ＩＴの普及で身近になったテレビ電話などを活用して医師が患者を診察する遠隔診療への関心が高まっている。
長く原則禁止と解釈されてきたが、厚生労働省が昨年出した通知が事実上の解禁と受け止められ、ベンチャー企業が相次ぎサービスの提供を始めた。
だが、健康保険では遠隔診療をしても医療機関に支払われる報酬は低く、どこまで広がるか未知数だ。
厚労省は従来「診療は医師の直接対面が基本」として、遠隔診療は離島やへき地、慢性疾患などでの例外と位置付けてきた。
同省の2014年の調査によると、遠隔の在宅診療を手掛ける病院は全国で１８か所、診療所でも５４４か所にとどまる。
しかしＩＴの高度化やデジタル端末の普及で、政府の規制改革会議から見直しを求められた同省は昨年８月に通知を出し、離島やへき地などは例示であって限定ではないことを明確化した。
これを受け、インターネットで医療情報サービスを展開する企業が、都市部の診療所などに相次いで遠隔診療システムの提供を始めた。
多忙な会社員らがターゲットだ。
医師紹介を手掛けるＭＲＴ（東京）はＩＴ企業と組み、スマートフォンで医師の診療を受けられる「ポケットドクター」という事業を４月から開始予定。
全国約1300の医療機関が参加する。
初診は対面の必要があるが、２度目以降はテレビ電話で受診でき、保険も適用される。
一定の料金を払うと医師に健康相談ができる保険外のサービスも加える考えで、今後３年で一万医療機関の参加をめざす。
ネット上で病気辞典などを提供するメドレー（東京）は、クレジットカードでも支払える同様のシステム「ＣＬＩＮＩＣＳ］を開発、復数の診療所が導入を決めた。
薬が必要な患者には自宅に処方箋を配送する。
都内で小児科診療所４か所を開く医療法人社団ナイスも、親が頻繁につれてくるのが難しい子どもらを対象に、１月から独自に保険適用で遠隔診療を初めている。
普及の壁になっているのが診療報酬だ。
テレビ電話による診察で医療機関が得る報酬は原則的に電話再診料（７２０円）のみ。他にもさまざまな報酬が入る対面診療に比べると、収入は１～２割に減ってしまうという。
そのため新規参入の動きは、利益よりも将来性に期待して他社に先駆けようという側面が強い。
企業がそれぞれの方式で医療機関を囲い込むのではなく、標準化して進めるべきだ。
その上で適切に使えば、生活習慣病のコントロールや医療の効率化、介護する家族の負担軽減にもつながり、国民全体の利益になる。