コーヒーでシミが予防できる?!
糖尿病予防、肝臓がんリスクを下げるなど、大規模調査によって健康効果が明らかになってきたコーヒーです。
コーヒーの効能に詳しいとある教授は、「世界的な研究によって、コーヒーが病気を予防し、健康に寄与するという話の信頼性がますます高まってきた」と話す。
特に女性にとって朗報なのが「シミを予防する」働き。
コーヒーとシミ、というとなかなかイメージが結びつきにくいが、効果のもとはコーヒーに豊富に含まれるポリフェノールの「クロロゲン酸類」にあるようだ。
女性を対象に、コーヒーの飲用量と肌状態の解析を行ったお茶の水女子大学大学院の近藤和雄教授は、「コーヒーを1日2杯以上飲む人は紫外線によるシミが少ない」ことを確認した。また、首都圏の主婦を対象に食事全体からのポリフェノール量を調査したところ、「47％と、最も摂取が多かったのがコーヒーからのポリフェノールだった。
その理由については、「表皮のケラチノサイトから、色素を作り出すメラノサイトに、『メラニン色素を作れ』と命令するルート、さらに、色素細胞が作ったメラニンの詰まった袋（メラノソーム）が色素細胞からケラチノサイトに受け渡されるルートの二つを、クロロゲン酸類がブロックすることで、シミが抑えられている可能性が高い」と説明する。
シミ、シワ、たるみを引き起こす原因となる活性酸素は、紫外線のほか、精神的ストレスによっても増える。「活性酸素は老化を加速させるもと。日差しが強くなるこれからの季節は、サンスクリーン剤などで外側からの守りを固める一方で、コーヒーなど抗酸化作用のあるものを体内に入れ、内側からの守りを固めることも重要だ」とのことです
休憩時間
休憩時間は労働からの完全解放!?
休憩時間は、6時間を超え8時間未満の場合45分、8時間を超えたときは60分を労働時間の途中に与えなければなりません（労働基準法第34条）。
この休憩時間は、労働から完全に解放しなければならない、とされていますが、一部の工場などでは外出禁止措置を取っているところがあります。休憩の原則に違反していないのでしょうか。
労基法コンメンタールによると、休憩時間は始業から終業までのいわゆる拘束時間中の時間であり、使用者の一定の拘束を受けることは止むを得ないとしています。解釈例規も休憩時間の利用について、事業場の規律保持上必要な制限を加えることは、自由利用の目的を損なわない限り差し支えないとし、外出禁止についても事業場内で、自由に休憩し得る場合には必ずしも違法とはならない、としています。
ただ、外出禁止は目的より習慣化されて、放置している例も多いようです。
お客様の「お買い得感」はどこからくるか？
自社の商品の価格をお客様に伝えたときに「高いね」と言われたら、どうしていますか？
お客様が本当に求めていらっしゃる要望は何か、具体的な事例で考えてみましょう。
マーケティング活動を成功させるには消費者心理を理解する必要があるのです。
なんでそう言ったのかの理由を考える
「これ高いね」と言われたら、まずはお客様がどうしてそうおっしゃったのか、その理由を探る、交渉の第一歩はそこから始まります。
他社の同じような商品と比べて高かったのか、商品が持つ価値と値段が釣り合わないという不満からなのか、お客様のご予算と価格が合わなかっただけなのか、それともまだ他に理由があるのか、その答えによって対応は変わってくるはずです。
お客様の顧客心理から判断するのも重要です。
「要らない」と言いにくい、または値段が高いために買いたくないという、断るための方便の場合。「高い」といったら相手はどう出るかな？ と腹の探り合いをするためのジャブとして言ってみた場合。「値段が合わない」と言ってみたら、「いや、実はこういう効能が」とより深く商品説明をしてくれるかもしれないという期待している場合。色々なケースが想定されます。
ただお客様から「高いと言われたから値を下げる」というのでは、なんの解決にもなりません。
その根本の原因を解決することで、お客様の「お買い得感」は満足させられるでしょう。
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教育資金贈与の非課税措置の話題
平成25年の税制改正の中でも話題となった、
教育資金の贈与に係わる非課税措置ですが、
中々順調な滑り出しのようです。
信託銀行等では4月からこの教育資金を預かるサービスを開始しましたが、
早速、4月末での大手4行の残高が250億円、契約数は約4千件に達したようです（日本経済新聞5/2）。
なお、徳島の地銀では、阿波銀行が5/29に取扱いを開始しており、
今後は、他の地銀も順次取扱いを開始する見込みです。
平成27年12月31日までの間に口座を開設する必要がありますが、
上記のようにこの制度を取り扱う金融機関も増えてきていますので、
ご興味有る方は、一度、銀行等の窓口で確認してみてはいかかでしょうか。
なお、この制度の概要ですが、
「教育資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置」は、
祖父母等の直系尊属から、30歳未満の子・孫等に対して、
教育資金を贈与した場合、一定の範囲内で贈与税が非課税となる制度です。
「学校等」の教育資金であれば、最大1500万円まで、
「学校等」以外の習い事等の教育資金であれば、500万円まで非課税となります。
対象の範囲、手続きの詳細等は国税庁のHPに載っていますのでご参考にしてください。
http://www.nta.go.jp/shiraberu/ippanjoho/pamph/sozoku-zoyo/201304/01.htm
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