八月十五日

もうすぐ八月十五日ですな。今年も暑くなるといいですねえ。

みたままつりにも行こうと思っていたんですが仕事の都合で行けず。今度は40万人突破だ！

みんなで靖国神社に参拝する国民の会

http://blog.livedoor.jp/kokuminnokai/

閉ざされた言語空間より（3

ーー（P173）
～同盟の短波放送は、占領軍の動静をスクープするのみならず、占領軍将兵の行動についても詳細に報道し続けた。
　米海軍水兵の婦女暴行事件が、いち早く全世界に伝えられたのは、ミズーリ艦上の降伏文書調印以前である。以後水兵の非行は連日のように報道されたが、三業地から拉致された少女の下働きが、実に二十七人の米兵によって輪姦されたという事件が報じられたときには、さすがの米陸軍と海兵隊当局者も、事実無根を声明せざるを得なかった。
　いうまでもなく、同盟通信社以下の日本の報道機関が、このように果敢な活動を続けられたのは、連合国と日本の地位は対等であり、相互の関係は双務的であって、その契約はポツダム宣言および降伏文書によって保障されている。と確信していたためである。換言すれば、彼らは正当にも、ポツダム宣言第十三項が明示するとおり、「無条件降伏」したのは「全日本国軍隊」のみで、政府と国民は同宣言の提示した提示した条件を受諾して降伏したのだと解釈していたのである。
　これについて、実は当の連合国最高司令官たるマッカーサーすら、占領当初の一時期には同様の解釈に傾き、「ポツダム宣言にはアメリカの行動に対する制約が黙示されている」と理解していたことを示す証拠がある。
　それは、九月三日付で彼が陸軍参謀総長ジョージ・Ｃ・マーシャルに宛てて発信した極秘電報で、のちに「降伏後における初期対日方針（Initial Post-Surrender Policy for Japan)」として知られるようになった政策文書、SWNCC一五〇／四の草案を内示されたのに対する意見書の一説である。そのなかで、マッカーサーは述べている。

《特に内示された指令は、いくつかの点において降伏文書とポツダム宣言に規定されている諸原則を著しく逸脱していると思われるので、小官は所見を貴官に上申しておかなければならないと感じるのである。》

マッカーサーその人すらこう考えていた以上、日本側が官民の別なく、敗北は合意による敗北であり、決して征服による敗北ではないと解釈したのは、あまりにも当然といわなければならない。
　そして、もしそれが合意による敗北であるならば、敗者たる日本側には、勝者たる連合国批判の自由を留保する権利があるはずである。しかも、ポツダム宣言第十項が「言論、宗教及思想の自由」を明示的に保障しているのを見れば、占領軍兵士の非違非行を黙認すべき理由は何一つない。

～翌九月十五日午前、民間検閲支隊長ドナルド・フーヴァー大佐は、同盟通信社社長古野伊之助、日本放送協会会長大橋八郎、情報局総裁河相達夫、日本タイムズ理事東ヶ崎潔らの日本報道関係代表者を総司令部に招致し、次のような声明を読み上げた。

「諸君をここに招致したのは、新聞とラジオが日本全国に配布しているニュースの検閲について、命令するためである。
　最高司令官は、この件に関する九月十日付指令を、日本政府と新聞放送関係者が実行に移した態度について満足していない。
　マッカーサー元帥は、今後言論の自由に対して絶対最小限の規制のみを加える旨告示している。また日本の将来に関する論議が行われるべきことをも明らかにしている。最高司令官の設けた制限は、その論議が真実に反するものであってはならず、また公共の安寧を妨げるものでもなく、さらにまともな日本人の国家再建の努力に水をさすものであってはならない、というものである。新聞の自由は、最高司令官がもっとも尊重するものである。またそれは、連合国がそのために戦ったもろもろの自由のうちのひとつである。
　しかるに諸君は、指令の定めた寛容さに反するような態度を示した。諸君は協力して責任を果たそうとはしなかった。降伏以来諸君はニュースの取り扱いにおいて誠意がないことを暴露した。したがって最高司令官はいっそう厳重な検閲を指令したのである。同盟通信社は昨日（十四日）十七時二十九分、公共の安寧を害するが如きニュースを頒布した廉で業務停止を命じられた。右の指令に違反するものは、いかなる機関といえども同様に業務停止を命じられるのである。
　マッカーサー元帥は、連合国がいかなる意味においても、日本を対等と見なしていないことを明瞭に理解するよう欲している。日本はいまだ文明国のあいだに位置を占める権利を認められていない敗者である。諸君が国民に提供してきた色つきのニュースの調子は、あたかも最高司令官が日本政府と交渉しているような印象を与えている。交渉というものは存在しない。国民は連合国との関係においての日本政府の地位について、誤った観念を抱くことを許されるべきではない。
　最高司令官は日本政府に命令する……交渉するのではない。交渉は対等のもの同士のあいだで行われるのである。日本人は、すでに世界の尊敬を獲得し、最高司令官の命令に関して〝交渉する〟ことのできる地位を得たと信じるようなことがあってはならない。ニュースのかかる偏向は即刻停止されなければならない。諸君は国民に真実を伝えず、そのことによって公安を害している。諸君は日本の真の地位を不正確に描写している。
　諸君が報道した多くの報道は、真実に反していると知るべきである。今後日本国民に配布される記事は、一層厳重な検閲を受けることになる。新聞とラジオは引き続き一〇〇パーセント検閲される。虚偽の報道や人心を誤らせる報道は許されない。連合国に対する破壊的批判も然りである。日本政府は直ちにこの方針を実施に移す手続きをとらねばならない。もし日本政府がやらなければ、最高司令部が自らこれを行う。
　同盟通信社は本十五日正午を期して、日本の国家通信社たるの地位を回復する。同社の通信は日本国内に限られ、同社内に常駐する米陸軍代表者によって一〇〇パーセントの検閲を受け、電話、ラジオおよび電報によって国内に頒布される。海外放送は依然禁止される。また海外に在る同盟支局からのニュースは、この禁止が緩和されるまで使用してはならない。」
ーー

なかなかの傍若無人ぶりですな。

ポツダム宣言について米国務省は、無条件降伏が「全日本国軍隊」にのみ適用されるものと、日本政府や、上にあげた報道機関と同じように認識していた。マッカーサーもそう認識していた。しかし、米国務省は途中からこの拘束を無視して力でねじ伏せようとした。

チャンネル桜より、戦中の頃のおばあちゃんの話

チャンネル桜インターネット放送から「沖縄戦かく戦へり」part1(2)より

沖縄戦当時の追憶をしている記事
フナコシ　ツルさんという方をインタビューした記事を読む

「戦争の時はね、家に残って飛行機が落ちるのを見ていた。怖くなって、どうせみな死ぬとおもっていたから、家の中に腰を抜かしていた。すると憲兵が来て、「何で壕に行かんのか。死ぬことを考えてはいかん、生きることを考えなさい」と憲兵にしかられた。「糸満のアハゴン（？）（沖縄県南部）に新しい壕があるからそこから動くなよ。こっち（シュリ）で戦争に勝って見せるから、そうしたらまた笑って会おう」といって憲兵がその壕まで誘導してくれた。
それからこの憲兵は内地の方だったが、兵糧の米を盗んで持ってきて、住民に提供してくれた」
といってツルさんは涙ぐんだ。と記者の人が言っていた。

こういうのも今のうちに集めておかないと。