離島やへき地、慢性疾患などでの例外と位置付けてきた。

 

同省の2014年の調査によると、遠隔の在宅診療を手掛ける病院は全国で18か所、診療所でも544か所にとどまる。

 

しかしITの高度化やデジタル端末の普及で、政府の規制改革会議から見直しを求められた同省は昨年8月に通知を出し、離島やへき地などは例示であって限定ではないことを明確化した。

 

これを受け、インターネットで医療情報サービスを展開する企業が、都市部の診療所などに相次いで遠隔診療システムの提供を始めた。

 

多忙な会社員らがターゲットだ。

 

医師紹介を手掛けるMRT(東京)はIT企業と組み、スマートフォンで医師の診療を受けられる「ポケットドクター」という事業を4月から開始予定。

 

全国約1300の医療機関が参加する。

 

初診は対面の必要があるが、2度目以降はテレビ電話で受診でき、保険も適用される。

 

一定の料金を払うと医師に健康相談ができる保険外のサービスも加える考えで、今後3年で一万医療機関の参加をめざす。

 

ネット上で病気辞典などを提供するメドレー(東京)は、クレジットカードでも支払える同様のシステム「CLINICS]を開発、復数の診療所が導入を決めた。
 

薬が必要な患者には自宅に処方箋を配送する。

 

都内で小児科診療所4か所を開く医療法人社団ナイスも、親が頻繁につれてくるのが難しい子どもらを対象に、1月から独自に保険適用で遠隔診療を初めている。

 

普及の壁になっているのが診療報酬だ。

 

テレビ電話による診察で医療機関が得る報酬は原則的に電話再診料(720円)のみ。他にもさまざまな報酬が入る対面診療に比べると、収入は1~2割に減ってしまうという。

 

そのため新規参入の動きは、利益よりも将来性に期待して他社に先駆けようという側面が強い。

 

企業がそれぞれの方式で医療機関を囲い込むのではなく、標準化して進めるべきだ。

 

その上で適切に使えば、生活習慣病のコントロールや医療の効率化、介護する家族の負担軽減にもつながり、国民全体の利益になる。

がんになっても働ける人、生計維持のため働きたい人は多い。
 

治療の進歩で早期がんならほとんどが就労でき、進行がんの多くも通院治療が可能だが、問われるのは企業の対策だ。

 

厚生労働省が進めるプロジェクト「がん対策推進企業アクション」には約1900の企業や健康保険組合が登録し、早期発見のための検診率アップ、就労継続の推進に取り組む。

 

新たにがんを発症する人の割合(罹患率)が勤労者に高まっている理由に、労働人口構成の変化を挙げる。

 

定年後も働き続ける人が増えたが、がんが増える年代でもある。

 

働き盛りの30代後半から40代にがん発症が多い女性も、社会進出が進んだからだ。

 

国立がん研究センターによると、がん患者の3人に1人は就労可能年齢で診断される。

 

2014年度の1年間にがんと診断された従業員がいた会社は回答企業の46%に上がり、従業員千人以上の企業では94%に達した。

 

大手下着メーカー、ワコール(京都市)の健康保険組合は加入者の約85%が女性。
 

乳がん検診車を自前で購入して受診率アップに力を入れる一方、喫煙室の削減や社員のがん研修などで意識改革に取り組んできた。
 

検診率を上げるには財布要らず、手間要らず、休み要らずが大切だ。

 

個人による費用の立て替え払いを、組合が直接清算する形に改め、受診が1度で済むように定例検診の日にがん検診も受けられるようにした。

 

検診車を会社に横付けし、仕事の合間の受診をしやすくした。

 

小さな企業ほど経営者の考え次第で工夫の余地がある。

 

症状や治療の選択、年齢、体調により、がん患者ができる仕事は千差万別。

 

会社がどんな規模でも、働く環境づくりには本人の状況に合わせたきめ細かい対応が必要だ。
 

従業員200人余りの建設会社、松下産業(東京)は子育て支援やキャリア相談、労務・健康管理などの相談を一括して受ける部署を設けている。
 

がんになってから1年以上働いた人が過去10年で10人。

 

13年に脳腫瘍が見つかった社員は手術と放射線治療などを経て3か月後に職場復帰。

 

再手術などの治療の間も断続的に職場に戻った。

 

対策の要点として強調したのが社外の専門家の活用だ。

 

主治医のほか、社会保険労務士(社労士)や産業医、医療ソーシャルワーカーが助けになる。
 

会社の業務内容を知る産業医は病状を把握し、治療中の働き方を助言する。

 

各地のがん拠点病院にある(相談支援センター)ではソーシャルワーカーが治療の進め方のほか、生計や就労の悩みを聞く。

 

社労士は社会保険や労務のプロ。

 

福祉や年金の制度に詳しく、がん患者の傷病手当や健康保険、障害年金の取り扱いなどについても相談に応じる。

 

社員が安心して働けることは事業継続に必要なだけでなく経営にもプラス。